教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房

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憧れの職業に就けない日本人

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(左: 支那人の群衆  /  右: フィリピン人の群衆)

  「令和」という新たな元号が発表され、全国各地はお祭り気分だ。意外な文字が使われ、元号を予想した人々は恥をかいたけど、往々にして予想屋は予想を外すものである。後知恵になるが、筆者は何となく「今回は国書から引用するのかなぁ~」と漠然と思っていた。というのも、昭和が終わって平成が発表された頃、一部の知識人が「どうしていつも支那の古典から取ってくるんだ !」という議論があったからだ。当時、筆者はこの不満を雑誌で読んでいたので、「もしかしたら」と思ったが、どの本から引用されるのか全く推測できなかった。ただ、知りたいのは誰が「令和」を言い出し、いつ決めたのかである。

  世間は新元号が公表されると、印刷物を変更したり、新商品の名称にしたり、と大忙しだが、その裏で着々と忍び寄る恐怖には気づいていない。新しい入国管理法が施行され、続々とアジア人が流入してくるのに、移民対策どころか、その危機感すら全くないのだ。「令和」という時代は、伝統的だった日本が劇的に変質する時代、すなわち取り返しの付かない段階(point of no return)への突入である。これは予想じゃなくて、確固とした既定路線。今年の四月は日本が溶解する幕開けで、表面上、歓喜の声が沸き起こっているが、その裏では埋葬曲がひっそりと演奏されているのだ。

  リベラル思想に感染した一般人は、「アジア人の入国を厳しくせよ !」、「低賃金労働者の輸入反対 !」と聞けば、何となく「右翼って嫌な人たちよねぇ~」と思ってしまう。が、現実を見てみれば、「右翼」とか「ネオナチ」と蔑まれる保守派の方が、庶民の事を考えている人々である。例えば、巷の女子大生が憧れる「女子アナ」の採用試験を思い浮かべれば解るはずだ。一部の女子大生は華やかな業界に勤めたいそうで、在京キー局のアナウンサーになりたがる。(それに落ちれば仕方ないから、地方局で我慢するそうだ。) 人も羨む別嬪(べっぴん)なら、女優とかファッション・モデルになってチヤホヤされるけど、そこまでの容姿が無い、あるいは自信の無い女性は、藝能人並に注目を浴びる「局アナ」を目指すみたいだ。

  日テレやTBSといったテレビ局の試験会場には、各大学からが若い女性が集まってくる。しかし、採用されるのはごく僅かで、その中でもバラエティー番組や報道番組に起用されるのは、ほんの一握りで、よほど幸運じゃないと名物アナウンサーにはなれない。それでも、こうした狭き門に多くの女性が挑戦するんだから、よっぽど魅力的なんだろう。ところが、もし、募集人数や採用試験に「民族割当(quota)」という壁が出現したらどうなるのか。仮に、フジテレビが毎年15名の新入社員を採っていたとする。しかし、多民族主義の方針から「民族枠」が設置され、支那人2名、朝鮮人3名、若干のアジア系を採用することになれば、日本人の採用人数はは9ないし7名ほどに減ってしまうだろう。そこでもし、アジア人が6名採用されれば、日本人の採用枠はたったの8名だ。15名でも競争が激しいのに、8名ともなれば、第9位の人は確実に不合格となる。従来なら、15番目の人まで採用されたのに、9位から15位の応募者は、泣く泣く地方局へと流れるしかない。悲惨なのは16位以下の人々で、地方局にすら就職できないのだ。

  女性が群れる競争の場というのは、嫉妬や憎悪が渦巻く修羅場に近い。不合格になった日本人女子大生は、合格者した朝鮮人を見て、「何よ、あんな女。朝鮮人だから入れたんじゃない ! 容姿も実力も私の方が上よ !」と呟く。「怒髪天をつく」という言葉があるけど、怒り狂った女性は猫並みに毛が逆立つんじゃないか。別の日系人女性は「どうして私が不合格なの ! あんなに一生懸命頑張ったのに ! 納得できない ! 不公平よ !」と怒りに震え、事によったら、雑誌社に体験談を持ち込んで、テレビ局の逆差別を糾弾しようとするかも知れない。 実際、アメリカでは「白人」という理由で有名大学に入れなかった白人女性が、黒人を優先的に入れる大学を訴えたり、「有色人種優遇制度(アファーマティヴ・アクション)」自体を批判するという告発もあった。したがって、こうした揉め事は日本でも起こりうる可能性がある。

