ヒラリー優位と言うけれど

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(左: ドナルド・トランプと娘のイヴァンカ / 右: ビルとヒラリー・クリントン)

  アメリカ合衆国の大統領選挙が間近に迫って、各メディアが民衆・共和のどちらが勝つかで騒いでいる。選挙権の無い日本人だと「ケセラ・セラ・フッァテヴァー・ウィル・ビー、ウィル・ビー、ケセラ・セラ~(Que Sera Sera Whatever will be, will be, Que Sera Sera)・・・」と歌うんじゃないか。幼い娘から「ママ、誰が大統領になるの?」と訊かれれば、「美人を装うヒラリーか、お金持ちのドナルドよ !」と母親は答え、「なるようになるわよ」と言い聞かせるだろう。アメリカ人にも「どうでもいいや。どっちがプレジデントになっても、俺たちの生活は良くならねぇんだから」と匙を投げている者がいるんだから、デモクラシーの選挙結果は予想しにくい。そのうえ、違法登録者から無党派層までいるんだから、アメリカ人の総意は支離滅裂だ。

  最近のアメリカ政治は予測が難しくなっている。なぜなら、従来の手法が役立たないからだ。とにかく、異邦人が次々と侵入し、アメリカ国籍を取得しているので、誰が本当のアメリカ人なのか分からない。二百年前から親子代々住んでいる者から、つい最近帰化した不法移民や、英語すら理解できない異邦人が、対等な有権者になっているんだから、アメリカ人とは「地球人」と定義した方がいいんじゃないか。菅直人が喜びそうな「地球市民」など、恐ろしいったらありゃしない。しかし、決戦の投票日は必ず訪れる。我が国のNHKは「民主党のクリントン候補が優位に立つ」と報じていた。( 「米大統領選 クリントン氏優勢で最終盤へ」NHK News 2016年10月21日) 各種の世論調査の平均値で、クリントンがトランンプを支持率で6.4ポイントもリードしているそうだ。また民放各局も概ねNHKと同じような報道をしていて、アメリカでは既にヒラリーが優勢という判断が多数を占めている。でも、NHKやテレビ朝日、毎日新聞の海外情報だから、我々はそうやすやすと鵜呑みにできない。というのも、我が国のジャーナリストは、大手メディアの報道を直輸入するだけの代理人だからだ。国内に目を向けてみても分かる通り、日経新聞の記者が財務省のお代官様より賜る資料を、そのまま読者に垂れ流しているじゃないか。いかにも、独自の調査で掲載した記事が、実は単なる官報の丸写しみたいな代物が多いんだから。

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(左: ドナルド・トランプ / 右: ヒラリー・クリントン)

  日本のテレビや新聞と同じく、アメリカのマスメディアも真っ赤に染まっていて、報道姿勢が左翼偏向している場合が度々ある。CBSやCNN、ABC、MSNBCといったテレビ局や、「ニュー・ヨーク・タイムズ」紙や「ワシントン・ポスト」紙、「ハッフィントン・ポスト」紙などの新聞社もすべてが民衆党寄りで、ジャーナリストの大半がリベラル派の民衆党支持者ときている。米国のABCニューズが行った世論調査では、クリントン対トランプの支持率は、50%対38%で、クリントン候補の方が12パーセントもリードしているという。(Clinton Vaults to a Double-Digit Lead, Boosted by Broad Disapproval of Trump, ABC News Poll: 2016 Election Tracking No. 1, October 23, 2016) 二桁のポイント差というのはすごい。この調査によれば、大卒の白人女性では、62%がヒラリーを支持しており、ドナルドの支持者は30%に留まっている。信じられないが、32ポイント差でクリントンが優勢だ。トランプ嫌いのヒスパニック有権者だと、63%対25%でヒラリーが優位を保っているが、これは素直な動向である。他方、黒人有権者になると更にポイント差が拡大し、クリントン支持が82%、トランプ支持はたったの3%だ。えっ、何だこれ? 健康食品の塩分表示か、と勘違いしてしまう程の数字である。

