教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


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お客様オンリーのはずだったのに・・・

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(左: 米国で権利意識に目覚める人々  /  右: 理想的なアメリカ社会を構成する人々)

  「スターバックス」社と言えば、世界中にコーヒー・ショップ展開するグローバル企業として有名だ。シアトル風のお洒落な雰囲気を醸し出す店内には、香ばしいコーヒーがズラリと用意され、訪れたお客様は素敵な一時を楽しむ。ところが、米国本土のフィラデルフィアにある支店で、ある事件が起きてしまい、トンデモナい損失を蒙ることになったという。

  今年の4月12日、ラション・ネルソン(Rashon Nelson)とドンテ・ロビンソン(Donte Robinson)という二人のアフロ・アメリカ人が、フィラデルフィアの支店に現れ、店内のトイレを拝借したいと申し出た。しかし、このコーヒー・ショップでは来客のみが便所を使うことができ、お客以外の使用を断っていたのだ。店内の表示板にも“ちゃんと”記されていたので、文字を読める者なら誰にでも分かる。米国の事情に詳しくない日本人だと、「随分とケチだなぁ」と思ってしまうが、マクドナルドでも同じで、何かを買った人でないと使えない場合が多い。筆者が調査目的でニューヨークのマクドナルドに入ったとき、店員から特殊なコインをもらって便所を使った経験がある。これは、お客でない通行人とか浮浪者を排除するためだ。日本と違い、米国は排便する時にとても不便だ。米国の街には無料便所が少なく、マンハッタンで用を足すには、どこかのレストランとか百貨店に入るしかない。日本のコンビニみたいに、誰でも気軽に入れるトイレというものは珍しい。

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(左: ABCの番組に出演したネルソンとロビンソン  /  右: 店長だったホリー・ヒルトン)

  話を戻すと、何も注文しないのに、ネルソンとロビンソンが便所を使おうとしたので、店長のホリー・M・ヒルトン(Holly Marie Hylton)は、“規則通り”に二人を拒もうとした。そして、彼女は出て行くよう命じたのだが、彼らは店から去ろうとせず、友達と待ち合わせをしているから店内で待つと言い張ったらしい。言葉で説明しても埒が明かなかったので、マネージャーのヒルトンは警察に通報し、駆けつけた警察官は駄々を捏ねる二人の黒人を逮捕。本来なら、警官が黒人どもを連行し、説教するだけで事が済んだはずなのだ。

Kevin Johnson 2(左  /  ケヴィン・ジョンソン)
  ところが、ヒルトン店長が白人であったことが不味かった。便所を借りたいと願い出る黒人を拒絶したのが、レイシズム的口調と解釈され、問題が人種差別にすり替わってしまったのだ。この逮捕劇は携帯電話で録画され、インターネットで拡散したから一般の黒人たちも激怒。店の前には憤慨した黒人たちが群がりはじめ、終いには「ボイコット・スターバックス(#BoycottStarbucks)」という抗議運動の発生にまで至ってしまった。この騒擾で最も顔面蒼白となったのは、最高経営者のケヴィン・ジョンソン(Kevin Johnson)だ。早速、彼はこの対応を非難し、二人の「被害者」に面会し、心から謝罪した。そして、このリベラル派の責任者は全米にある八千軒の支店を一旦閉鎖し、二度と店員に偏見を持たせないよう、5月29日から矯正トレーニングを施すと宣言した。(Hayden Field, "The 2 Men Wrongly Arrested at Starbucks Negotiate for a $ 200,000 Program to Support Young Entrepreneurs", Entrepreneur, May 3, 2018)