  学校での「お勉強」が得意なお嬢様は、冷酷な現実と綺麗事の区別がつかない。彼女たちは教授の正体も確かめずに授業を鵜呑みにし、ほどよいピンクに染まって行く。たぶん、ちょっとリベラル寄りの姿勢を格好いいと思っているのだろう。とりわけ、学校秀才は国際関係学とか社会学の授業を受けると、実に厄介な人物になる。世間知らずの学生は、左翼活動家が教授になっているとは思わない。「人種差別はいけません」とか、「色々な民族が集まると閉鎖的な社会が文化的に豊かになります」と教えられれば、疑いもせず「そうよねぇ~」と頷(うなづ)く。しかし、現実は違う。民族的多様性は社会に亀裂をもたらし、異質な民族が混在する国家は、嫌悪感や不信感でギスギスした社会になりやすい。同じ種類の国民同士が結束し、敵対する民族と反目するから、民族摩擦は更に激しくなる。

  多民族主義に賛成するリベラル派は、他人事みたいに「マイノリティーに理解を示し、寛容な社会をつくろう」とか、「彼らの地位を向上させて、同化を進めるべき」と口にする。しかし、いざ自分に係わるとなれば自説を翻し、矛盾した行動を示す。先ほどの例を使って考えてみよう。仮に、女子アナ試験に合格した者が、全員日本人だったとする。その時、多民族主義を信奉する合格者は、自分の合格を試験に落ちた朝鮮人にくれてやることができるのか? いくら少数民族の地位向上を願う学生でも、せっかく掴んだ職業をアジア人に譲り渡すことはしないだろう。また、試験の結果、惜しくも9位(不合格)になった女性は、「多民族国家の実現に一役貢献したわ !」と思って引き下がるのか? 普通の日系人女性なら、地団駄踏んで泣き叫ぶはずだ。

  一般人は「アジア人労働者の輸入」と聞いても、3K職場の補充員としか思ってないから、「私には関係ない」と涼しい顔をする。しかし、アジア移民はいつまでも下働きのままではない。確かに、移民1世は劣悪な職場でこき使われ、文句も言えず黙って堪えている。だが、彼らの子供は日本で生まれ育ち、自分を「対等な国民」と思っているから、日本人と同じく学校に通い、余裕があれば大学にまで進むだろう。卒業すれば公務員を目指したり、民間企業に勤めようと考えるから、3K職場に就くのは落ちこぼれくらいだ。したがって、いくら脳天気な日本人でも、移民が3K仕事の世襲を望んでいるとは思わないだろう。もう一つ予想されるのは、国内左翼の掩護活動である。もし、移民の子供が就職で不利となれば、左翼仲間のマスコミが騒ぎだし、「何らかの是正措置を作れ !」と政府に圧力を掛けてくるはずだ。そうなれば、弱腰の議員は圧力に屈し、日本版アファーマティヴ・アクションを作るだろう。

  そうじゃなくても、テレビ局は多民族主義をとっているから、徐々に異民族枠を広げてくるはずだ。ただし、最初は西歐人との混血児を採用し、視聴者の拒絶反応を和らげてから、支那人や朝鮮人のアナウンサーを増やすつもりだろう。加藤シルビアとか滝川クリステル、ホラン千秋などは劇薬を飲ませる前のアイスクリームだ。フジテレビやTBSといった反日メディアは、早く朝鮮人のアナウンサーを誕生させたいところだが、世間の反応がどうなるのか予想できない。だから、悔しくても今のところは保留にしている。まさか、安藤優子をポイ捨てにした後、いきなり「朴」とか「金」という司会者を据える訳にも行くまい。せいぜい、レギュラー・コメンテーターに帰化鮮人(日本名の学者とか元官僚)の評論家を加える程度。それでも、マスメディアによる外人採用は恐ろしい。

