規制強化に向かうユーチューブ

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(似ている二人の指導者  /  左側ベンジャミン・ネタニヤフと右側アドルフ・ヒトラー)

  先月末から、苦情を受けたYouTubeが、幾つかの“ヘイト”動画を削除したそうで、その中には、竹田恒泰の公式チャンネルや桜井誠が率いる日本第一党、某国のイージスも含まれていたそうだ。これは支那や朝鮮を批判する保守派動画に業を煮やした左翼勢力が、一斉に個別攻撃を行った結果らしい。一般企業をスポンサーにするYouTubeやGoogleから見れば、特定の民族や集団を批判する投稿者は、思想の如何を問わず、すべて「右翼」か「レイシスト」、さもなくば「偏見に満ちたゴロツキ」程度にしか思えないんだろう。

  保守派国民の中には、この風潮を「危険サイン」と考え、言論弾圧の一種と見なす人もいる。たぶんそうだろう。しかし、厳しい見方をすれば、所詮YouTubeも利益を追求する民間企業で、誰の動画を受け容れ、誰の動画を排除するかは、運営者の胸先三寸となる。Google側に投稿者全員を歓迎する義務は無い。したがって、今後YouTube側が一方的な排除策を続ければ、他の動画サイトが保守派の投稿者を受け容れ、更なる視聴率の獲得を狙うだろう。ただ、一般人は便利なYouTubeに慣れてしまったので、別の動画サイトに移るかどうか、今のところ判らない。YouTubeに登校されている動画は厖大な数で、しかも娯楽性が非常に高く、音楽や映画、ドラマ、ダンス、動物など、あらゆるジャンルの動画を鑑賞できるので、保守派の動画を追放したって全体から見れば微々たるものだ。大衆は政治動画の存在など気にしないから、通報を受けたYouTubeはこれからもドンドン削除を続けて行くだろう。

  とは言っても、やはり人気のチャンネルが排斥されたことは残念だ。地上波テレビでは絶対に放送されない討論や、新聞で取り上げない事件や情報を保守系投稿者が提供していたので、これを楽しみにしていた国民も多かったはず。衛星放送を含めたテレビ局は、下らないワイドショーや左翼偏向番組ばかり垂れ流すので、まともな国民はウンザリしており、タブーが少ないYouTubeなどのインターネット放送を楽しみにしている。YouTubeに動画をアップロードしている投稿者も、広告料で食っている場合もあるから、削除されるのは誠に痛い。便利な言論プラットホームを奪われてしまうと、他のサイトを捜すのは難しいし、以前のような人気度や収入を得られるか、とても不安で困ってしまうだろう。言うまでもなく、個人で言論を毎日発信するのはとても大変で、もし有料サイトになれば運営を続けられるのか、本人でも分からない。左翼陣営はこうした事情を熟知しているので、保守派の土台を破壊しようと謀ったのだろう。

ヘイト規制法の陰に潜むユダヤ人

  最近では益々、ソーシャル・メディア上におけるヘイト・スピーチ規制が各国で強化されている。しかし、そもそも「どうして」こんなにも監視が厳しくなったのか? ある個人や団体に対する誹謗中傷なら昔からあったし、根拠の無いデマとか、悪意に満ちた陰口、他人の評判を貶める噂、怪文書、名誉毀損などは、法律で対処されていた。相手に損害を与える明らかな侮辱なら、ちゃんと法廷で裁かれるし、場合によっては賠償命令もあるので、一般国民は不安に思うことはない。ところが、左翼陣営は陰険な手段を用いて、敵対者の言論を封殺しようとする。その一手段が、発言の場を奪う事だ。自分にとって都合の悪い言論を行う奴がいたら、そいつのウェッブサイトを潰せばいいし、出版社にプレッシャーをかけて本を出版できなくさせればいい。また、論争では勝てないと判った保守派には、「裁判沙汰」という「脅し」をかけて“自己規制”させればよいのだ。左翼活動家が訴訟に持ち込めば、個人で活動している保守言論人は厖大な時間を奪われ、弁護士費用まで工面せねばならないから、“自ずと”反日分子への批判が緩くなる。場合によっては、“わざと”避けるようになり、「当たり障りの無い」別の事件を扱ってお茶を濁そうとするはずだ。

