崩壊後のロシアを狙え !
( 左 : グローバリストのジョージ・ソロス / 右 : ナショナリストのウラジミール・プーチン )
戦争というのは外政の手段であり、その闘いには目的がある。今回のウクライナ紛争はウクライナ人による祖国防衛戦争というより、ウクライナ人を使った英米による代理戦争と考えた方がいい。もちろん、国土を侵掠されたウクライナ人が必死で闘うのは当然だが、所詮、ウクライナ兵は「捨て駒」に過ぎず、バイデン政権の道具になっている。日本の評論家とか大学教授は、目先の戦況に一喜一憂で、「ウクライナ軍が反撃に転じた ! ロシア軍はもう直ぐ敗退だ !」とか、「ロシア経済はボロボロで、プーチン政権は崩壊しつつある !」と大騒ぎ。しかし、ウクライナの政治家は1月の時点で核戦争を含めた対露戦を決議したのか?
ウクライナのゼレンスキー大統領と議員達が、放射能に汚染されるかも知れない、と承知の上で開戦したのならいいが、NATO加入のために国民を危険に晒したとなれば問題だ。戦闘の行方はともかく、我々が考慮すべきは、悲惨な結末を迎えるウクライナの未来と紛争終結後の世界秩序にある。トラス内閣やバイデン政権、もっと言えば英米を動かしている闇組織の連中は、ウクライナ国民を助けようなんて気持ちは更々無い。ウクライナ兵が何万人死のうとも、ロシアを憎む連中はこれからも武器を供与し続けるし、ゼレンスキーに戦争の継続を命じるだろう。
ゼレンスキーはドネツクやルガンスクだけではなく、クリミア半島まで奪還すると粋がっているが、これは本当に彼の意思なのか? つまり、ウクライナ軍を率いる「最高司令官」としてロシア軍の掃討を命じているのか、という疑惑が湧いてしまうのだ。何しろ、この大統領は傀儡政権の“パペット(人形)”なのは明らか。とても国家の経綸を担う人物とは思えない。しがないコメディアン時代、ゼレンスキーは相棒のお笑い藝人と舞台に立ち、ピアノの前でズボンを下ろしたことがある。もちろん、裸の下半身はピアノで隠れていたが、どういう訳か、彼らが両手を挙げて下半身を揺らすと、ピアノ演奏が始まったのだ。二人の「演技」を目にする観客は、ペニスで鍵盤を叩いていると想像したので、もう大爆笑。これは「ひょうきん族」でもやらなかった下品な“コント”だが、呑気なウクライナ国民は結構楽しんでいた。でも、当時のウクライナ国民は、“まさか”こんなユダヤ藝人が大統領になるなんて思ってもみなかったので、ワハハと無邪気に笑えたのである。
(左 : コメディアン時代のゼレンスキー / 中央 : 性器でピアノ演奏をするゼレンスキー / 右 : ゼレンスキー大統領の両親 )
ウクライナ紛争の背後には様々な思惑が絡んでいるようだ。これは単にロシアの天然資源を狙った掠奪戦争じゃなく、もっと深い謀略があるのかも知れない。つまり、不正選挙によるバイデン政権の誕生や「偶然」を装った疫病の蔓延、不気味な「グレート・リッセット」の提言、世界経済の再編といったプロジェクトが隠されているかも知れないのだ。ただ、こうした陰謀は数年後にならないと判らない。それでも、ジョージ・ソロスが目論んでいた長期計画だけは何となく解る気がする。
1979年に「オープン・ソサエティー財団(Open Society Foundation / OSF)」を設立したソロスは、前々から東歐諸国やロシアの「デモクラシー化」を狙っていた。彼はアメリカ国内だけじゃなく、出身国のハンガリーやアフリカ、南米までを掌中に収めようと銭をバラ撒いていたのである。もちろん、ソロスは「奸計」や「賄賂」といった言葉を用いず、「民衆政治の促進」とか「慈善活動の一環」と称していた。
ロックフェラー財団やフォード財団と同じく、腹黒い慈善家どもは標的にした地域へ侵攻する際、医療や教育の分野で橋頭堡を固めようとする。資金や技術に乏しい東歐諸国を狙ったソロスは、1991年、「中央ヨーロッパ大学(Central European University)」を創設し、プラハやブダペスト、ワルシャワにキャンパスを開いた。推定で85億ドルの個人資産を持つ、このユダヤ人大富豪は、冷戦後を見越して、旧共産圏におけるインターネット網を構築しようと図っていたのだ。ソロスは現地の政府組織や教育機関、医療施設、独立系メディア、博物館などに気前よく資金を流したそうだ。1990年代、ロシアにおける「インターネット計画」には150万ドルが注ぎ込まれ、モスクワやノボシビルスク、ヤロスラブリには8億ドルが使われていたという。('Soros Plans to Finance Project to Develop Internet in Russia', The New York Times, January 15, 1996.)