  ところが、 白人男性になると事情が違ってくる。トランプの支持者は白人男性に多く、白人女性だと保守派が目立つ。内訳を見てみると、大学の学位を持っていない白人男性は、クリントン支持者が29%であるのに対し、トランプ支持者は60%でかなり高い。しかし、大卒者の白人男性だと42%対42%で接戦となっている。一方、大学の学位を持たない白人女性では、クリントン支持が42%で、トランプ支持は51%に留まっているが、大卒になると逆転し、62%がクンリント支持で、トランプ支持者は30%でしかない。全有権者を見てみると、有色人有権者は圧倒的にクリントン・民衆党支持に回っており、白人層は民衆・共和党支持でほぼ半分になっている。白人男性がややトランプ支持に傾いているが、白人女性はやはりクリントンに好意的である。日本のテレビ局に登場する御用コメンテーターが、クリントン支持者は高学歴の知的白人層に多く、トランプ支持者は低学歴の白人労働者に多い、と解説するのはこうした理由によるものだ。ただ、アメリカの大学ではリベラル派の教授が多数を占め、陰に陽に左翼教育を施しているから、白人の学生が赤く洗脳されていても無理はない。大学に行くと馬鹿になる、というのは日米共通である。

トランプ勝利を予言する異端者

  各調査機関が「ヒラリー優位」を報じているので、日米両国の一般人は既にクリントン候補が当選するというムードに包まれている。ところが、この趨勢に反して、トランプ優勢を発言する学者がいるのだ。ストーニー・ブルック大学(Stony Brook University)で政治を研究しているヘルムート・ノーポース(Helmut Norpoth)教授は、次期大統領選でトランプが勝つと予想しているそうだ。彼は過去の大統領予備選や選挙パターンを分析し、かなり高い確率、すなわち87%の確率でトランプが選出されると予測しているのである。(Helmut Norpoth, Primary Model Predicts Trump Victory, Political Science & Politics, Vol. 49, 2016) こんな予想を聞けば、アメリカ人のみならず、日本人でも「まさか、そんな !」と驚くだろう。しかし、ノーポース教授は過去の大統領選挙では、予備選挙を制した者が大統領になっているし、何年かおきに民衆党政権から共和党政権へ、共和党から民衆党へと政権交代のサイクルがあるから、あながちトランプが負けるとは限らない、と推測しているのだ。確かに、現在のバラク・オバマ、ジョージ・W・ブッシュ、ビル・クリントン、ジョージ・H・W・ブッシュ、ロナルド・レーガン、ジミー・カーターを思い出してみると、みんなニューハンプシャー州の予備選を勝ち抜いているのである。ヒラリーはサウス・カロライナ州では勝っていたが、ニューハンプシャー州の予備選ではバーニー・サンダースに負けていた。トランプはその両州で勝っている。それに、同じ党の大統領が任期を二回務めれば、次は別の党に政権が移るのは珍しくない。一期で終わったカーターの場合は、スタグフレーションとイランの人質事件が余りにも酷すぎた。また、ジョージ・ハーバート・ブッシュ(父)が一期で退任したのは、前任者のレーガンが二期大統領を務めたからである。

Helmut Norpoth 1(左 / ヘルムート・ノーポース)

  ノーポース教授が世論調査より予備選挙を重要視するのは、有権者が実際に“足を運んで”投票するからである。教授によると、テレビ局や新聞社の世論調査は、電話とか街頭、何らかの方法で集めた群衆を対象に質問しているだけで、自ら会場に赴いて投票する場合とは異なるからだという。なるほど、アンケート調査であれば、回答者は口を動かすだけである。「私はヒラリーに投票するわ」とか「トランプなんて嫌いよ」、「う~ん、やっぱりクリントンかな」といった発言を口にするけど、いざ投票日になって会場に出掛けるかどうか分からない。日本人でも投票日に雨が降ったり、寒かったりすれば面倒くさく感じるし、仕事で疲れていたりすると、自宅でゴロ寝して一日中テレビを見ている。とりわけ、恋人とイチャイチャしていると、投票場ではなく寝床に向かってしまうだろう。したがって、世論調査の結果はある意味、有権者がとる「実際の行動」を反映していないのだ。(Kevin Tampon, SUNY professor says Trump with at least 87 percent certain; other polls bunk, Syracuse.com, October 19, 2016) つまり、口で言ったことを必ず実行するかどうか、ノーポース教授は怪しいと睨んでいるのだ。