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(左: 米国に住みつくユダヤ人  /  右: 敬虔なユダヤ教徒)

  既に、歐米諸国では愛国者や保守派が左翼からの吊し上げを食らい、資金面で兵糧攻めに遭ったり、マスメディアの総攻撃を受けて撃沈している。こうした“言論の抹殺”を誰よりも率先して行っているのはユダヤ人だ。彼らは政財官はもちろんのこと、学界、メディア、法曹界、エンターテイメント産業など、社会の隅々にまで浸透し、隠然たる権力を誇っている。しかも、大富豪や慈善家、企業経営者からの資金援助を受けると共に、相互扶助の精神を発動して様々な人脈を築く。各種のロビー団体も共同戦線を張っているから、個人の保守派は太刀打ちできない。ちょっと考えただけでも、すぐ「反名誉毀損同盟(ADL)」とか「米国イスラエル公共問題委員会(AIPAC)」、「米国ユダヤ人会議(AJC)」とかを思い出すじゃないか。そして、ユダヤ人役員がひしめく極左団体の「南部救貧法律センター(SPLC)」や、日本にも支部がある「アメリカ人権擁護団体(ACLU)」などは、全米に張り巡らされたユダヤ人ロビーの下部組織と化している。

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(左: ケネディー大統領に群がるユダヤ人  /  右: ブッシュ元フロリダ州知事と一緒のユダヤ人)

  リベラル派のグーグル社が運営するYouTubeは、ユダヤ人を批判する保守派の動画を削除したり、事前警告の表示を附けて嫌がらせをしているが、グローバル企業のAmazonも密かに「検閲」を行っていた。卑猥なポルノ雑誌とか、少女のヌードを掲載する写真集ならともかく、ホロコーストに疑問を投げかける書物や、ユダヤ人の横暴を警告する暴露本を拒否するなんて酷い。例えば、リチャード・ハーウッド(Richard Harwood / 本名Richard Verrall)の『六百万人がホントに死んだのか(Did Six Million Really Die ?)』、アーサー・バッツ(Arthur Butz)による『第20世紀の嘘(The Hoaz of the Twentieth Century)』、ウィルヘルム・ステグリッシュ(Wilhelm Stäglich)が書いた『(Auschwitz : A Judge Looks at the Evidence)』、カルロ・マットーニョ(Carlo Mattogno)の代表作『アウシュヴィッツ(Auschwitz : The First Gassing)』など、70冊以上の「歴史修正主義」読本を取り扱わないようにしたのである。ユダヤ人を研究するマイケル・ホフマン(Michael Hoffman)もその巻き添えになり、2008年に出版した『露わになったユダヤ教(Judaism Discovered)』は弾かれてしまった。したがって、アマゾンのサイトでは中古本しか購入できないが、皮肉なことに却って高値がついてしまい、マニアの間では貴重品となっている。

Richard Verrall 1Arthur Butz 1Carlo Mattogno 1Michael Hoffman 1







(左: リチャード・ハーウッド  / アーサー・バッツ   /  カルロ・マットーニョ  /  右: マイケル・ホフマン )

  冷静に考えてみれば、明らかに“おかしい”じゃないか。上記の本は淫乱なSM本じゃないぞ。ちゃんと根拠を挙げて批判した学術論文である。ユダヤ人が気に入らないというのは、彼らの勝手な「好み」で、普遍的な倫理道徳じゃない。ある歴史的事件の解釈とか検証は、誰が行ってもいいはずだし、ユダヤ人学者と左翼陣営の専売特許じゃないだろう。それに、所謂「歴史修正主義者」の方が真摯で、「強制収容所で行われた」とされるガス室殺人を具体的に究明し、科学的な検証や当時の公文書と照らし合わせている。ユダヤ人被害者の一方的な証言のみに基づき、推測に推論を重ねて「学術書」を作成しているユダヤ人学者よりも遙かにマシだ。ノーベル賞作家のエリ・ヴィゼール(Elie Wiesel)なんかは、典型的な詐欺師で、他人の刺青番号を騙って「アウシュヴィッツの生存者だ !」とほざいていた。勝手な空想に基づいて小説を書いたくせに、さも事実であるかのように語っていたんだから、呆れてモノが言えない。(このエリ・ヴィゼールについては別の機会に述べたいが、何でノーベル文学賞って、時折「いかがわしい」人物に授与されるのか? 推薦者や審査員を尋問すべきだ。)