同財団の「インターネット・プログラム」を指揮したジョナサン・ファイツァー(Jonathan Peizer)によれば、このプロジェクト・チームはパソコンに不慣れな人々、インターネットにアクセス出来ない国民にコミュニケーションのパイプを作りたかったという。しかし、これは後進国の庶民、とりわけ新しいモノに興味を抱く次世代の若者を取り込もうとする戦略だろう。ジョージ・ソロスはいち早く「未開拓の地」を征服し、独占的立場を気づこうとしたのかも知れない。彼は現地の民衆を手懐けるべく、人民を育成する大学教授や知識人を味方に附けた。そして、資金に飢えた科学者や科学者を妾にしたのだ。確かに、ロシアやハンガリーといった東歐には優秀な物理学者や数学者がいるから、高度な人材を安値で確保できるとなれば、その収益は費用を上回ることになるだろう。
「Integrated Strategies」の代表を務め、『Russia Business News』誌を発行していたゴードン・フェラー(Gordon Feller)氏は、1997年、「新生ロシアの民主化」に取り組むソロスに会ってインタビューを行った。フェラー氏は財団がロシアの大学にインターネット・センターを設置するというので、OSFの「慈善事業」について尋ねてみた。するとソロスは次のように答えた。
私たちが一番努力してきたのは相手の国の人たちに意思決定権を委譲することです。目的さえ共有できるなら、相手のやりたいことをどんどんやってもらうのです。(ゴードン・フェラー「国際投資家G・ソロスの知られざるロシア戦略」『サンサーラ』1997年2月号、p.124.)
ソロスは「相手国の意思を尊重する」といった綺麗事を述べていたが、こんなのは“いかがわしい”策略を隠すためのカバー・ストーリーじゃないか。なるほど、予算をもらった科学者や教育者は、好きな研究に取り組み、自由なカリキュラムを構築できるだろう。しかし、これはペットになったことへの「御褒美」に過ぎず、受益者は国家侵掠の手先になった、ということだ。一度「餌付け」された動物は、空腹の昔に戻る事はできない。目先の人参に弱いのは馬と民衆で、大金をもらった後進国は国家主権を手放すこともある。
案の定、ロシアやハンガリーのナショナリストはソロスの野心を非難した。ところが、こうした時に役立つのは餌付けをされた現地の同胞である。フェラー氏はソロスに対し、「批判の標的」にされた時のことを尋ねていた。ソロスは次のように答える。
私の政敵が攻撃をしかけてくると、ロシア社会は私の側を支援し、掩護してくれたのです。例えば、例の下院での議論ですが、ロシア中で尊敬を受けている科学者たちが提供した証拠によって、結局は下院は私の財団に対する感謝決議をして終わったのです。(上掲記事、 p.125.)
ソロスのような国際金融業者やグローバリストの政商が、どうして「民衆政治(デモクラシー)」を称讃し、ロシアやウクライナといった東歐諸国で広めようとするのか、と言えば、それは「コスト・パフォーマンス」が良いからだ。民衆と議員は目先の金銭や権力(利権や地位)に弱く、マスメディアの宣伝工作で容易に洗脳できる。「烏合の衆」たる一般国民は、軍事や外政、金融、財政といった難しい問題になると理解できない。だから、グローバリストの「飼い犬」が候補者となり、テレビや新聞が彼を褒めそやせば、魅了された大衆は躊躇なく彼を選ぶだろう。デモクラシーは多数派原理で動く。売国奴を利用して政界を乗っ取れば、あとは大富豪のやりたい放題だ。石油や天然ガス、稀少金属であろうが収奪三昧。
2013年、ブリテンで奇妙な「自殺」を遂げたユダヤ人のオルガルヒ、ボリス・ベレゾフスキー(Boris A. Berezovskii)が、ORT(ロシアの公共放送)や民放の「TV6」経済誌の『コメルサント』を次々と買収したのは、民衆の精神を支配するためだった。しかし、「友人」であったはずのウラジミール・プーチンは豹変し、ロシアを蚕食するオルガルヒの駆除に乗り出した。「師匠」であったベレゾフスキーは、可愛がっていたプーチンに寝首を掻かれて額面蒼白だ。ベレゾフスキーはプーチンを首相の座に押し上げてやったのに、この「恩知らず」は冷酷な目つきでパトロンを逮捕しようとしたのである。結局、プーチンの裏切りに驚いた元数学者は、財産を捨ててブリテンへと亡命する破目に。これなら、ロシアを簒奪しようとしたユダヤ人が激怒したのも当然だ。プーチン政権打倒のクラリオンが鳴り響いたのも不思議じゃない。
「捨て駒」にされたウクライナ