  また、「トランプが優勢」あるいは「僅かながらリード」と報じる世論調査もあるから、一概にクリントン圧勝とは言えないだろう。例えば、正確な調査で定評のある「インヴェスターズ・ビジネス・デイリー/TIPP」によれば、トランプ支持は42.1%で、クリントン支持は39.7%であるという。(Mary Kay Linge, Trump leading in poll that has best track record over last three elections, New York Post, October 23, 2016) 別の有名な調査機関である「ラスムーセン・リポート」によると、トランプに投票する人は43%で、クリントンへ投票すると答えた41%を僅かに上回っている。(Rasmussen Reports, White House Watch, October 21, 2016) 今回の選挙で特徴的なのは、両候補者が受けている支持者からの「熱意」である。共和党員の78%がドナルドに投票すると答えており、その応援者の中でも、67%の人が「熱烈に」彼を支持しているのだ。一方、ヒラリーも民衆党員の77%から支持を受けており、黒人の73%からも支持を受けているという。ただし、彼女を「熱烈に」支持すると答えているのは、58%くらいだそうだ。(Bob Unruth, Most accurate poll:  Trump leads Hillary by 1, World Net Daily, October 19, 2016) つまり、トランプの支持者には“確信的”な信奉者が多く、クリントンを支持する者には、やや「熱気」に欠ける者が見られるということだろう。バーニー・サンダースが起こした「熱風」をヒラリーは持っていないのかも知れない。

  今ひとつ熱狂的な支持を欠くヒラリーではあるが、やはり全米に亙る民衆党の地盤は固くて、ロイターの分析によれば、クリントン勝利の確率は95%にも上っているそうだ。「ニューヨーク・タイムズ」紙もクリントンが過半数以上の選挙人数を獲得して勝つと予測しており、93パーセントの確率をはじき出している。西部のカルフォルニア州や東部のニューヨーク州といった大票田は、長いこと民衆党の牙城となっており、共和党の候補者が切り崩すことが難しい地域となっている。しかも、注目されるウィスコンシン州とかコロラド州といった接戦州も、民衆党が飛躍的に勢力を伸ばして押さえてしまった。選挙人数が多いフロリダ(29人)、ペンシルヴァニア(20人)、オハイオ(18人)、ミシガン(16人)も、最近では民衆党候補が優勢となっている。もし、トランプがこうした「バトル・グラウンド」を落とせば、大統領選には勝てない。現在のアメリカは伝統的に共和党色が強い州(赤)と、何が何でも民衆党という州(青)が固定化しているし、近頃では、赤い州が段々と青に染まって「紫」の州になってしまったという。つまり、共和党の州が民衆党化しているということだ。こうした惨状を鑑みて、共和党のベテラン選挙参謀だと、民衆党が根強い東部諸州、すなわちニューヨーク州やメイン州、マサチューセッツ州などで宣伝活動するのは時間と資金の無駄だから、最初から無視という作戦をとるそうだ。こうした不毛な州よりも、接戦州に選挙の力点を置き、集中的に資金を投入するほうが賢いという。要するに、選挙人の過半数を取る事だけに集中すべし、という考え方なんだろう。

国民の「質」が変わったアメリカ

  アメリカ社会を支えてきた白人中流階級は、現在危機的な状況にある。もともと、米国の白人層は民衆・共和で半々に分かれており、大卒の専門職や公務員、筋肉労働者になるとリベラル派が増大し、保守派は伸び悩むか縮小するかの傾向にある。しかも近年、所得格差が開いたことにより、中流階級の保守的な白人が没落し、福祉の充実や政府介入の経済を求める者が増えてしまった。低所得白人の増加と連動するかのように、非白人系国民の台頭が著しくなり、ますます民衆党の票田が補強され盤石になっている。しかも、ラテン・アメリカやアジア、アフリカ諸国から大量の移民や難民が流入しているんだから、有色人種に味方する民衆党が人気を博してもおかしくはない。シリアとかアフガニスタン、エチオピア、メキシコ、コロンビアなどの第三世界からやって来た移民が、アメリカ国籍を取得したからといって、いきなり共和党を支持するのか? 下層の帰化人が頼るのは、絶対とまでは言わないが、ほぼ確実に民衆党である。いくらなんでも、教養と財産を持つ共和党員、あるいは合衆国の歴史を尊ぶ西歐系白人と、貧困に喘ぐキューバやイラク、あるいはメキシコから潜り込んできた賤民が、一緒にアメリカの理念と伝統を守りましょう、なんて言わないだろう。どちらかと言えば、敵対するのが普通である。肉体と精神、生まれや育ち、趣味と思考が異なる人間が、ひしめきあうように暮らすアメリカ社会では、日本人が育(はぐく)んできた「民族的絆」とか「国民的一体感」という意識は一切無い。統一を象徴するばすの星条旗に対する態度さえ違っているのだ。そうした赤の他人で構成されるアメリカ国民が、国家の命運を託す大統領を選ぶんだから、考えただけでもゾっとするじゃないか。