Jeff Bezos 1( 左 / ジェフ・ベゾス )
  それにしても、アマゾンの方針は腑に落ちない。なぜ、一般人が読む前にユダヤ人団体が「検閲」し、「禁書」に指定して、アマゾンに押しつけるのか。また、どうして責任者のジェフ・ベゾスはユダヤ人のイチャモンを撥ね付けなかったのか。もし、歴史修正派の執筆者が“捏造”に基づいて論文を書き、“いいかげん”な根拠でホロコーストを否定するのであれば、そこをユダヤ人学者が批判し、ちゃんとした物的証拠を世間に示しながら、「否定論者」を徹底的に糾弾すればいいじゃないか。もし、肯定派のユダヤ人学者とその同調者が“立派”な知識人なら、裏で政治・経済的な圧力をかけず、「証拠」と「検証」のみで論破すべきだろう。ボイコットや訴訟で脅しをかけるなんて卑怯じゃないか。日本人なら真っ向勝負を好むし、戦勝国のアメリカ人やイギリス人だって、腹の底では白熱した学術論争を望んでいるはずだ。

アメリカの極左は心臓が強い

  日本でも話題となった「PC(政治的に正しい表現)の流行」とか「ヘイト・スピーチ反対!」の源流を辿って行くと、アメリカやヨーロッパに行き着くことが多い。とりわけ、左翼のフェミニズム運動とか国家破壊思想、人種平等への法整備などは、よく詮索してみると、大学に巣くう極左教授とかユダヤ系学者が起源になっている場合が多い。例えば、2012年にカルフォルニア大学で「ヘイト・スピーチ」が問題になったけど、そこにもユダヤ人が絡んでいた。当時、キャンパス内には反イスラエルの風潮が澎湃(ほうはい)として湧き起こり、ユダヤ人学生は抗議運動に困惑していたという。そこで、マーク・ユドフ(Mark Yudof)学長は何とかして学内の「ヘイト・スピーチ」を取り締まろうと躍起になっていた。だから、学長を支える顧問評議会が報告書を纏める結果になったのだ。元々、この評議会はキャンパス内で発生した黒人への侮蔑発言を取り締まるべく、専門家を交えて結成された組織で、後に同性愛者への嘲笑にも対処することになった。ちなみに、評議会のメンバーには、法律家のリチャード・バートン(Richard Barton)が含まれており、彼は泣く子も黙るユダヤ人団体、「反名誉毀損同盟(Anti-Defamation League / ADL)」の上級指導員を務めていた。

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(左: マーク・ユドフ  /  右: リチャード・バートン)

  この頃、カルフォルニア大学ではイスラエルのアパルトヘイトやパレスチナ人への迫害に対する激しい糾弾が行われていたので、ユダヤ人学生は敵対的な雰囲気の中で孤立していたそうだ。白人学生に対しては傲慢なユダヤ人も、アラブ系学生からの脅迫や侮蔑に悩まされていたという。そこで、先ほどの報告書は「反ユダヤ主義」を定義するに当たり、EUの「人種差別・外人嫌悪監視センター」が作成したガイドラインに従うことにしたそうだ。反ユダヤ主義に当たる具体的な事例を挙げるとすれば以下の通り。(Naomi Zeveloff, U. of Calif. Weighs Banning Hate Speech, The Jewish Daily Forward, August 2, 2102) 