ここ最近、ウクライナ軍の反撃が始まって、ロシア軍の敗走を目にした日本人は、「プーチン政権の敗北が近い !」と大はしゃぎ。だが、この劣勢どこまで進んでいるのか、本当の事情は判らない。自衛隊の幹部だって疑心暗鬼だろう。そもそも、独自の諜報機関を持たない日本人には正確な情報を得るなんて無理。歐米諸国の主流メディアからもたらされる情報で分析しているから、どの現地情報が本当で、どの情報が偽物なのか判別できない。
例えば、ウクライナ軍が訓練を終えた部隊をハリコフに投入したというが、その部隊に所属する兵卒は本当に「ウクライナ人」なのか? もしかすると、派遣されたのは外国の傭兵かも知れないし、部隊を率いる指揮官も外国人という場合さえある。そもそも、ウクライナ軍の人的損害はどれ程なのか? 日本人は「ロシア国内で一般人の徴兵が始まった ! 若者による大規模な抗議デモが起きている !」と聞けば、ロシア側の劣勢を信じてしまうが、本当にウクライナ軍が勝利に近づいているのか現在の時点では断言できない。もしかすると、反政府デモの勃発は英米の工作員による扇動かも知れないし、ウクライナ軍の優勢も西側メディアのプロパガンダという可能性もある。ロシア軍の苦戦は本当なのかも知れないが、ロシア兵は結構粘り強いから、今年の冬を越えて来年の春まで頑張るかも知れないぞ。
(左 : ウクライナ軍に編入された傭兵 / 中央 : ウクライナ軍に参加したブリテンの傭兵 / 右 : ロシア軍に捕まったモロッコ出身の傭兵)
日本は閉鎖的情報空間にあるので、ウクライナ軍が実際どの程度優勢なのか判らない。ウクライナ軍といっても、実質的にはアメリカ軍の傘下にある二軍で、作戦指導もアメリカ人なら、軍事衛星の情報だってアメリカ軍からきている。ただし、ロシア軍の通常兵器はどんどん消耗されているのに、ウクライナ軍の兵器は歐米からドンドンきているので、弾薬不足に陥ることはない。兵力だって大丈夫。得体の知れない闇組織がPCM(民間軍事会社)の傭兵を送っているから、「ウクライナ軍」のフリをした部隊が大暴れ。傭兵の中にはウクライナ国籍をもらって「ウクライナ兵」になっている者もいる。しかも、ウクライナ軍の制服を着ているから、ロシア軍に捕まってもリンチに遭わず、法的な保護があるから安心だ。
追い詰められたプーチン大統領は、思い切って核兵器を使用するかも知れない。たとえ、それが駄目でも、ウクライナの原発を破壊すれば放射能を撒き散らすことができる。だが、そんなことをすれば英米の思う壺だ。もし、ロシア軍による核の先制攻撃となれば、英米は動揺した世論を背景に、NATO軍を動員する「口実」ができるから、却ってロシアは自分の首を絞めることになるだろう。部分的でも核戦争となれば、ロシアは徹底的に叩かれるから、どのみち明るい勝利は無い。一方、支援者のアメリカは大喜びだ。仮に、ウクライナ全土が放射能で汚染され、多くのウクライナ人が被害を受けても、アメリカ本土の国民が被害を受けるわけじゃないから、バイデン政権は心配無し。
もともと、ウクライナは兵器販売の見本市なんだから、ジョー・バイデンの頭にはウクライナ人の命なんていう概念は毛頭無い。高機動のロケット砲である「HIMARS(M142 High Mobility Artillery Rocket System)」や、対戦車ミサイルの「ジャベリン(Javelin)」といった米国製兵器の実演販売ができたから、歐米諸国の武器商人は大満足。アメリカ軍の高官だって同じである。今回の紛争では様々な兵器の実戦配備ができたから、膨大なデータを蓄積することができた。やはり、新兵器は戦場で使われないと、どんな効果があるのか、どこに不備や欠点があるのかが判らない。
残酷な言い方になるけど、今回の紛争はウクライナ国民を使った人体実験である。劣勢なウクライナ軍でも巨大なロシア軍を相手に善戦できたとなれば、アジアやアフリカの独裁者は使用された武器の購入に躍起となるだろう。武器商人の方もチャンス到来で大張きり。戦争の時代に突入すれば、新たな兵器開発への予算も増えるから、兵器産業の経営陣や大株主は欣喜雀躍だ。他人の不幸で儲けるのは不届き千万だが、バイデン政権にも利益が出てくる。アメリカ国民は有事になると大統領を支援するから、「特殊軍事作戦」が「戦争」へと昇格するのに大賛成。不人気のバイデン株だって上がるかも知れないぞ。戦争が長期化すれば、経済制裁を受けるロシアは衰退するし、支那やインドが“ロシア離れ”をする可能性も高くなる。
一方、ロシアはルハンスクやドネツク、ヘルソン、ザポリージャの各州で住民投票を行い、何が何でも「ロシア領」にしてやる、と息巻いている。日本の地上波テレビは、ロシア政府による不正選挙と批判するが、アメリカの大統領選挙だってあからさまな不正選挙だったから、まともなアメリカ人ならロシアを非難できまい。ジョー・バイデンは何と言うのか? もし、ヴィクトリア・ヌーランドやアンソニー・ブリンケンといった合衆国政府の高官が、住民投票を「八百長選挙」と評するなら、プーチン大統領は「郵便投票で併合が賛成されました !」と言えばいい。たとえ、併合への賛成票が少なくても、故人や幽霊を有権者にして、50万票、あるいは100万票くらい増やせば簡単じゃないか。