Hillary Clinton 5Donald Trump 1








  大統領選でどちらの候補が当選するのか、賭博屋(ブッキー)でも迷っているんだから、一般の我々なら予測不可能だ。通常のサイクルなら、二期続いた民衆党政権からの揺れ戻しで、共和党のトランプが勝つはずである。しかし、マスコミによる執拗なネガティヴ・キャンペーンにより、トランプ陣営は窮地に立たされている。しかも、トランプが「八百長の投票が行われている」と発言したことで、中産階級の反感を買ってしまった。実際、選挙登録の不正は行われていて、地方紙などでもちょろっと報道されていたから、政治学者や研究家の間では常識である。でも、一般のアメリカ人はそんな事実を信じたくないし、自分の国がアフリカ並と認めたくないから、「トランプはまたいい加減な事を言ってやがる」と馬鹿にしているのだ。これはトランプの致命的なヘマである。大衆は「清廉なアメリカ」を信じたいのだ。醜い現実には目を背けて、輝かしいアメリカの栄光だけを見たいのである。つまらない人生を送っているのが大衆なんだから、ジャイアント馬場の「プロレス」みたいな八百長を見せておけばいいのだ。(ジャイアント馬場がゆっくりと上げる16文キックに、わざとぶつかって倒れる外人レスラーは可笑しかった。)

  本来なら、移民政策や軍事・外政、金融・財政問題、福祉・教育などの緊急課題を討論すべきなのに、トランプがセクハラしたという昔話や、「不倫をしたんじゃないか」といった噂話を取り上げて騒いでいるのだ。合衆国軍隊の最高司令官を決める選挙と下半身問題が同じレベルとは恐れ入る。トランプが楽屋裏で卑猥な話をしたことが、選挙を左右するような重要事項なのか? 国家機密を外国人に売り渡した容疑のあるヒラリーはお咎め無しで、不法移民から庶民を守るトランプの方が悪党なんておかしいだろう。だいたい、「不法」入国した者に恩赦を与えて、外国の犯罪者を正式な「国民」にするなんて、ヒラリーは気が狂っている。日本ではNHK本社に「不法」侵入したら、直ちに警備員に捕まって警察に引き渡されるんだぞ。いくら蓮舫に頼んだって、前科者になってしまうのだ。アメリカの主要メディアは根っからトランプが嫌いなようで、絶対に当選させないと意気込んでいる。

  政界だと一寸先は闇だから確実な事は言えないが、左翼メディアが伝える世論調査のままなら、トランプが劣勢、クリントン優勢なんだろう。アメリカ国民ではない日本人には直接関係無いが、我々にはこの事態から学ぶべき点は多い。つまり、選ばれる候補者よりも、「選ぶ」有権者の“質”が重要なのだ。アメリカ大陸に共和国を築いたブリテン系建国者の子孫が少数派に転落し、どこからともなくやって来た非西歐人が主流派になってしまったことは刮目すべき事実である。建国者の子孫を憎む黒人奴隷の末裔や、カルフォルニアとかテキサスといった失地を回復しようとするヒスパニック系移民、イスラム教を信奉する中東アジア人、金銭が命の支那移民、根底から文化と人種が異なるアフリカ難民、などの異民族が投票権を握っているんだから、西歐系アメリカ人は目が眩んでしまうだろう。しかも、徹底した左翼教育のせいで、西歐的アメリカ社会を守るはずの白人が、自らの社会を壊しているのである。最悪なのは、それが倫理的に正しいと考えていることだ。あたかも、自分の血液が邪悪と思っている者が、手首を切って血管に宿る悪霊を追い出そうとしているようなものである。