  ジョンソン社長がこうした措置を約束したのも無理はない。レイシズムが絡む事件となれば、世間の評判を気にする企業にとっては致命傷だ。それに、逮捕されたネルソンとロビンソンは、スターバックスを相手取って訴訟を起こしたので、裁判所がどんな懲罰的判決を下すか分からない。目の眩むような賠償金を請求されたら大変だ。最終的に、この黒人どもはスターバックス社との示談に応じ、彼らは象徴的な和解金1ドルを受け取ることにした。しかし、こんな端金(はしたがね)で済むはずがない。スターバックス社は若い企業家を育成するためのプログラムに20万ドル(約2千200万円)を提供し、ネルソンとロビンソンは、この支援金を与える委員会のメンバーになったそうだ。つまり、彼らが中心となって、申請者を吟味し、誰にお金を提供するのかを決めるという訳だ。彼らはABCの番組「グッド・モーニング・アメリカ」に出演し、不当な扱いに抗議する「被害者」としてインタビューに応じていた。

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(写真  /  スターバックスに集まり、抗議活動を行う黒人)

  それにしても、スターバックス社が蒙った被害は甚大だ。被害者ヅラの黒人に20万ドルをくれてやった上に、8千店舗を閉めて社員教育を施すんだから、一体いくらの出費になるのか。閉店中の損失も莫大で、営業利益がどれほど失われるのか想像もつかない。スターバックス社の損害もさることながら、詰め腹を切らされたヒルトンも可哀想だ。彼女は店の規則を守っただけなのに、その違反者がたまたま黒人で、注意した彼女が白人という構図から、実質的な解雇となってしまったのだ。これがもし、店長が黒人女性で、侵入者が白人であったら、マスメディアの反応はどうなっていたことか。たぶん、店に居坐る白人の方が「悪者」になっていたことだろう。そして、一般の黒人たちは不届き者の白人が連行される姿を見て喝采をあげるに違いない。彼らは「店の規則を守らない白人どもが傲慢なのだ!」と叫ぶだろう。

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(左ローラ・ンイングラム  /  中央ロビン・ロバーツ /  右「グッド・モーニング・アメリカ」に出演するキャスター)

  一方、糾弾されたヒルトンは惨めだ。彼女は地方の大学を卒業し、大学院にまで進んで将来の経歴を考えていたのに、不埒な黒人のせいで店長の座を去ることになった。そもそも、ネルソンとロビンソンが強引に店内で留まったことが原因なのに、店を守ろうとしたヒルトンがクビになるなんておかしい。もし、彼女が同じ黒人なら、あれほどの騒動にはならなかったであろう。レイシズムを過剰に取り締まる国では、往々にして白人が逆差別を受ける立場になる。しかし、白人のために立ち上がろうとする白人指導者はいない。一般の白人も店に押しかけ、抗議活動をすることはないから、槍玉に上がったヒルトンは孤立無援だ。彼女の側に立って擁護したジャーナリストは、FOXニューズの保守派司会者ローラ・イングラハム(Laura Ingraham)くらいで、ABCやCBSといった大手メディアは圧倒的に黒人の肩を持っていた。例えば、「グッド・モーニング・アメリカ」のキャスターを務めるロビン・ロバーツ(Robin Robinson)なんか、最初から同情している表情で、ネルソンとロビンソンの話を熱心に聞いていたんだから、インタビュー映像を観ている白人視聴者は気分が悪くなる。つくづく思うけど、アフリカ系、アジア系、ヒスパニック系なら、異を唱える指導者がいくらでも居るのに、西歐系だと「白人至上主義者」の烙印を押され、社会的に抹殺されてしまう。こんな調子だから、アメリカ合衆国はいったい誰が建設したのか、と疑いたくなるじゃないか。

効果の無い矯正トレーニング

  今回の事件で一つ気になるのは、差別撤廃を目的とした社員教育に実質的な“効果”があるのか、という点である。確かに、特定人種への軽率な言葉や居丈高な態度は改善されるだろう。しかし、本当に侮蔑心や不快感が無くなったかと言えば、疑問を抱かざるを得ない。以前、829社を対象に、31年間にも亙る「偏見解消教育」が実施されたことがある。ところが、その調査報告書によれば、「多様性教育」がもたらした積極的効果は全く無かったという。(Peter Bregman, "Diversity Training Doesn't Work", Harvard Business Review, March 12, 2012) つまり、長年かけて「黒人を嫌ってはダメよ !」とか、「ヒスパニックやアジア人のお客にも平等な態度で接しなさい」、「有色人種に妙な表情を見てはいけません !」と教え込んでも、白人の従業員は心から悔い改めなかった、ということだ。なるほど、しつこく調教されれば、白人社員だって表面的には丁寧な対応をするだろう。しかし、こうした精神改造プログラムは却って受講者の反撥を招き、「何で黒人どもに媚びへつらわねばならないんだ ?! あいつ等の態度が悪いからじゃないか ! 私は普通に接しただけだ」と呟く。中には「じゃあ、もし乱暴で下品な客が来ても、そのままにしろとでも言うのか?!」と反論する者も出てくるだろう。