それに、ロシア国内へ避難したウクライナ人もいるから、彼らの票を水増しして賛成票とすればいい。おそらく、歐米諸国や日本のマスコミは、「ロシアによる選挙の操作だ !」と叫んで投票結果を否定するだろう。それなら、ロシア政府は彼らに向かって「根拠無き誹謗中傷だ ! それなら不正の証拠を見せろ !」と凄めばいい。物的証拠を示せない西側のジャーナリストは、プーチン政権に対してどう反論するつもりなのか? 桜吹雪の刺青を見せたって、ロシアの悪党は土下座しないぞ。たぶん、 ロシアの報道官から「憶測だけで決めつけるな !」と叱られて終わりだ。
今回のウクライナ紛争で日本人が注目すべき点は、ロシア軍やウクライナ軍の勝敗ではない。英米の闇組織によって「消耗品」にされたウクライナ人の悲哀である。もし、ウクライナ軍が優勢となって、ロシア軍をクリミア半島や東部から追い出すことが出来たとして、一体どれほどのウクライナ人が祖国の勝利を喜ぶのか? もちろん、ウクライナ軍の将兵や民間人は祖国の勝利に歓喜するだろう。だが、ポーランドやドイツ、日本に逃れてきたウクライナ人は、荒廃した祖国に帰ろうとは思わず、このまま避難先に定住しようと考えるはず。なぜなら、愛すべき故郷は砲撃で滅茶苦茶だし、徴兵に応じた夫は戦死か傷痍兵となっていて、自宅も半壊か全焼ときているから、「これじゃあ、無理」と諦めてしまうからだ。
仮に、祖国へ戻って臨時の公営住宅に入居することができても、昔のような生活は望めず、復興作業に追われる貧乏生活が待っている。特に、幼い子供を抱える親だと、子供達の将来が心配になるから、帰国への足が重くなるだろう。日本に逃れてきたウクライナ人は、文法が違う日本語を話せず、碌な職業にも就けないから、憂鬱な日々を過ごす破目になる。それでも祖国に帰るよりマシだから「仕方ないかなぁ~」と溜息をつく。少なくとも、幼稚園児の娘や小学生の息子は日本人と遊びながら日本語を習得して行くから、子供の安全を第一に願う母親は日本に留まろうと考えるだろう。
(左 / クラウス・シュワブ)
日本人は戦争の結末だけに興味を示すが、ウクライナ紛争が「グレート・リセット」に貢献していることには気づかない。クラウス・シュワブ(Kloaus Schwab)のようなグローバリストにとって、平和で豊かな社会は敵である。社会変革には激動の時代と不幸な人民が必要だ。民衆は悲惨な目に遭った時にだけ、革命家の言葉に従い、その采配に身を委ねようとする。幸せな者は変革を嫌うから、革命家は混乱の世界を作らねばならない。
これは新興宗教の布教と同じだ。子供が不治の病に罹ったり、失業や失恋で苦しむと、一般人は教祖の甘い言葉に耳を傾け、救済の教義に靡く。日本人がシュワブの「グレート・リセット」に従うのは、みなが経済不況や疫病で貧乏となり、理性を失った時だ。「迷える子羊」となった日本人は、ソロスが奏でる笛の音に従おうとする。貧乏で不幸になれば、アメリカ人やロシア人でも「イワシの群れ」になるので、やはりマスメディアの存在は大きい。「陰謀」というのは正体不明のフリーメイソンとかイルミナティーじゃなく、莫大な富を有する大富豪か仕掛ける戦略だ。巨額の利益が絡む商売と考えれば、誰でも納得できよう。悲しいけど、戦争を煽るのは値札の付いた政治家で、その売国奴を飼っているのは大富豪である。ソロスがなぜ衆愚政治(デモクラシー)を推進するのか、これで何となく解るだろう。
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( 左 : グローバリストのジョージ・ソロス / 右 : ナショナリストのウラジミール・プーチン )
戦争というのは外政の手段であり、その闘いには目的がある。今回のウクライナ紛争はウクライナ人による祖国防衛戦争というより、ウクライナ人を使った英米による代理戦争と考えた方がいい。もちろん、国土を侵掠されたウクライナ人が必死で闘うのは当然だが、所詮、ウクライナ兵は「捨て駒」に過ぎず、バイデン政権の道具になっている。日本の評論家とか大学教授は、目先の戦況に一喜一憂で、「ウクライナ軍が反撃に転じた ! ロシア軍はもう直ぐ敗退だ !」とか、「ロシア経済はボロボロで、プーチン政権は崩壊しつつある !」と大騒ぎ。しかし、ウクライナの政治家は1月の時点で核戦争を含めた対露戦を決議したのか?
