教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


好評発売中 !


知られざるアマゾンの書籍排除

America's founding 1Statue of Liberty 3










  近年、日本各地で本屋の倒産が相次ぎ、片田舎で本を求めようとすれば、コンビニへと足を運ぶしかない。しかし、そこにあるのは、週刊誌と漫画くらいで、学術書や教養本は皆無だ。ということで、一般人が人文系書物やビジネス書、新書本、専門書を手にしようと思えば、ネット通販に頼るしかない。その中でも最大の業者はアマゾンだ。街中に店舗を持たず、巨大な倉庫に何万種類もの本を取り揃え、24時間営業のアマゾンは世界各国を席巻している。

  こういう訳だから、書籍販売において、ほぼ独占状態のアマゾンから締め出しを食らうことは、著作業者にとって販売拒否にあったようなものである。特に、歐米の知識人にとったら死活問題だ。英語で書かれた本は世界中で売れるから販売部数も相当になるが、もし、国内外の販売ルートを遮断されたら、「売れるはずの本」が売れなくなってしまう。また、一般人はアマゾンの書籍紹介コーナーを眺めている時に、偶然「あれっ!」と興味を引く本を見つけることもあるので、読者と作者にとって「出会いの場」にもなっている。

  だが、もしも、アマゾンが密かに検閲を行い、“不都合な”書物の排除を行っていたらどうなるのか? 言論や出版の自由が浸透している歐米や日本で、今更「禁書」なんて滅多にないし、あるとすれば、幼児ポルノとか犯罪実行マニュアルなど、公共の利益に反する有害図書や倫理・道徳に背く卑猥本だけだ。それでも、歐米人から見ると、日本は奇妙な点で自由な国である。コンビニでは普通にエロ雑誌が並べてあるし、古書店に行けば学術本とエロ本が一緒に売られていたりするのだ。実際、筆者も体験したことがある。三省堂近くにある神田の古本屋では、片方の棚に歴史書や哲学書が並べられ、もう片方の棚にはエロ本が並べてあったので驚いた。また、早稲田の古本屋では、夏目漱石や太宰治の文学書が置いてあったけど、その脇にSM本とかポルノ雑誌が陳列されていたのだ。日本の本屋はバラエティー豊かと言えるが、その反面、節操が無いとも言える。

Michael Hoffman 1(左  / マイケル・ホフマン )
  アメリカ人は日本人に向かって「言論の自由」を説教するが、その裏で巧妙な「言論妨害」が行われていることに気づいていない。例えば、アマゾンはマイケル・ホフマン(Michael Hoffman)を「反ユダヤ主義者」と見なし、彼の著作である『Judaism's Strange Gods』や『The Great Holocaust Trial』、『Judaism Discovered』を販売中止にして、キンドル版も売らないことに決めたそうだ。これに怒ったホフマン氏がアマゾンに問い質したところ、どうも本の内容がユダヤ人の気分を害する(offensive)ものであったから、それが原因でサイトから外したらしい。しかし、これは妙だ。どうしてユダヤ人の抗議なら受け容れられるのか? もし、捏造による記述であれば排除されても仕方ないが、ホフマン氏が事実をねじ曲げて伝えているとは思えない。口にするのも馬鹿らしいが、学術的な批判でも「駄目」となったら、評論本や暴露本などは最初から成立しないじゃないか。確かに、ユダヤ教徒からすればホフマン氏の批判は腹立たしい。でも、アメリカでは個人の意見を表明するのは自由なはずで、名誉毀損じゃない限り出版の自由はある。第一、ユダヤ人側に反論があるというなら、言論の場で堂々と勝負すればいいじゃないか。それをしないで、政治的圧力を掛けて批判者の口封じをするなんて卑怯だろう。