奴隷労働者が出現する日本

  政府は技能研修生とか実習生あるいは留学生という名目で、大量の外国人を輸入しようと図っているが、こうした安い労働者は現代版「苦力(クーリー)」ないし「契約奴隷」に他ならない。もちろん、企業の意向を受けた政治家や、人手不足に悩む経営者は、間違っても「アジア人奴隷」とは呼ばないけど、心の底では「使い捨ての単純労働者」と思っている。アジア人を好む経営陣の理由を推測すれば、「日本の若者はロクに働きもせずに、口だけは達者で、何かと言えば文句をつけてくる。それに比べ、アジア人はいい。どんなにコキ使っても、黙って従うし、賃金をピンハネしても判らない。日本語が不自由なことはマイナスだが、出費がかさむ労災保険や年金を誤魔化せるからお得だ。しかも、ヤバくなればクビに出来る。まぁ、色々な問題はあっても、やはり便利だよねぇ~」となる。結局、職場の機械化(設備投資や合理化)は高く付くから、家畜のように安い家畜を輸入して使いたい、というのが企業の本音なんだろう。

Arthur Calwell 1 (左  /  アーサー・コーウェル)
  アジア人労働者を歓迎する企業経営者というのは、ちょっと品の良い奴隷主といったところで、本質的には、昔の残酷な奴隷商人と同じだ。今、オーストラリアは支那人の人口侵略や多民族主義で深刻な問題を抱えているが、この国の惨状と歴史は日本にとって教訓となる。第二次大戦後、オーストラリアは白濠主義(White Australia Policy)を捨てて、アジア移民を大量に受け容れたが、当初は、反対意見の方が主流派だった。移住大臣となったアーサー・コーウェル(Arthur Calwell)は、アングロ・ケルト的オーストラリアを守るべく、アジアからの低賃金労働者に反対していたが、時代と左翼の攻撃には勝てなかった。当時、コーウェルに対しては、「人種差別に基づく移民規制だ」という非難もあったが、彼は外人労務者を搾取する邪悪な経済人こそ非道であると反駁していた。

  リベラル派から批判されたコーウェルは、ヘンリー・ロス・ルウィン(Henry Ross Lewin)という奴隷商人について述べていた。(Arthur Calwell, Danger for Australia, The Industrial Printing and Publicity, Co., Carlton, 1949, p.10.) このルウィンはトマス・プリチャード(Thomas Pritchard)なるオーストラリア人に雇われ、彼が所有する「ダフネ」号に乗っていた。「ダフネ」という船はオーストラリアのブリスベンを出航すると、南太平洋に向かい、タンナ島やエロマンゴ島で労働者を見繕っていたそうだ。ところが、規則上、ダフネ号には58名の"労働者"しか乗せてはいけないのに、実際には120名もの島民(商品)が乗っており、船内ですし詰め状態になっていたそうである。(でも、通勤ラッシュ時の山手線よりはマシだ。あの状態は奴隷船よりも過密であるらしい。)

  特筆すべきはルウィンの残虐性である。彼はタンナ島に上陸した時、酋長の娘に言い寄ったが、あっけなく拒絶されてしまったので、彼女を攫うことにしたそうだ。すると、娘を拉致された首長はルウィンに襲いかかり、娘を取り戻そうとするが、返り討ちに遭って殺されてしまった。傲慢なルウィンは彼女を妾にするが、彼女に飽きるのも早かった。この外道は彼女の両手をリング・ボルトに結びつけ、鞭で打ち付けると、白人や黒人90名がいる目の前で彼女を強姦したそうだ。そして、事が終わると丸裸の娘を船に投げ入れたという。この船には、あちこちの島から掻き集めた囚人が乗っており、陵辱された娘はその群衆の慰み者になってしまった。(女に飢えた男の中に、裸の女が投げ込まれたら、どんな輪姦が起こるのか、誰でも想像がつくだろう。)