ウクライナのゼレンスキー大統領と議員達が、放射能に汚染されるかも知れない、と承知の上で開戦したのならいいが、NATO加入のために国民を危険に晒したとなれば問題だ。戦闘の行方はともかく、我々が考慮すべきは、悲惨な結末を迎えるウクライナの未来と紛争終結後の世界秩序にある。トラス内閣やバイデン政権、もっと言えば英米を動かしている闇組織の連中は、ウクライナ国民を助けようなんて気持ちは更々無い。ウクライナ兵が何万人死のうとも、ロシアを憎む連中はこれからも武器を供与し続けるし、ゼレンスキーに戦争の継続を命じるだろう。
ゼレンスキーはドネツクやルガンスクだけではなく、クリミア半島まで奪還すると粋がっているが、これは本当に彼の意思なのか? つまり、ウクライナ軍を率いる「最高司令官」としてロシア軍の掃討を命じているのか、という疑惑が湧いてしまうのだ。何しろ、この大統領は傀儡政権の“パペット(人形)”なのは明らか。とても国家の経綸を担う人物とは思えない。しがないコメディアン時代、ゼレンスキーは相棒のお笑い藝人と舞台に立ち、ピアノの前でズボンを下ろしたことがある。もちろん、裸の下半身はピアノで隠れていたが、どういう訳か、彼らが両手を挙げて下半身を揺らすと、ピアノ演奏が始まったのだ。二人の「演技」を目にする観客は、ペニスで鍵盤を叩いていると想像したので、もう大爆笑。これは「ひょうきん族」でもやらなかった下品な“コント”だが、呑気なウクライナ国民は結構楽しんでいた。でも、当時のウクライナ国民は、“まさか”こんなユダヤ藝人が大統領になるなんて思ってもみなかったので、ワハハと無邪気に笑えたのである。
(左 : コメディアン時代のゼレンスキー / 中央 : 性器でピアノ演奏をするゼレンスキー / 右 : ゼレンスキー大統領の両親 )
ウクライナ紛争の背後には様々な思惑が絡んでいるようだ。これは単にロシアの天然資源を狙った掠奪戦争じゃなく、もっと深い謀略があるのかも知れない。つまり、不正選挙によるバイデン政権の誕生や「偶然」を装った疫病の蔓延、不気味な「グレート・リッセット」の提言、世界経済の再編といったプロジェクトが隠されているかも知れないのだ。ただ、こうした陰謀は数年後にならないと判らない。それでも、ジョージ・ソロスが目論んでいた長期計画だけは何となく解る気がする。
1979年に「オープン・ソサエティー財団(Open Society Foundation / OSF)」を設立したソロスは、前々から東歐諸国やロシアの「デモクラシー化」を狙っていた。彼はアメリカ国内だけじゃなく、出身国のハンガリーやアフリカ、南米までを掌中に収めようと銭をバラ撒いていたのである。もちろん、ソロスは「奸計」や「賄賂」といった言葉を用いず、「民衆政治の促進」とか「慈善活動の一環」と称していた。
ロックフェラー財団やフォード財団と同じく、腹黒い慈善家どもは標的にした地域へ侵攻する際、医療や教育の分野で橋頭堡を固めようとする。資金や技術に乏しい東歐諸国を狙ったソロスは、1991年、「中央ヨーロッパ大学(Central European University)」を創設し、プラハやブダペスト、ワルシャワにキャンパスを開いた。推定で85億ドルの個人資産を持つ、このユダヤ人大富豪は、冷戦後を見越して、旧共産圏におけるインターネット網を構築しようと図っていたのだ。ソロスは現地の政府組織や教育機関、医療施設、独立系メディア、博物館などに気前よく資金を流したそうだ。1990年代、ロシアにおける「インターネット計画」には150万ドルが注ぎ込まれ、モスクワやノボシビルスク、ヤロスラブリには8億ドルが使われていたという。('Soros Plans to Finance Project to Develop Internet in Russia', The New York Times, January 15, 1996.)