  いくらガイドラインがあるとはいえ、アマゾンの方針は納得できない。そもそも、歐米や日本では宗教批判はタブーなのか? そう言えば、日本のテレビ局だと、創価学会の批判はダブーだが、出版までは禁止することができない。たとえ、毎日新聞が書評欄で矢野絢也の本を無視しても、一般国民は本屋で購入するし、週刊文春で紹介されれば「何だろう」と興味を持つ。現代の日本では、如何なる宗教も批判を免れない。実際の書店を巡ってみれば判るけど、キリスト教やイスラム教を批判する本なんか珍しくもないだろう。新聞やテレビを見れば、キリスト教会のスキャンダルが報道され、幼児虐待を行ったカトリック神父は公開処刑だ。また、イスラム教徒のテロリストなどウジャウジャいるし、過激派組織に対する世間の非難は日常茶飯事である。小学生だってイスラム教徒が口にする「アッラーは何よりも偉大なり! (Allahu Akbar)」という言葉を知っているじゃないか。ユダヤ人だけ特別扱いなんて変だ。じゃあ、もしイスラム教徒が抗議文を送れば、アマゾンはイスラムの批判本をサイトから撤去するのか? おそらく、そんなことはないだろう。むしろ、「言論の自由」や「出版の自由」を主張して、イスラム教徒による嫌がらせを撥ねつけるはずだ。

  ホフマンの著作に関する「禁書」は、どうしても腑に落ちない。なぜなら、アマゾンの書籍担当者は何百万もの本の中から、どうやって彼の本を見つけ「危険」と判断したのか? ホフマン氏は「南部救貧法律センター(Souther Poverty Law Center)」が背後にいるんじゃないか、と推測している。("On the Censorship of Michael Hoffman's Books by Amazon", The Unz Review, September 13, 2018) この極左団体は米国で悪名高く、「ヘイト・スピーチを監視する」との名目で、気に入らない人物をブラックリストに載せているのだ。彼らにマークされた人物はいつ社会的に抹殺されてもおかしくないし、事実、SPLCは破滅させようと躍起になっている。特に、「白人のアメリカ」を強調する人物は、「レイシスト」や「白人至上主義者」のレッテルを貼られ、主要メディアから敬遠されてしまうのだ。このSPLCはユダヤ人組織の「ADL(Anti-Defamation League / 反名誉毀損同盟)」と連携し、ユダヤ人を批判する者や西歐人意識の高い者を徹底的に叩き潰そうとする。

Joseph Levin, Jr 02Bennett GrauElden Rosenthal










(左 : ジョセフ・レヴィン  / 中央 : ベネット・グラウ  /  右 : エルデン・ローゼンタール )

  両団体の幹部を調べてみれば、誰でも極左ユダヤ人が数多く混じっていることに気づく。例えば、SPLCの共同創設者であるジョセフ・レヴィン(Joseph J. Levin,Jr.)や副会長のベネット・グラウ(Bennett Grau)、よくテレビ番組に招かれる古株のマーク・ポトク(Mark Potok)、重役のリチャード・コーエン(Richard Cohen)、ベテラン・メンバーのハイジ・ベイリッチ(Heidi Beirich)、その他、エルデン・ローゼンタール(Elden Rosenthal)、ハワード・マンデル(Howard Mandell)、サミュエル・ウルフ(Samuel Wolfe)、エレン・スドウ(Ellen Sudow)、リンダ・オルツェック(Lida Orzeck)、ロンダ・ブラウンシュタイン(Londa Brownstein)、ジョセリン・ベンソン(Jocelyn Benson)など、“いかにも”といったユダヤ人が勢揃いだ。

Mark Potok 21Heidi Beirich 3Howard MandellSanuel Wolfe








( 左: マーク・ポトク  / ハイジ・ベイリッチ  / ハワード・マンデル  /  右 : サミュエル・ウルフ)