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(左: お金を払ってコーヒーを飲むお客様  /  右: 便所だけを使いに入ってくるラション・ネルソン)

  「偏見」と「差別」を指摘されたヒラ社員や支店長は、上司から命令を受け、渋々ながら「講義」を受けているに過ぎない。人の心は強制で変えることは出来ないのに、最高経営者がマスコミの総攻撃に怯んでしまい、有色人種に土下座するから、下っ端の者はおもしろくない。黒人やヒスパニックの下劣な客が何かをしでかせば、「お前の対応が稚拙だからだ。もっと、上手に対応しろ !」と監督者から注意される。でも、事態の収拾を図るべく警察を呼べば、今度は「何で大袈裟な問題にするんだ、バカ野郎 ! 」と叱責され、「左遷だ ! 降格だ !」と言われる可能性もあり、最悪の場合「お前はクビだ !!」と宣告されてしまうのだ。大した給料をもらっているわけでもないのに、全責任を押しつけられる係長や部長は怒りをぶつける先が無い。自分の運命を恨むしかないのだ。それにしても、責任があるのに権能がない管理職って何なのか? 

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(左: コーヒーを楽しむ普通のお客  /  右: スターバックスで働く店員)

  ヨーロッパでもそうだけど、リベラル派のアメリカ人というのは有色人種とか弱者に親切だ。何らかのレイシズム的事件が起こると、直ぐマイノリティー用の対策を講じてくれる。スターバックスも反省の態度を示し、これからは誰でも店内をうろつくことができるそうだ。(Gene Marks, " Starbacks Is Now Open for Loitering and It's a Terrible Business Decision", Entrepreneur, May 22, 2018) しかし、そうなればコーヒーとかケーキを注文しなくても、気軽に椅子に坐って友達を待っていてもいいし、待ち合わせた友達といつまでも雑談をしていてもいいことになる。記事を書いたジーン・マークス記者が述べていたけど、これは誰もがスターバックスをバス停のような場所と見なしてもいいし、浮浪者が遠慮無く居坐ってもいいことを意味している。彼はこうした「改善」を恐ろしいと思っているそうだ。まぁ、日本人も同じ意見だろう。例えば、何ヶ月も風呂に入っていない路上生活者が店内に入ってきて、便所に駆け込み、オナラを交えて小便や大便をしてもいいということだ。でも、こうした浮浪者がウンコをしたあとに、除菌を気にする女性客が入って用を足せるのか? もし、このような事態が常習となったら、コーヒーを注文してくれるお客が減る可能性は高い。おそらく、「ドトール」とかの他店に流れてしまうだろう。お金を落としてくれる顧客が減少して、臭気を漂わせる居候が増加すれば、店の経営は確実に赤字だ。

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(写真  /  「改善後」にやって来る新しい「お客様」)

  安全な国で脳天気に働いている日本人は、ヒルトンの解雇劇を見て、「あらぁ~、運が悪かったのねぇ~」としか思わない。日本なら同じような現象は起きないと確信している。何とも暢気だ。仮に、コーヒー店で働く日系日本人がいたとしよう。お金を落としてくれるお客様が減っているのに、何も注文しないでダラダラと雑談するだけの通行人が増えれば、店はどうなるのか? それに、薄汚い乞食が使った便器を毎回掃除する店員はどう思うのか? 便所掃除をしない最高経営者は、「寛大な心」で浮浪者を歓迎するけど、現場で床にばらまかれた糞尿を掃除する下っ端店員は涙が出てくる。支那人が使った後の便所みたいで、クラクラっと目眩がして卒倒するぞ。