同財団の「インターネット・プログラム」を指揮したジョナサン・ファイツァー(Jonathan Peizer)によれば、このプロジェクト・チームはパソコンに不慣れな人々、インターネットにアクセス出来ない国民にコミュニケーションのパイプを作りたかったという。しかし、これは後進国の庶民、とりわけ新しいモノに興味を抱く次世代の若者を取り込もうとする戦略だろう。ジョージ・ソロスはいち早く「未開拓の地」を征服し、独占的立場を気づこうとしたのかも知れない。彼は現地の民衆を手懐けるべく、人民を育成する大学教授や知識人を味方に附けた。そして、資金に飢えた科学者や科学者を妾にしたのだ。確かに、ロシアやハンガリーといった東歐には優秀な物理学者や数学者がいるから、高度な人材を安値で確保できるとなれば、その収益は費用を上回ることになるだろう。
「Integrated Strategies」の代表を務め、『Russia Business News』誌を発行していたゴードン・フェラー(Gordon Feller)氏は、1997年、「新生ロシアの民主化」に取り組むソロスに会ってインタビューを行った。フェラー氏は財団がロシアの大学にインターネット・センターを設置するというので、OSFの「慈善事業」について尋ねてみた。するとソロスは次のように答えた。
私たちが一番努力してきたのは相手の国の人たちに意思決定権を委譲することです。目的さえ共有できるなら、相手のやりたいことをどんどんやってもらうのです。(ゴードン・フェラー「国際投資家G・ソロスの知られざるロシア戦略」『サンサーラ』1997年2月号、p.124.)
ソロスは「相手国の意思を尊重する」といった綺麗事を述べていたが、こんなのは“いかがわしい”策略を隠すためのカバー・ストーリーじゃないか。なるほど、予算をもらった科学者や教育者は、好きな研究に取り組み、自由なカリキュラムを構築できるだろう。しかし、これはペットになったことへの「御褒美」に過ぎず、受益者は国家侵掠の手先になった、ということだ。一度「餌付け」された動物は、空腹の昔に戻る事はできない。目先の人参に弱いのは馬と民衆で、大金をもらった後進国は国家主権を手放すこともある。
案の定、ロシアやハンガリーのナショナリストはソロスの野心を非難した。ところが、こうした時に役立つのは餌付けをされた現地の同胞である。フェラー氏はソロスに対し、「批判の標的」にされた時のことを尋ねていた。ソロスは次のように答える。
私の政敵が攻撃をしかけてくると、ロシア社会は私の側を支援し、掩護してくれたのです。例えば、例の下院での議論ですが、ロシア中で尊敬を受けている科学者たちが提供した証拠によって、結局は下院は私の財団に対する感謝決議をして終わったのです。(上掲記事、 p.125.)
ソロスのような国際金融業者やグローバリストの政商が、どうして「民衆政治(デモクラシー)」を称讃し、ロシアやウクライナといった東歐諸国で広めようとするのか、と言えば、それは「コスト・パフォーマンス」が良いからだ。民衆と議員は目先の金銭や権力(利権や地位)に弱く、マスメディアの宣伝工作で容易に洗脳できる。「烏合の衆」たる一般国民は、軍事や外政、金融、財政といった難しい問題になると理解できない。だから、グローバリストの「飼い犬」が候補者となり、テレビや新聞が彼を褒めそやせば、魅了された大衆は躊躇なく彼を選ぶだろう。デモクラシーは多数派原理で動く。売国奴を利用して政界を乗っ取れば、あとは大富豪のやりたい放題だ。石油や天然ガス、稀少金属であろうが収奪三昧。
2013年、ブリテンで奇妙な「自殺」を遂げたユダヤ人のオルガルヒ、ボリス・ベレゾフスキー(Boris A. Berezovskii)が、ORT(ロシアの公共放送)や民放の「TV6」経済誌の『コメルサント』を次々と買収したのは、民衆の精神を支配するためだった。しかし、「友人」であったはずのウラジミール・プーチンは豹変し、ロシアを蚕食するオルガルヒの駆除に乗り出した。「師匠」であったベレゾフスキーは、可愛がっていたプーチンに寝首を掻かれて額面蒼白だ。ベレゾフスキーはプーチンを首相の座に押し上げてやったのに、この「恩知らず」は冷酷な目つきでパトロンを逮捕しようとしたのである。結局、プーチンの裏切りに驚いた元数学者は、財産を捨ててブリテンへと亡命する破目に。これなら、ロシアを簒奪しようとしたユダヤ人が激怒したのも当然だ。プーチン政権打倒のクラリオンが鳴り響いたのも不思議じゃない。
