自民党は外国勢力の代理組織

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  日本の庶民が常識を失って久しい。日本の総理大臣は、米国や支那の政治力学によって決まるものである。斜陽産業の新聞各社は、「総選挙だ ! 政局だ !」と大騒ぎするが、そんなのは販売部数を増やしたいだけ。地上波テレビも負けずに、誰が自民党の総裁になるのか、との品定めをするが、制作スタッフにしたら“どうでもいい話”で、「何とかして高視聴率を取れないかなぁ~」と願っている程度。だいたい、競馬の予想屋じゃあるまいし、新聞記者や論説委員は“したり顔”で「河野氏が優勢です !」とか「高市は当て馬で、岸田が本命です !」、と述べているんだからアホらしい。心の底では立憲民主党の躍進を期待しているんじゃないか。結局、どのマスコミも、誰が総裁になるかで博打遊びだ。

  特に、地上波テレビは北京政府の御機嫌を損ねないよう必死だから、一生懸命、極左分子の河野太郎を持ち上げている。高市早苗はヘビやサソリよりも大嫌い。岸田は単なるお坊ちゃんだから論外。大抵の政治評論家は局からのお座敷(出演依頼)を気にするから、恥すら忘れて怒濤の「河野押し」である。パッとしないアイドル歌手の「ゴリ押し」みたいに、「次の総裁は、やっぱり河野さんでしょ !」と、歯の浮くような提灯解説だ。多少なりとも頭のいい庶民なら、「また、お得意の世論操作かよぉ~」と呆れてしまうだろう。でも、自民党の一般党員は目先の利益しか頭になく、地上波テレビで意見を決める中高年が大半だ。彼らはテレビ局の解説委員に同調し、「決選投票では河野さんでしょ !」と言われれば、「そうかぁ、じゃ河野太郎でいいんじゃねぇかぁ~」と考えてしまう。自民党の一般党員には、「最悪の選択」という発想は無い。

  筆者は「自民党の総裁が誰になろうと、自民党の支配はまだ続くだろう」と思っている。なぜなら、野党の“体たらく”が著しく、あまりにも“だらしいない”ので、これが自民党支配の延命装置になっているからだ。それゆえ、「新しい総裁が売国奴の河野太郎になろうが、保守派の高市早苗になろうが、次の衆院選挙でも自民党は“そこそこ”勝つんじゃないか?」と思えてならない。確かに、 今回の疫病騒動は与党にとってのマイナス要因だから、自民党がボロ負けして野に下る、というシナリオは考えられる。ただし、選挙は博打なので、投票日にならないと分からない。鉄壁の地盤を持つ麻生太郎や安倍晋三といったベテラン議員ならともかく、落選経験のある議員や1、2回生の若手議員は戦々恐々だ。猿は木から落ちても猿だけど、議員が落ちれば只の浪人となる。落選しても元気なのは杉村太蔵だけ。

  ここで特に問題となるのは、小選挙区で敗北し、比例で復活すポンコツ議員だ。例えば、東京七区の松本文明は小選挙区で3回も長妻昭に敗れたものの、比例で救われ復活を遂げた。自民党の執行部は“お荷物議員”を見直すそうだから、今度の総選挙では重複候補を認めない事態が予想される。松本議員より更に酷いのは、茨城七区の永岡桂子である。彼女のライバルは元竹下派で無所属となった中村喜四郎で、小選挙区の闘いでは何と5連敗。小選挙区で一度も勝ったことがないのに、毎回「比例復活」して議員になっている。マスコミや須田のオジキ(須田慎一郎)は中村議員を「無敗の男」と持ち上げているが、自民党の支持者にしたら永岡議員の方が気になってしまい、「また落選かよぉ~」と嘆きたくなる。「連敗の女」は次も出馬するそうだ。

  でも、こうした自民党王国の“ねじれ現象”は、公明党のせいでもある。この宗教団体は、地方政治で反自民候補を応援するくせに、永田町では自民党の「同志」となってる。一度吸った甘い汁を忘れられないんだろう。昔、田中角栄は創価学会員を「太鼓叩いたヒトラー・ユーゲント」と評したが、今じゃ自民党にタカる吸血鬼と化している。既に、創価学会の票田は自民党の命運を握っており、これは依存体質の議員にとっては止められない麻薬だ。それがないと苦しく、選挙にも勝てない。だから、いくら高市議員が対支那外政でタカ派になっても、最終的には公明党の要求を飲むことになるだろう。何しろ、平和と人権を掲げる宗教団体なのに、民族抹殺を目論む北京政府に祝福を与えるんだから驚く。そう言えば、寝たきりの池田大作はどうなったのか?