 ① ユダヤ人の民族自決を否定すること。
 ② イスラエル政府の政策をナチスの政策と比較すること。
 ③ 古典的な反ユダヤ主義を連想させるシンボルをイスラエルやユダヤ人に対して使うこと。

  まぁ、EUの禁止項目は何でもいいが、「イスラエルの手法をナチス・ドイツの流儀に譬えてはダメ !」なんて笑ってしまうじゃないか。イスラエルのユダヤ人はSSやゲシュタポとソックリで、ドイツ人がユダヤ人を迫害したように、ユダヤ人はパレスチナ人を迫害していた。そもそも、先住民のパレスチナ人を追い払ってイスラエルを建国したユダヤ人には、人に言いたくない「テロリスト」という側面があり、ホテルの爆破やイギリス人の殺害という暗い過去がある。日本では大々的に宣伝されないが、ユダヤ人の過激派組織「イルグン(Irgun)」は英国の諜報員二名、すなわちクリフォード・マーチン軍曹(Sergt. Clifford Martin)とマーヴィン・ペイス軍曹(Sergt. Mervyn Paice)を拉致して嬲(なぶ)り殺しにしてしまったのだ。(ちなみに、マーチン軍曹の母親はエジプト出身のユダヤ人であった。) しかも、虐殺死体の首にロープをかけ、木の枝から吊すという酷い仕打ちまでしていたのだ。これって、南部の白人が黒人をリンチにかけて、木に吊したのと同じ遣り口じゃないか。普通の日本人は気付いていないが、イスラエルはレイシスト国家で、セム種族の帰還・定住を奨励する一方、不愉快なアフリカ人やアラブ人を排除している。そして、ユダヤ教をイスラエルの「国教」に定め、他民族・他宗教との共存は最初から無い。つまり、ゴミ箱の中。これじゃあ、イギリスで「人種のるつぼ(Melting Pot)」を提唱していたイスラエル・ザングウィル(Israel Zangwill)が泣くぞ。

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(写真  / 1960年代から70年代にかけての米国で流行っていたヒッピー文化 )

  脱線したので話を戻す。脳天気な日本人には分からないだろうが、カルフォルニア大学と言えば、フラワー・チルドレンやヒッピー、社会主義者、反戦主義者、反米主義者といった過激派学生が群がる左翼のメッカで、1960年代に花開いた「フリー・スピーチ運動」の発祥地である。伝説のウッドストック・コンサートを覚えているか、インターネットで見たことがある人なら、当時の退廃的なアメリカをよく知っているはずだ。彼らは何であれ、「規制」とか「伝統」といった拘束が大嫌いで、好き勝手な生活や自由奔放なセックスを最高の価値にしていた。ちなみに、この悖徳の文化を形作っていたのが、ユダヤ人のマルキスト集団、「フランクフルト学派」の知識人であった。このグループに属するヘルベルト・マルクーゼ(Herbert Marcuse)やユルゲン・ハーバマス(Jürgen Habermas)、ウォルター・ベンジャミン(Walter Benjamin)、テオドール・アドルノ(Theodor W. Adorno)、マックス・ホルクハイマー(Max Horkheimer)、エリッヒ・フロム(Erich Fromm)などは超有名人。

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(左: マックス・ホルクハイマー  /  ヘルベルト・マルクーゼ / ユルゲン・ハーバマス   /  右: ウォルター・ベンジャミン )