  アメリカ白人にとっての「ホームランド」は国家ではない。情けないことに、自分が生まれ育った州や郡、村でもなければ、近所の野球場ですらないのだ。せいぜい、自宅がある敷地、二階のベランダ、裏庭くらいなものである。玄関から一歩外に出れば、不気味なアフリカ人やアラブ人、東南アジア人がうろうろしているのだ。それにもかかわらず、「同胞」とは思えない奴らが同等の選挙権を持っている。これでは愛国的民衆党員は、こっそりトランプに投票したくなるだろう。世論調査で分からないのは、こうした「裏切り者」がどの程度いるのかだ。口ではまさか「トランプに投票する」とは言えないから、「ヒラリーに投票するわ !」と表明する白人がいたりする。また、投票場で「やっぱり、トランプにしよう」と寝返る可能性だってあるだろう。ただし、今回の選挙ではヒラリーに入れてしまう共和党員もいるから、混迷を深める激戦乱戦となっている。結局、みんなの本心が分かるのは投票所だけなのだ。

Eric Trump 1Ivanka Trump 1Donald Trump 4








(左: 息子のエリック・トランプ / 中央: 娘のイヴァンカ・トランプ / 右: トランプの家族)

  アメリカ社会におけるマスコミの影響力は甚大で、主要メディアがこぞって「トランプはもう終わりだ。劣勢を巻き返せない !」と宣伝するから、判断を保留している者は「やっぱりヒラリーに投票しようかな」とか「トランプじゃ危ないよね」と考えてしまう。左翼のテレビ局員やジャーナリスト、評論家たちは、ヒスパニック移民やムスリム居住者を排斥するトランプを憎み、あらゆる手段を使って当選を妨害しようとしている。テレビ画面を通して毎日のように、「トランプは人種差別主義者で、女性蔑視の常習者だ !」と呪文を唱えているんだから尋常ではない。呆れてしまうけど、こうした世論操作が堂々と行われているんだから、左翼分子がマスメディアを独占することが如何に恐ろしいか分かるだろう。トランプの息子であるエリック・トランプが選挙参謀としてテレビ番組に出演し、窮地に立つ父親を掩護していたが、怒濤の勢いで押し寄せる「反トランプ」軍団には太刀打ちできまい。娘のイヴァンカが加勢しても難しいだろう。真田信繁・幸昌のような最期はないだろうが、ドナルドとエリックがどう反撃できるかが勝負の分かれ目だ。(でも、トランプ陣営は「サイゴン陥落」を前にした米軍みたい。)

John Mappin 1(左 / ジョン・マッピン)
  筆者の直感ではトランプ勝利なのだが、根拠があるようで無いような判断ときているから心許ない。なにせ競馬や花札、パチンコなど一切ギャンブルをしたことがないので、賭け事には全く自信が無いというのが正直なところだ。したがって、外国のブックメーカーでお金を賭けている人は、筆者の予想を信じない方がいい。下手に信用すると危険を冒すことになる。くれぐれもご注意を。世論調査機関を信じてクリントンに賭けておいた方が安心かも知れない。しかし、世の中には支那人並にギャンブルが好きな豪傑がいるようで、英国の大富豪ジョン・マッピン(John Mappin)氏は、これまでにも多額のお金をトランプ勝利に賭けて、相当な額を儲けていたらしく、最終盤の大統領選挙には3万5千950ポンドを賭けているそうだ。これだから、お金持ちは羨ましい。たとえ、賭けに外れてもグリコのオマケに当たらなかったようなものだから、痛くも痒くもないだろう。大富豪じゃないけど、日本にもトランプ案件で儲けた人がいる。彼の勝利を予測した本で副島隆彦やあえば直道は、既に印税を稼いだはずだから、もしハズレても損は無いだろう。特に、副島氏は数々の予言を外してきたスペシャリストだから、今回の「大予想」を外したって平気だ。即座に言い訳を書いて、また一儲けするんじゃないか。(いいな、有名人って。) たぶん、ガッカリするのは以前紹介したランダム陽子さんくらいかな。筆者はトランプの方が日本にとって「まし」と考えている。しかし、主観的かつ希望的観測に基づく見解なので、日本国民には胸を張って主張できない。ただ、アメリカ社会には違った予測をする人がいるという事実を知ってもらいたいだけである。




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