  それはともかく、我々にとって看過できない不幸は、日本国の総理大臣が本質的に外国の下僕になっていることだ。菅義偉が北京政府に諂(へつら)っているのは誰にでも判る。問題なのは対米従属の方だ。そもそも、自前の派閥を持たない事務方の代議士が、なぜ有力な総理候補となれたのか? それは、この男が米国の財界人に懇願し、彼らの面接試験に合格したからだ。永田町に詳しい日本人なら、「アメリカ人のジャパン・ハンドラーが買弁として選んだのかなぁ~」と思うだろう。コスタリカのような属州にまで落ちぶれた日本は情けない。宗主国の承認が無いと総理大臣になれないんだから。安倍晋三や小泉純一郎だけじゃなく、橋本龍太郎や竹下登、中曾根康弘、佐藤栄作、岸信介などを思い出せば分かるだろう。アメリカの闇組織は日本社会を綿密に調査・分析し、どのような人物や勢力を利用すればいいのかをちゃんと弁えている。これは大東亜戦争中の米国陸軍も同じだ。

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(左 : ポンペオ国務長官と握手をする菅義偉   /  右 : バイデンに付き従う菅総理 )

  では、菅総理に課せられた任務とは何だったのか? 幾つかあったと思われるが、その内の一つが武漢ウイルスの脅威を煽って、ワクチン接種を推進することだ。菅内閣が一番熱心に取り組んだのは「感染防止」の一大キャンペーンである。菅総理が拝命した「お役目」は、全国民にワクチン接種を強制し、その接種をずっと継続させることにあった。彼の「ウイルス対策」とは、日本人の生命を助ける事ではなく、製薬会社の利益を最大限に拡張することだ。そのためなら、日本の庶民がどれだけ苦しもうとも“お構いなし”である。もし、本当に感染拡大が心配なら、「特段の事情」を口実にして支那人の大量入国なんか許可しないだろう。ところが、菅総理は支那人に甘く、日本人に厳しかった。

  また、厚生労働省はウイルスの「感染者数」ばかりを強調するのみで、どれくらいの人が発症し、何名が恢復したのかを明確にしないのだ。地上波テレビも共犯で、重症になって死亡した老人なら大々的に報道するけど、感染しても軽症な子供や重態にならなかった若者は無視。ワイドショーはホラー映画(政治)の宣伝番組と化していた。筆者には判定できないが、国立国際医療センターの忽那賢志(くつな・さとし)や「こびナビ」の峰宗太郎(みね・そうたろう)と木下喬弘(きのした・たかし)が宣伝するワクチン解説は本当なのか? なるほど、新型ワクチンを接種すれば、一時的に重篤化を免れるが、長期的な視点から考えられる危険性は無いのか? 検証データも無しで「試してガッテン !」じゃ済まされないぞ。

  それよりも更に酷く、保守派国民が唾棄したのは、一方的なワクチン礼讃の番組だ。安全確認が取れていないのに、新聞やテレビは御用学者を総動員してmRNAワクチンを大絶賛。「ジャパネット高田」のTV宣伝じゃあるまいし、まるで新商品の特売セールみたいだ。「みなさん、武漢ウイルスに感染しても重症化しませんよ !」と局アナが説明すれば、隣の専門家がニャリと頷いて万々歳。でも、治験が不充分な未知の新薬なんだから、妊婦や少年に勧めるなんて正気の沙汰じゃない。大手のマスコミは「反ワクチン」の活動家や懐疑派を嘲笑うかのように、ワクチン接種を拒否する者を小馬鹿にしていた。彼らは「非科学的」、「陰謀論者」、「偽情報に騙されるバカ」、「低学歴の下層民」と酷評し、「感染防止に協力しない奴」、あるいは「社会にウイルスを撒き散らす非国民」とボロクソだった。主流メディアというのは、普段、「選択の自由」や「個人の自由」を尊重するくせに、ある種の動きになると急に全体主義的となる。一般人が虞(おそれ)をなして接種会場に殺到するのも当然だ。

Sucharit Bhakdi 022(左  / スカリット・バクディ )
  日本のテレビ局はワクチン奨励派の意見で充ち満ちている。しかし、歐米の小さなメディアでは、日陰者になった専門家が招かれ、違った意見を述べている。普通の日本人が耳にすると、「えぇぇぇっっ ! そんな、馬鹿なぁぁ~、聞いたことがないよぉぉ~」と驚いてしまうが、何割かの科学者は新型の遺伝子ワクチンに対し懐疑的で、「接種は止めろ !」と明言する人までいる。例えば、ドイツ系タイ人のウイルス学者で、マインツ大学の教授を務めていたスカリット・バクディ(Sucharit Bhakdi)博士は、COVID-19のワクチンが危険であると述べていた。でも、彼はワクチンの危険性を警告したから大御所連中から睨まれてしまい、大学や学会で異常者扱いを受けている。