   「反名誉毀損同盟(ADL)」はユダヤ人団体だから、ユダヤ人で固められていても不思議じゃないが、彼らはトランプ政権の誕生に危機感を覚えている。最高統括者のジョナサン・グリーンブラット(Jonathan Greenblatt)は、シャーロッツヴィルで人種対立が起きた時、トランプ大統領は「白人至上主義者」に対して甘いと非難し、もっと強いメッセージを発するべきだと発破をかけていた。彼が率いるADLは全米の「ヘイト・グループ」やネオ・ナチ集団を監視・警戒しているそうだ。とりわけ、ヨーロッパ系アメリカ人の権利を主張する「アイデンティティー・エウロッパ(Identity Evropa)」はADLの監視対象で、ユダヤ人らは指導者のネイサン・デミゴウ(Nathan Damigo)をネオ・ナチと断定し、心の底から憎んでいる。ADLのアイリーン・ハーシェノフ(Eileen Hershenov)は下院の司法委員会にしゃしゃり出て、白人至上主義者やネオ・ナチの活動家を告発していたけど、そんなのはイチャモンの類いで、ユダヤ人が気に食わないと感じる白人を罵っているだけだ。確かに、彼女が糾弾する「レイシスト」の中には、白人であることを威張り散らすゲス野郎もいるが、本来のアメリカを取り戻そうとする愛国者もいるのだ。

Nathan Damigo 2Jonathan_Greenblatt 11Eileen Hershenov 3










(左 : ネイサン・デミゴウ  /  中央 : ジョナサン・グリーンブラット /  右 : アイリーン・ハーシェノフ )

  話を戻す。ユダヤ人組織から目を付けられたネイサン・デミコウだけど、よく聴けば彼の見解は至極まっとうで、アメリカ合衆国を創り、偉大にしてきたヨーロッパ系国民の意識を覚醒させようとしているだけだ。(注 / 「デミコウ」は養父の家族名で、ネイサンが生まれたときの本名は「ロッジ(Lodge)」であるという。) 彼は海兵隊を除隊後、デイヴィッド・デューク(David Duke)の『My Awakening』を読んで白人としての意識に目覚め、「アメリカ自由党(American Freedom Party)」に参加したという。(彼は海兵隊時代にイラクに派遣され、現地で罪を犯し、帰国後懲役刑を受けているが、現地の状況やアメリカ兵の心理状態を斟酌すれば理解しがたいことではない。話すと長くなるので、ここでは省略する。)

David Duke 1(左  /  デイヴィッド・デューク)
  実刑を受けたネイサンだけど、皮肉なことに、彼は刑務所で学校で習わない知識を得た。SPLCはネイサンを「ロクでなし」と宣伝し、元KKK幹部のデュークが書いた本に啓発された人種差別者と罵る。だが、ネイサンは自分の頭で考えるようになったのだから他のアメリカ人よりマシである。 普通のアメリカ人は「権威者」の言説を鵜呑みにするだけで、それを独自に検証しようとは思わない。アカデミックな世界が左翼教授に牛耳られていると知らずに、自分を「教養人」とか「知識人」と思い込んでいるアメリカ人が如何に多いことか。(ちなみに、筆者もデュークの本を購入したが、別に異常なところは見つからなかった。この本には彼の子供時代の話やユダヤ人の悪行が書かれているので、結構面白い。特に、第三部の「ユダヤ人問題」は読み応えがある。普通の日本人は読まずに、ただ「KKKの人物が書いた本」と聞いただけで怖じ気づき、条件反射的に目と耳を塞いでしまうが、我々は左翼どもの酷評を信じないで、先ず自分の目で確かめることが肝心だ。) ネイサンの見解はYouTubeで公開されている。筆者は「レッド・アイス(Red Ice) TV」でのインタビューを推薦したい。日本人はSPLCの罵詈雑言に惑わされず、直接ネイサンの話に耳を傾け、自分自身の基準で判断すべきだ。