「捨て駒」にされたウクライナ
ここ最近、ウクライナ軍の反撃が始まって、ロシア軍の敗走を目にした日本人は、「プーチン政権の敗北が近い !」と大はしゃぎ。だが、この劣勢どこまで進んでいるのか、本当の事情は判らない。自衛隊の幹部だって疑心暗鬼だろう。そもそも、独自の諜報機関を持たない日本人には正確な情報を得るなんて無理。歐米諸国の主流メディアからもたらされる情報で分析しているから、どの現地情報が本当で、どの情報が偽物なのか判別できない。
例えば、ウクライナ軍が訓練を終えた部隊をハリコフに投入したというが、その部隊に所属する兵卒は本当に「ウクライナ人」なのか? もしかすると、派遣されたのは外国の傭兵かも知れないし、部隊を率いる指揮官も外国人という場合さえある。そもそも、ウクライナ軍の人的損害はどれ程なのか? 日本人は「ロシア国内で一般人の徴兵が始まった ! 若者による大規模な抗議デモが起きている !」と聞けば、ロシア側の劣勢を信じてしまうが、本当にウクライナ軍が勝利に近づいているのか現在の時点では断言できない。もしかすると、反政府デモの勃発は英米の工作員による扇動かも知れないし、ウクライナ軍の優勢も西側メディアのプロパガンダという可能性もある。ロシア軍の苦戦は本当なのかも知れないが、ロシア兵は結構粘り強いから、今年の冬を越えて来年の春まで頑張るかも知れないぞ。
(左 : ウクライナ軍に編入された傭兵 / 中央 : ウクライナ軍に参加したブリテンの傭兵 / 右 : ロシア軍に捕まったモロッコ出身の傭兵)
日本は閉鎖的情報空間にあるので、ウクライナ軍が実際どの程度優勢なのか判らない。ウクライナ軍といっても、実質的にはアメリカ軍の傘下にある二軍で、作戦指導もアメリカ人なら、軍事衛星の情報だってアメリカ軍からきている。ただし、ロシア軍の通常兵器はどんどん消耗されているのに、ウクライナ軍の兵器は歐米からドンドンきているので、弾薬不足に陥ることはない。兵力だって大丈夫。得体の知れない闇組織がPCM(民間軍事会社)の傭兵を送っているから、「ウクライナ軍」のフリをした部隊が大暴れ。傭兵の中にはウクライナ国籍をもらって「ウクライナ兵」になっている者もいる。しかも、ウクライナ軍の制服を着ているから、ロシア軍に捕まってもリンチに遭わず、法的な保護があるから安心だ。
追い詰められたプーチン大統領は、思い切って核兵器を使用するかも知れない。たとえ、それが駄目でも、ウクライナの原発を破壊すれば放射能を撒き散らすことができる。だが、そんなことをすれば英米の思う壺だ。もし、ロシア軍による核の先制攻撃となれば、英米は動揺した世論を背景に、NATO軍を動員する「口実」ができるから、却ってロシアは自分の首を絞めることになるだろう。部分的でも核戦争となれば、ロシアは徹底的に叩かれるから、どのみち明るい勝利は無い。一方、支援者のアメリカは大喜びだ。仮に、ウクライナ全土が放射能で汚染され、多くのウクライナ人が被害を受けても、アメリカ本土の国民が被害を受けるわけじゃないから、バイデン政権は心配無し。
もともと、ウクライナは兵器販売の見本市なんだから、ジョー・バイデンの頭にはウクライナ人の命なんていう概念は毛頭無い。高機動のロケット砲である「HIMARS(M142 High Mobility Artillery Rocket System)」や、対戦車ミサイルの「ジャベリン(Javelin)」といった米国製兵器の実演販売ができたから、歐米諸国の武器商人は大満足。アメリカ軍の高官だって同じである。今回の紛争では様々な兵器の実戦配備ができたから、膨大なデータを蓄積することができた。やはり、新兵器は戦場で使われないと、どんな効果があるのか、どこに不備や欠点があるのかが判らない。
残酷な言い方になるけど、今回の紛争はウクライナ国民を使った人体実験である。劣勢なウクライナ軍でも巨大なロシア軍を相手に善戦できたとなれば、アジアやアフリカの独裁者は使用された武器の購入に躍起となるだろう。武器商人の方もチャンス到来で大張きり。戦争の時代に突入すれば、新たな兵器開発への予算も増えるから、兵器産業の経営陣や大株主は欣喜雀躍だ。他人の不幸で儲けるのは不届き千万だが、バイデン政権にも利益が出てくる。アメリカ国民は有事になると大統領を支援するから、「特殊軍事作戦」が「戦争」へと昇格するのに大賛成。不人気のバイデン株だって上がるかも知れないぞ。戦争が長期化すれば、経済制裁を受けるロシアは衰退するし、支那やインドが“ロシア離れ”をする可能性も高くなる。