  日本でも1970年代、「新左翼」と呼ばれた人々はフランクフルト学派の影響をもろに受けている。日本の大学にジェルジ・ルカーチ(Györgi Lukács / ハンガリーのユダヤ人)やアントニオ・グラムシ(Antonio Gramsci / イタリア人のマルキスト)の研究者がウジャウジャいるのは、1960年代から70年代に感染した大学院生や助手が多くいたからだ。公立学校で性教育が導入されたのも、ルカーチの影響かも知れない。教育学部の左翼学者や文部文部省の赤い官僚は、放縦なセックスを勧めたルカーチに憧れているんじゃないか。とにかく、フランクフルト学派の害悪は至る所に潜んでいる。例えば、ベトナム戦争が泥沼化した頃、ヒッピーたちが「戦争よりも、愛し合おう !(Make Love, Not War !)」と口にしていたが、これはマルクーゼが吹聴したフレーズだ。信じられないけど、我々の価値判断も、知らず知らずのうちに汚染されているんだぞ。もし、疑う人がいるなら、試しに大学図書館を覗いてみればいい。社会学のコーナーには、フランクフルト学派の下らない翻訳本や、読むだけで陰鬱になる研究書がズラリと並んでいるはずだ。

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(左: テオドール・アドルノ  /  エリッヒ・フロム /  アントニオ・グラムシ /  右: ジェルジ・ルカーチ)

  またもや脱線したので話を戻そう。異民族がひしめくカルフォルニア大学には、ユダヤ人学生がゴマンといるけど、アラブ系学生も結構多い。だから、ヨルダン川西岸で民族紛争が勃発すると、米国のアラブ系学生がイスラエルを非難する抗議デモを起こす。ユダヤ人の方もその動きに対抗すべく、激しいイスラエル擁護デモを展開するので、話が更にややこしくなるのが常だ。ひ弱なアメリカ白人と違い、親パレスチナ組織に属する左翼やアラブ系の学生は、遠慮無くイスラエルと在米ユダヤ人を非難する。彼らは口々に「我々はパレスチナ人の声を代弁している !」と主張する。 だが、「我々の声は抹殺されている。なぜなら、ユダヤ人がマスメディアを支配しているからだ !」と叫ぶ。ユダヤ人の仕置きに震える白人にしたら、何とも勇ましいバトル・クライ(戦闘の雄叫び)である。

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(左 : 反イスラエルを掲げるアラブ系の抗議者  / 右: 親イスラエルのユダヤ人支援者 )

  こうした光景をキャンパスで目にするユダヤ人は、腹立たしいというか苦々しく思っていたそうだ。ADLのリチャード・バートンも、反イスラエルの抗議内容に不満を漏らしていた。しかし、パレスチナを支援するグループは、評議会に居坐るユダヤ人に怯むことはない。何と言っても、極左グループには筋金入りの活動家が盤踞(ばんきょ)しているからだ。記事によれば、キャンパスで暴れていたパレスチナ擁護派は、現役の学生や教授、同校の卒業生、退職した元教授などで形成されていたそうで、彼らは親パレスチナ運動を「反ユダヤ主義」と解釈する報告書に激怒し、学長宛に抗議文を送りつけていたという。さぁ~すが、左翼陣営はユダヤ人に対して強硬だ。ユダヤ人の脅しに直ぐさま屈する保守派と大違いである。やはり、極左分子というのは、根本的に「信念の人」らしく、安易な妥協を拒み、立ちはだかる人間を容赦無く糾弾する。全部とは言わないが、日本の保守派はアメリカの左翼を見倣うべきだ。

  日本の左翼人士は「ヘイト・スピーチを取り締まれ !」と叫ぶが、その動機はいかがわしい。彼らは自分にとって不利な言論が流行し、気に食わない人物が人気を得ているから、目くじらを立てて「規制しろ!」と求めているだけだ。だいたい、竹田恒泰が支那人や北京政府を批判し、桜井誠が在日朝鮮人の悪行を暴いたことが、なぜ「憎悪の促進」につながるのか? 新聞やテレビが報道しない事実を個人がバラしたら、ヘイト・スピーチになるなんて馬鹿げている。確かに、朝鮮人や支那人のように、竹田氏や桜井氏が事実をねじ曲げ、ありもしない歴史を「捏造」すれば非難に値するだろう。だが、左翼陣営は保守派の言動にどんな「嘘」があるのかを指摘しないし、一般国民の価値判断を「ヘイトだ!」と罵るばかり。なるほど、「某国のイージス」が投稿した動画では、南鮮人による信じられない暴挙や、恥ずかしくなるような醜聞が披露されていたが、朝鮮人が得意とする捏造ではない。公開情報に基づく動画の作成は違法じゃない。問題となるのは朝鮮人を小馬鹿にするようなナレーションだけだ。でも、それだって、個人の単なる感想じゃないか。