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(左 :  ロバート・マローン  /  ピーター・マカロー  /  ライアン・コール   /  右 : スコット・ジェンセン )

  新型ワクチンに関する危険性を述べる科学者は他にもいて、ウイルス学や免疫学の専門家であるロバート・マローン(Robert Malone)博士とか、疫病と心臓病の専門医であるピーター・マカロー(Peter Mccullough)博士、病理学者のライアン・コール(Ryan Cole)博士、ER(緊急医療室)で働くダン・エリクソン(Dan Erikson)医師、免疫学者のブライアン・ブリドル(Bryan Bridle)博士、免疫学と生物学を専門にするドロレス・カヒル(Dolores Cahill)博士、ミネソタ州の上院議員になったスコット・ジェンセン(Scott Jensen)医師などがワクチン接種に懐疑的となっている。だが、これらの反対派は日本のNHKやTBS、フジテレビなどで紹介されることは一切ない。おそらく、日本のテレビ局や医学界では、こうした科学者は陰謀論に取り憑かれた「低脳知識人」、もしくは単なる「妄想狂」なんだろう。

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(左 :  ダン・エリクソン  /  中央 : ドロレス・カヒル / 右 : ブライアン・ブリドル  )

  アメリカのマスコミも言論統制が厳しく、取材記者がちょっとでも遺伝子ワクチンに対して否定的な報道を行えば、即「左遷」か「クビ」である。例えば、FOX系ローカル局の一つ、「FOX26」でレポーターをしていたアイヴォリー・ヘッカー(Ivory Hecker)は、メディア界の掟を破ったため馘首(クビ)になった。彼女は製薬業界の闇を探って、「特ダネを摑んだわ !」と有頂天になっていたが、逆に上司の怒りを買ってしまい、テレビ局を解雇される破目に。ヘッカー氏は一般人に伏せられた事実を伝えようと獅子奮迅。ところが、彼女は大手企業と癒着するメディア界の体質を知らなかった。ビジネス界のインテリなら、「Dumb Blonde(金髪のバカ娘)」と評して嘲笑うが、馬鹿真面目なヘッカー氏を観ていると気の毒になる。

  以前、当ブログで紹介した「プロジェクト・ヴェリタス(Project Veritas)」は、極秘取材で数々の不正を暴いてきたインターネット・メディアである。今年の6月15日、主幹のジェイムズ・オキーフ氏はヘッカー氏を招き、FOX26の内情を語ってもらった。「告発者」として登場したヘッカー氏は、一つの興味深い舞台裏を暴露した。彼女は世間で注目される「ビットコイン」に興味を抱き、この件についての取材と報道を提案したところ、上司のリー・メイヤー(Lee Meier)は逆ギレだった。「こんなの駄目 !」と一蹴り。でも、なぜヘッカー氏の提案は却下されたのか? 怒り心頭のヘッカー氏は、こっそりと録音した会話を披露する。メイヤー氏の見解によれば、「夕方の5時に番組を観る貧しいアフリカ系アメリカ人は、そんな問題に興味を抱かないから !」というのだ。わぁぁ~、すごい偏見と侮辱じゃないか !! 貧乏黒人には金融問題なんか解らない、という意見を持っているなんて・・・。“良心的”と評されるジャーナリストやリベラル派は、普段、白人右翼の差別発言や人種偏見を糾弾するのに、楽屋裏では黒人を頭から馬鹿にしているなんて、二枚舌もいいところじゃないか!!

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(左 : アイヴォリー・ヘッカー  / 中央 : リー・メイヤー  / 右 : ジェイムズ・オキーフ  )

  さらに、ヘッカー氏は新型ワクチンに含まれる「ヒドロキシクロロキン(hydroxychloroquine)」に着目し、この薬剤が人体に及ぼす影響をテレビで伝えようとした。ところが、これもメイヤー氏の反対に遭ってしまい、彼女の取材はボツ。上司のメイヤー氏にとって重要なのは、局の経営陣とスポンサーだけである。番組制作者にとっての「お客様」は、大手企業の“お偉方”であって、無料(タダ)で番組を観ている一般人じゃない。だから、お金をくださる製薬会社にとって不利な情報を流すのは御法度だ。メイヤー氏はヘッカー氏に対して、「ヒドロキシクロロキンをSNSに載せるのは諦めて止めなさい !」と勧告した。でも、ヘッカー氏は「おかしいじゃないか!」と抗議したから、テレビ局から追放され、浪人ジャーナリストに転落だ。「プロジェクト・ヴェリタス」のインタヴューを受けたヘッカー氏は、「主流メディアは情報を隠し、人々を操っているのよ !」と熱弁をふるっていた。確かに、大手メディアは「公平中立」を装いながら、意図的に情報操作や言論検閲を行っている。たぶん、ヘッカー氏に同情する日本人は多いんじゃないか。