一方、ロシアはルハンスクやドネツク、ヘルソン、ザポリージャの各州で住民投票を行い、何が何でも「ロシア領」にしてやる、と息巻いている。日本の地上波テレビは、ロシア政府による不正選挙と批判するが、アメリカの大統領選挙だってあからさまな不正選挙だったから、まともなアメリカ人ならロシアを非難できまい。ジョー・バイデンは何と言うのか? もし、ヴィクトリア・ヌーランドやアンソニー・ブリンケンといった合衆国政府の高官が、住民投票を「八百長選挙」と評するなら、プーチン大統領は「郵便投票で併合が賛成されました !」と言えばいい。たとえ、併合への賛成票が少なくても、故人や幽霊を有権者にして、50万票、あるいは100万票くらい増やせば簡単じゃないか。
それに、ロシア国内へ避難したウクライナ人もいるから、彼らの票を水増しして賛成票とすればいい。おそらく、歐米諸国や日本のマスコミは、「ロシアによる選挙の操作だ !」と叫んで投票結果を否定するだろう。それなら、ロシア政府は彼らに向かって「根拠無き誹謗中傷だ ! それなら不正の証拠を見せろ !」と凄めばいい。物的証拠を示せない西側のジャーナリストは、プーチン政権に対してどう反論するつもりなのか? 桜吹雪の刺青を見せたって、ロシアの悪党は土下座しないぞ。たぶん、 ロシアの報道官から「憶測だけで決めつけるな !」と叱られて終わりだ。
今回のウクライナ紛争で日本人が注目すべき点は、ロシア軍やウクライナ軍の勝敗ではない。英米の闇組織によって「消耗品」にされたウクライナ人の悲哀である。もし、ウクライナ軍が優勢となって、ロシア軍をクリミア半島や東部から追い出すことが出来たとして、一体どれほどのウクライナ人が祖国の勝利を喜ぶのか? もちろん、ウクライナ軍の将兵や民間人は祖国の勝利に歓喜するだろう。だが、ポーランドやドイツ、日本に逃れてきたウクライナ人は、荒廃した祖国に帰ろうとは思わず、このまま避難先に定住しようと考えるはず。なぜなら、愛すべき故郷は砲撃で滅茶苦茶だし、徴兵に応じた夫は戦死か傷痍兵となっていて、自宅も半壊か全焼ときているから、「これじゃあ、無理」と諦めてしまうからだ。
仮に、祖国へ戻って臨時の公営住宅に入居することができても、昔のような生活は望めず、復興作業に追われる貧乏生活が待っている。特に、幼い子供を抱える親だと、子供達の将来が心配になるから、帰国への足が重くなるだろう。日本に逃れてきたウクライナ人は、文法が違う日本語を話せず、碌な職業にも就けないから、憂鬱な日々を過ごす破目になる。それでも祖国に帰るよりマシだから「仕方ないかなぁ~」と溜息をつく。少なくとも、幼稚園児の娘や小学生の息子は日本人と遊びながら日本語を習得して行くから、子供の安全を第一に願う母親は日本に留まろうと考えるだろう。
(左 / クラウス・シュワブ)
日本人は戦争の結末だけに興味を示すが、ウクライナ紛争が「グレート・リセット」に貢献していることには気づかない。クラウス・シュワブ(Kloaus Schwab)のようなグローバリストにとって、平和で豊かな社会は敵である。社会変革には激動の時代と不幸な人民が必要だ。民衆は悲惨な目に遭った時にだけ、革命家の言葉に従い、その采配に身を委ねようとする。幸せな者は変革を嫌うから、革命家は混乱の世界を作らねばならない。
これは新興宗教の布教と同じだ。子供が不治の病に罹ったり、失業や失恋で苦しむと、一般人は教祖の甘い言葉に耳を傾け、救済の教義に靡く。日本人がシュワブの「グレート・リセット」に従うのは、みなが経済不況や疫病で貧乏となり、理性を失った時だ。「迷える子羊」となった日本人は、ソロスが奏でる笛の音に従おうとする。貧乏で不幸になれば、アメリカ人やロシア人でも「イワシの群れ」になるので、やはりマスメディアの存在は大きい。「陰謀」というのは正体不明のフリーメイソンとかイルミナティーじゃなく、莫大な富を有する大富豪か仕掛ける戦略だ。巨額の利益が絡む商売と考えれば、誰でも納得できよう。悲しいけど、戦争を煽るのは値札の付いた政治家で、その売国奴を飼っているのは大富豪である。ソロスがなぜ衆愚政治(デモクラシー)を推進するのか、これで何となく解るだろう。
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