  「ダフネ」号は南洋土人を漁っている最中、洋上警備をしていた「ロザリオ」号のジョージ・パーマー(George Palmer)船長に拿捕されてしまう。そして、拘束された船長と所有者はオーストラリアのクィーンズランドで裁かれることになった。パーマー船長はダフネを奴隷船に違いない、と踏んでいたそうで、船主のプリチャードを有罪にできると考えていた。しかし、海事裁判所は民間の商売、すなわち労働者の輸送と判断し、プリチャードを無罪としたらしい。確かに、ルウィンはお金を払って島民を"リクルート"し、オーストラリアで受け手側に引き渡たしただけだから、これは人足業の部類に入ってしまう。ただし、ルウィンはあくどく儲けていた。例えば、彼はフィジー島に上陸した時、土人を108名ほど獲得したそうで、仕入れ値は一人当たり6ポンドであったそうだ。その後、クィーズランドに着くと、一人当たり9ポンドで販売したから、結構な儲けになっていたはずである。もっとも、彼は法令で決められた58名しか売らなかったというからズル賢い。全員売り渡すと違法行為がバレてしまうから、表の商売では法律を守っていた。おそらく、残りの「奴隷」は、闇市で売却したのかも知れない。

  この事件は1869年、つまり明治2年頃に起きたのだが、現代でも同様の人足業は存在し、もっと大規模になっている。支那は当然として、ベトナム、タイ、フィリピン、インドネシアなどにも、現地人を募集し、日本人に斡旋する仲介業者(ブローカー)が暗躍し、多額の利益を得ているそうだ。表向きは「人材派遣業者」となっているが、実際は闇社会のブローカーに過ぎない。一般人でも平成の初め頃、支那人組織の「蛇頭」を報道でよく耳にしたはずだ。移民推進に当たっては、日本の人材派遣業者が介入したけど、これだって「蛇頭」と同じ類いのブローカーで、違いと言えば、税金を払っているか否かである。竹中平蔵の如き口利き屋は「人手不足の解消を目指した政治活動」というが、国内需要を見越してのロビー活動に過ぎない。

  こうしたブローカーは、目先の利益さえ獲得できればいいだけで、日本社会がどうなろうが知ったことではない。移民がもたらす厄介事や社会問題、大小の犯罪による被害は全て国民が引き受けることになる。外人労働者への福祉は税金でまかなわれ、医療・教育・住宅に関する問題も日本人の負担となり、犯罪者が出れば、拘留、裁判、刑務所の費用まで出すことになる。しかも、外国人にあてがう通訳も日本人持ちなんだから頭にくる。強制退去の外人は「人権上の配慮」とやらで、快適な飛行機に乗っての「帰国」となるが、その費用は誰が出すのか? もちろん、日本国民の税金で支払われる。一般国民は確定申告の時期、こうした出費を承知の上で納税しているのか? 財務省は消費税アップばかり熱心だけど、税金の浪費に関しては無関心である。役人は「そんなのは議員の職務で、俺たちの知ったことではない !」と言い張り、国民搾取の仕事に邁進するだけ。もう本当に腹が立つ。(安倍政権が消費税アップを本気で実施するのかどうか、今のところ分からないが、もし、約束通り実行したら令和の幕開けは暗くなるぞ。)

  一般国民は新元号を迎えるに当たって、平和で豊かな時代を望んでいる。しかし、次の時代で待ち受けるのは、嫌なことばかりだ。異人種が大量に入ってきて、日本社会はバラバラになるし、増税で経済は急降下となり、今以上にボロボロとなる。また、拉致被害者は救出されず、帰郷を願いながら朝鮮で亡くなってしまうだろう。奪還を渇望する被害者家族だって、高齢化でどんどん亡くなっている。たぶん、横田慈さんも娘を抱くことなく、旅立ってしまうだろう。左翼政策を推し進めた安倍政権も終焉を迎えるが、次に誕生するのは菅政権かも知れない。もし、確信的左翼の菅義偉が総理大臣になれば、移民は規制されるどころか拡大する一方だ。日本人労働者はアジア人労働者と「平等」になるから、劣悪な職場は改善されず、低賃金のまま"こき使われる"ことになるだろう。支那人や朝鮮人なら、こうした惨めな日本人を見て気分爽快となるはずだ。彼らは「倭人が奴隷になったぞ !」とせせら笑うに違いない。令和というのが「隷倭(れいわ)」の時代になったら大変だ。とにかく、国家の衰退は静かに訪れる。戦禍や震災で破滅するのは嫌だけど、何となく日本が消えて行く、というのも悲しすぎるよね。



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