Richard Besser 44(左  / リチャード・ベッサー )
  左翼思想に染まった日本人は、歐米の主流メディアを頭から信じ込んでいる。彼らは意識的なのか無意識的なのか判らないが、インテリを気取って「ワクチンに疑問を抱いている奴なんて頭が悪い連中さ !」と言い放つ。しかし、建前上“良心的”で“正義感“に満ち、“客観的”で“科学的”な記事を載せる大手メディアでも、一般国民には宣伝したくない「本音」を隠している場合がある。例えば、「ファクト・チェック(事実検証 / Fact Check.org)」というインターネット・メディアは日本でも知られているが、ここにも大手企業の資金が流れていた。何と、この報道機関には、「ロバート・ウッド・ジョンソン財団(Robert Wood Johnson Foundation)」から5万3千500ドル(約588万5千円)の寄付がなされていたのだ。そして、この財団の総裁(代表経営者)は、オバマ政権時代にCDC(疾病予防管理センター)の局長を務めていたリチャード・ベッサー(Richard Besser)氏である。

Thomas Massie 002(左  / トマス・マッシー )
  さらに刮目すべきは、この財団があの有名な「ジョンソン&ジョンソン(Johnson & Johnson)」社の株主で、約19億ドル相当の株式を保有しているというのだ。日本でも報道されたように、「ジョンソン&ジョンソン」社のCOVID-19ワクチンは、米国のFDA(食品医薬局)によって承認されている。日本の地上波テレビは、こうした不都合なニュースを伝えないが、ケンタッキー州選出の共和党下院議員であるトマス・マッシー(Thomas Massie)は、自身のSNSでこうした事実を伝えていた。そして、英国のジャーナリストであるソニア・エライジャ(Sonia Elijah)氏は、マッシー議員からの情報を拡散し、インターネットや出演する番組で紹介していた。テレビしか観ない日本のオっちゃん、オバちゃん、世論誘導に弱い若者は、「抽選に当たったぞ !」と大喜びでワクチンの接種会場に赴いたが、一体どれだけの国民が事前に反対意見を知っていたのか?

  こうした隠蔽情報を知れば、ワクチン接種者も多少は不安になるだろうが、菅総理にとって国民の安全安心は二の次、三の次の付け足し程度。無知な老人が何人死のうが、幼い子供がどうなろうが知ったことではない。大切なのは、ウォール街の旦那衆に約束した政策を実行すること。マスコミはほとんど取り上げなかったけど、菅総理が一番本腰を入れたのはデジタル庁の設置である。建前上、お役所はデジタル社会の到来や国民サービスの向上を謳っていたが、本音は別の所にあった。財務省は国民が使うお金の流れを漏れなく把握し、きっちりと税金を搾り取ることに躍起なんだから呆れてしまうじゃないか。政府は高性能コンピューターを駆使して膨大な情報を集積する。一般国民の商取引や販売・購入なんか全部ガラス張りだ。いずれ税金も申告制度じゃなく、国民の所得を知る政府からの“請求”となるだろう。よって、一般人は命令されるがままの金額を払う破目になる。

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(写真  /  「ワクチン・パスポート」の導入に反対し、街頭で抗議する人々)

  菅総理は日々の生活がコンピューターに管理される日本社会を目指しているんじゃないか? 実際、彼が熱心に取り組んでいたのは、「ワクチン・パスポート」の導入である。国際金融業者や製薬会社の召使いと化した菅総理は、旦那衆が提供してくれた新薬をゴリ押しする。せっかく頂いた有り難いワクチンなのに、それを拒否する日本人がいるなんて赦せない。「何としても、総ての日本人にワクチン接種を受けさせなくては !」と張り切っていた。そこで、菅総理は接種した者をコンピューターで管理する。一方、未接種者は徹底的に差別してワクチン接種へと追い込む。ワクチンを接種した国民には御褒美を与えることにし、携帯電話に特殊なアプリケーションをインストールすれば、レストランやコンサート会場に楽々入れる。ただし、自由な行動を楽しむ国民には鎖が付いている。「接種済」の情報はマイナンバー・カードに紐付けされ、各国民は様々な個人情報を把握されながら街中を動く。一般人は何処に「ビッグ・ブラザー」が居るのか判らないから、ある意味、幸せである。