  アマゾンから「禁書」にされた本は他にもあるが、日本では全く報道されないので、筆者が代わりにここで紹介する。例えば、「アメリカン・ルネサンス」を運営するジャレッド・テイラー(Samuel Jared Taylor)氏は、『もし、何もしなければ(If We Do Nothing)』という本を2017年に出版した。しかし、アマゾンはこの最新刊を排除し、売らないことに決めたそうだ。ついでに、彼の前作『白人のアイデンティティー(White Identity)』という本もサイトから外されてしまった。(筆者は両方とも購入して読んだけど、「禁書」にすべき箇所は見つからなかったし、「日本でも翻訳されればいいのに」と思ったくらいだ。テイラー氏はちゃんと脚注を載せて根拠を示している。日本の大学教授は「ヘイト本」と呼んで斥けるが、真剣に読めば中々有益な本と判るはずだ。)

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(左 : ジャレッド・テイラー   /    右 : ケヴィン・マクドナルド)

  次の犠牲者はカルフォルニア州立大学ロング・ビーチ校で心理学を教えていたケヴィン・マクドナルド(Kevin MacDonald)博士である。彼は学術的なユダヤ人批判で有名だ。日本の保守派雑誌では一度も取り上げられたことはないが、彼の『批判の文化(Culture of Critic)』は間違いなく名著で、日本人が知らないことがたくさん書かれているから、極めて有益な本と言えよう。ところが、マクドナルド教授も「反ユダヤ主義者」のレッテルを貼られてしまい、彼の本は絶版じゃないのに、アマゾンの販売サイトから消されてしまった。アマゾン側は「ガイドラインに反しているから外した」と答えているが、こんな言い訳を信じる奴がいるのか? マクドナルド教授の本は21年前から販売されているのに、2019年になって急に「違反本です ! 」と言い渡されたんだから、明らかにおかしいだろう。たぶん、ユダヤ人か極左の連中が圧力をかけたに違いない。

     マクドナルド氏はユダヤ人を手厳しく批判しているので、彼を恨むユダヤ人は殊のほか多い。だから、彼の学術書を「ヘイト本」にしたのだろう。残念なことに、日本では『批判の文化』を所蔵する図書館はまず無いから、興味のある人は自腹で購入するしかない。マクドナルド教授の論文をまとめた『Cultural Insurrections』も有益な本だが、こちらは稀覯本になってしまい、中古市場では2万円以上に跳ね上がっている。筆者は以前2、3千円で購入したが、こんなに値段が上がるとは思わなかった。「ヘイト本」に指定された書籍は、案外買い手が多いから、古書店は強気になって値をつり上げている。

  当ブログでは以前「オルタ・ライト」を扱い、「右翼知識人」にされたグレッグ・ジョンソン(Greg Johnson)を紹介した。彼も左翼分子から目の敵(かたき)にされており、最新作の『白人ナショナリスト宣言(The White Nationalist Manifesto)』は、2019年2月以降、アマゾンから排斥されている。表向き「在庫切れ」という事になっているが、実質的には「禁書」になっているのだ。2018年に発売されたばかりの新刊本なのに、一年足らずで「絶版」扱いなんておかしいじゃないか。しかも、関連本紹介の欄からも排除なんだって。著者のジョンソン氏は怒りを隠せない。彼の手元には本が平積みになっているし、自身のサイトでも販売しているから、アマゾンから要求があれば、直ぐ本を届けることができる。だが、政治的圧力に屈したアマゾンは、「もはや扱うことはありません」との通知をジョンソン氏に送ったそうだ。これでは、一般の読者は「在庫切れで、絶版なのかぁ」と思ってしまうだろう。こんな処分は酷い。アマゾンは希代の悪人カール・マルクスの『共産党宣言』を今でも販売しているし、ユダヤ民族の意識を鼓舞するテオドール・ヘルツェルが書いた『ユダヤ人国家』も引き続き販売しているじゃないか。どうして、西歐的アメリカを称讃するジョンソン氏の著作だけが「有害指定本」となるのか、その根拠が解らない。