  しかし、こんな語り口は「表現の自由」に当たらないそうだ。じゃあ、NHKアナウンサーのように深刻な顔つきで報道すればいいのか? 漫才師のような口調で語りかけるのが「ヘイト」なら、風刺画だって「名誉毀損」だし、当てこすりの皮肉だって「ヘイト・スピーチ」だ。もし、これが本当に「ヘイト・スピーチ」なら、米国NBCの名物番組「サタデー・ナイト・ライブ」は“ヘイト・スピーチだらけ”となる。日本では似たような文化はないけど、アメリカだと政治ジョークは漫談の王道である。この民衆党贔屓の長寿番組には、ドナルド・トランプを心から憎む俳優アレック・ボールドウィンが度々登場していた。彼はトランプ大統領を物笑いの種にするコメディーを披露していたが、非難されることなど一度も無く、それどころか拍手喝采を浴びていたのだ。リベラル派の視聴者も腹を抱えて笑っていんだから、どこが「ヘイト・スピーチ」なのか? 共和党に関してなら、どんな悪口でもいいというのは酷いけど、言論の自由を尊ぶアメリカ人は、感情の発露を規制される方を危険と見なす。嫌いな奴を「嫌い」と評するのは自然な感情で、民衆の憎悪を喚起する「ヘイト・スピーチ」ではない。こんな言論規制を正当化したら、古代ローマの英雄マーカス・カトー(Marcus Porcius Cato)なんかヘイト・スピーチの先駆者になってしまうじゃないか。この厳格な共和主義者は、しょっちゅう「カルタゴは滅ぼさねばならぬ!(Carthago delenda est)」と叫んでいたんだから。元老院の同僚はカトーの演説を聴く度に、「またあのフレーズかよ」と思ったんじゃないか。でも、カトーは自分の意見を述べただけである。

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(左: パレスチナ人を引き摺るイスラエルの警察官  / 右: アラブ系住民を威嚇するユダヤ人 )

  ユダヤ人や左翼は「弱者救済」とか「自由の擁護」を口にするが、それは彼らにとって利益になる時だけであり、敵対者の自由を尊重する気など毛頭無い。彼らが保守派の言論を抹殺したくなるのは、物事の核心を突く言葉を発するからである。例えば、ユダヤ人が猛烈にヒトラーを糾弾するのは、この独裁者が異民族を迫害したからではなく、ユダヤ人が一番気にするセム種族の肉体を標的にしたからだ。ユダヤ人に対する迫害なら、歴史上ヨーロッパの王様や貴族が行っていたから珍しくも何ともない。だが、お金で買収されない支配者というのは稀だ。大抵の封建領主はユダヤ人の金銭に目が眩み、例外を設けて一部のユダヤ人を優遇する。少数でも生き残れば、狡猾なユダヤ人はこの例外を大きく広げ、いつの間にか大勢のユダヤ人が「例外」となってしまうのだ。そして、再び迫害が起きぬよう、ユダヤ人に対する「偏見」を取り除こうと画策し、ヨーロッパの民衆に人種平等の思想や寛容の精神を刷り込もうとする。これがユダヤ流の心理戦。だから、一部のヨーロッパ人が反撥を覚え、再びユダヤ人を排斥しようと望んでしまうのだ。憎まれる奴には「憎まれるだけの理由」がある。ユダヤ人はアメリカ人やヨーロッパ人に対して「異人種への憎しみを捨てろ !」と迫るが、それなら先にイスラエルの同胞に対して言ってみろ。きっと、米国のユダヤ人はイスラエルで袋叩きに遭うぞ。イスラエルの保守的なダヤ教徒に殴られ、小声で「ヘイト反対!」と囁く、リベラル派ユダヤ人の姿が目に浮かぶじゃないか。
  



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