  しかし、接種を拒否する者には仕置きが待っている。例えば、飛行機や列車に搭乗する時、あるいは百貨店とか食堂、野球場に入る度にPCR検査が義務づけられ、陰性反応が証明されない限り入場できない。おそらく、日本政府はあらゆる場面で“嫌がらせ”を実行し、毎日の生活を不便にさせるつもりなんだろう。となれば、ワクチン接種の必要性を感じない若者でも、「しょうがないかぁ~」と諦め、渋々ながらでもワクチン接種に応じるだろう。なぜなら、学校や会社の友達とレストランや居酒屋で食事を取ったり、みんなでロック・コンサートに行くとき、友人は入り口でパスポートを提示し、スッと入ることができるのに、自分だけは数時間前にPCR検査を受け、その結果を待つんだから。おそらく、多くの若者が自ら進んで接種会場に向かうはずだ。毎日の不便を考えれば、意固地になって接種を拒否するのは馬鹿らしい。

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(天界からの命令 /   「日本の皆様、お注射を打ってください !」 )

  再選を諦めた菅総理が、緊急事態宣言の延長を決めたり、ワクチン・パスポートの導入に熱心なのは、総理を辞めてからも政治権力を維持したいためだろう。日本の政界で出世しようと思えば、アメリカの旦那衆に忠誠を誓った方がいい。宗主国のアメリカに楯突けば、スキャンダル攻撃を食らって自滅するだけだ。それなら、きちんと“お役目”を果たして、「キング・メーカー」になった方が悧巧じゃないか。しも、ワクチンの副作用や弊害が表面化しても、政治問題になるのは数年先だから、弊害が発覚した頃には、たっぷりと議員年金を貰って悠々自適の生活だ。国民が半年ごとに「ブースター接種」を受け、体の内臓や血管がボロボロになっても、自分の引退生活には影響が無い。一方、政府の指示に従った日本国民には、恐ろしい未来が待っている。人々はデルタ株に加え、ラムダ、カッパ、ゼータ、ベータ、ガンマ、オメガ、イプシロンといった名称の変異株に怯え、新たな疫病が流行する度にニュー・タイプのワクチン接種を受けるんだから・・・。毎年毎年、「新たな変異株が流行しました。みなさん、病院に行って御注射を受けましょう!」じゃ厭になる。ワクチン漬けの人生なんて、これじゃあ、まるでシャブ中患者と一緒じゃないか ! 日本政府は笑顔で覚醒剤を打ってくれるヤクザみたいだぞ。

  もちろん、筆者は一方的に「ワクチンは危険だ、絶対に打つな !」とは言わない。だが、製薬会社や日本政府にとって「不都合な情報」だから抹殺するという報道姿勢には反対だ。ワクチン接種を受ける人、あるいは自分の子供に注射を促す親は、様々な情報、とりわけ検閲に遭った反論や却下された意見、抑圧された懐疑論を知るべきだ。製薬会社の大株主は、稼ぎ時にきっちりと稼ぎ、ヤバくなったら、こっそりと株を売り払って大損のリスクを避ける。おそらく、インサイダー情報を事前に摑めないド素人の投資家だけが、最後に「ババ(Joker)」を引く破目になるだろう。そして、国民に責任を持つはずの政治家も、役職を辞任したり、政界を引退すればお咎め無しだ。引退後に責任を感じて切腹したり、「申し訳ない」と言い残して首を吊った議員はいたのか?

  他方、副作用や後遺症に苦しむ国民は、集団訴訟で製薬会社や日本政府を訴えるだろうが、因果関係がハッキリしない場合だと、最高裁で判決が出るまでに相当な期間を費やすことになる。例えば、20歳か22歳くらいで接種を受けた者が訴訟を起こせば、最終判決を受けるのが30歳半ばになる、という可能性だってあるのだ。楽しいはずの青春が台無しになることは気の毒だが、製薬会社は優秀な弁護士軍団を揃えるし、賠償責任を日本政府に押しつけているから、どんな副作用が見つかっても平気だ。結局、泣き寝入りするのは、役所を信じて未知の薬品を受け容れた庶民の方である。基本的に人体実験は禁止されていけど、「緊急事態」ということで今は許されている。まぁ、具体的なワクチンの危険性や安全性は先の話だから、当分の間は政府の「恩恵」を信じて、怪しい注射に応じた方がいいのかも知れない。でも、10代の中学生や高校生には「ちょっと様子を見てからにしたら・・・」と言いたくなる。



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