Greg Johnson 1Karl Marx 3Theodor Herzl 2











( 左 : グレッグ・ジョンソン / 中央 : カール・マルクス  /  右 : テオドール・ヘルツェル )

  二枚舌や二重思考があるからなのか、アマゾンは左翼陣営になると矢鱈と親切で、「右翼」には見せない寛容性を示す。日本と同じく、アメリカでも共産主義者は未だに健在で、正体を隠しながら毒入り書籍をバラ撒いている。中には元テロリストの連中がいて、「リベラル派」の仮面を被って活動しているから注意が必要だ。例えば、元「ウェザーマン」のキャシー・ウィルカーソン(Cathlyn Platt Wilkerson)は自伝の『Flying Close to the Sun』を出版した。だが、今でもアマゾンで購入できる。(「ウェザーマン」はテロも辞さない極左過激派集団) これまたトンデモない人物だが、コロラド大学で教授になったワード・チャーチル(Ward Churchill)は、アメリカを呪う典型的な左翼学者だ。彼も有害な本を書いており、『反逆行為(Acts of Rebellion)』は未だに販売されている。アマゾンは「いつ」この本を「有害毒本」と指定するのか? 

Cathy Wilkerson 2Ward Churchill 1










(左 : キャシー・ウィルカーソン  /  右 : ワード・チャーチル)

      このワード・チャーチルは筋金入りの極左で、一時期、「ウェザーマン」達に爆弾の作り方を教えていたという。彼は大学で「民俗学」を教えながら、アメリカを攻撃するテロリストを擁護し、憧れのソ連が崩壊したことを嘆いていた。これだけでも噴飯物だが、彼の学術的業績はもっと酷かった。終身教授職を得ていたが、彼の論文は偽物としか言い様がなく、他人の文章を盗み取った破廉恥作品だった。後に、この「剽窃(ひょうせつ)」がバレて問題になったが、チャーチルが詫びることはなかった。そもそも、「民俗学(エスニック・スタディーズ)」を教えている連中なんて、端っから「まとも」じゃないから、卑劣な奴がいても別に驚くことじゃない。

Jeff Bezos 1(左  / ジェフ・ベゾス )
  まぁ、一年中赤いの嵐が吹き荒れるアメリカだから、保守派攻撃があっても不思議じゃないが、アマゾンを運営するジェフ・ベゾスはメディア業界にも進出しているから、実に厄介だ。彼が統括する「ナッシュ・ホールディングス(Nash Holdings)」は、世界中に影響力を持つ「ワシントン・ポスト」紙を傘下に収めている。「ニューヨーク・タイムズ」紙や「ワシントン・ポスト」紙は、普段、格好付けて「言論の自由」を云々するが、その株主や経営者の矛盾する行為を咎めたことはない。いくら新聞社の編集長でも、親分のやることにケチをつければ、クビや左遷となるから、亀のように甲羅に閉じこもって時間が過ぎるのを待っている。それに、迫害されるのが「右翼」なんだから、庇ってやる義理は無い。むしろ、「ざまあみろ !」と笑顔になる。

  アメリカでも大手企業は、日本の藝能事務所みたいに、陰湿な仕置きをするものだ。もし、鼻っ柱の強い藝人が、ジャニーズ事務所の社長やバーニング・プロダクションの周防郁夫を怒らせたら、「干される」どころか藝能界から追放されてしまうだろう。だから、新米の藝能記者だって、これくらいの常識は弁えている。「表があれば、裏がある」というのが世間の常識だ。アメリカにも様々な「裏」があるので、我々はアメリカを自由の国と思わない方がいい。むしろ、自由が点在するギャングランドと考えた方が無難だ。ニューヨークの裏社会を知っているトランプ大統領でも、大物をえぐり出す暴露本は書けまい。もし、書いたら健康なまま「歴史」にされてしまうだろう。ただし、任期中に暗殺されれば、望み通りケネディーみたいな人々の記憶に残る人物となるかもよ。




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