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(左: スターバックスで講義を行う人々  /  右: 「スターバックス」で歓迎されるホームレス)

  今や、「静かなる移民政策」で異民族が続々と流入し、結婚や帰化を通して大量の外人が「日本国民」となっている。だから、日本の喫茶店やフランチャイズ店で、似たような騒動が起きても不思議ではない。もし、日本人の店長がアジア人客への対応でミスを犯したらどうなるのか? 例えば、支那人の客がやって来て、カタコトの日本語でモゴモゴと注文したので、日本人の店員が何度も聞き直したら、支那人が「バカにしているのかぁ!」と怒り出す可能性もある。また、朝鮮人の客が棚に並べてある商品をガサツに扱うから、店員が注意をすれば、「民族差別だ!! 日帝の名残だ!!」とわめき出すかも知れないのだ。

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(写真  /  昔のコーヒー店での風景)

  日本人のお客なら、幼い時から「日本人の感覚」を“肌”で学び取るから、日系の店員と揉めることは少ないが、日本人の常識を知らないアジア系国民や帰化したばかりの黒人、後進国からの観光客などは、侮辱されたと勘違いし、会社全体を訴えたりするのである。たとえ、この店長に悪気が無くても、お客が不愉快に思えば、本店の経営者に文句を垂れるし、SNSで動画を流せば、店の評判はガタ落ちだ。こうなれば、社長や重役が即座にやって来て、「不愉快な思いをされたお客様」に深く陳謝する。社長たちは記者会見でも深刻な謝罪を行うので、当事者の社員は言われなくても自主的に辞職を申し出るはずた。でも、こうしてクビになった社員が本当に悔やんでいるのは、お客への態度ではなく、自らの「不運」である。そして、「よりにもよって、なんで俺が・・・」という愚痴をこぼすのが普通だろう。もし、小学生や中学生の子供と女房、そして自宅やクルマの借金返済を抱えていれば、失業の痛手は更に厳しくなる。外国人労働者が流入して日本人の平均給与が下がった上に、人種・民族問題まで持ち上がるんだから、何も知らなかった庶民は踏んだり蹴ったりであろう。

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(左: アメリカで譴責されるタイプの人間  /  右: 差別を糾弾するタイプの人々)

  筆者が露骨な民族問題を紹介すると、世間の一般人は「右翼分子」とか「ネオナチ」と侮蔑するが、いざ自分が民族問題に巻き込まれると、俄(にわか)「右翼」や「外人排斥者」になるんだから、おかしなものである。そもそも、学者やマスコミが間違っているのだ。好ましい西歐人を受け容れ、嫌いなアジア人を遮断するのは、日本人の権利であり、選択の自由じゃないか。日本人が祖国で快適な生活を送って何が悪いのか? 不愉快な難民や移民を抱え込む難民条約など“さっさ”と破棄して、歐米諸国に「一緒に脱退しないかい?」と呼びかけるべきだろう。実際、イギリス人やカナダ人、フランス人、ドイツ人、スウェーデン人、西歐系アメリカ人も、異民族の流入にウンザリしており、なるべく排除したいと思っている。ハンガリー人やポーランド人はもっと率直で、ユダヤ人はもとより、シリア人とかイラク人の排斥を堂々と訴えている。不甲斐ないのは西歐人と日本人くらいである。我々は断固とした意思で黒人を叩き出すイスラエルのユダヤ人を見倣うべきだ。白い肌を自慢するアシュケナージムのユダヤ人は、イスラム教徒が大嫌いで、アラブ人との混血なんて夢にも思わない。同じ民族、一つの信仰、同胞だけの祖国を掲げるイスラエルのユダヤ人は立派である。でも、これってヒトラーの理想じゃないのか? まぁ、ホロコーストの犠牲者なんだから、ナチズムの復活くらい大目に見なくちゃね。



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