教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
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合衆国を操るイスラエル

Jew AIPAC 1Jewish false flag operation 1













(左 : 米国で絶大な影響力を持つユダヤ人組織「AIPAC」の総会  / 右 : イスラム・テロを仕組むイスラエルを示唆した風刺写真 )

  アメリカ合衆国は誰もが認める超大国である。日本がいくら経済的に豊かになろうとも、その絶大な軍事力の前ではキャンキャン吠える仔犬程度に過ぎない。ところが、この軍事大国を操る小国があるのだ。それがイスラエルである。パレスチナに出現した、このユダヤ人国家は、世界経済に占めるGDPの割合こそ少ないが、政治力ではどの西歐諸国よりも強大だ。なぜなら、イスラエルは歐米諸国に様々な種類の工作員を派遣することができるし、その情報収集力も凄い。とりわけ、現地の同胞を協力者にしていることが最大の強みである。熱烈なシオニストや保守的ユダヤ教徒はもちろんのこと、リベラル派、世俗派、ピンク左翼、社会主義者、マルキスト、アナーキストまで選り取り見取り。たとえ、その同胞が意識していない場合でも、「ユダヤ人」という血の遺伝子が蠢動(しゅんどう)するから、自発的な協力者ないし無意識の支援者になってしまうことが多い。

  近頃、馬渕睦夫大使が「ディープ・ステイト」を持ち出し、合衆国政府を裏で操る連中に言及しているが、極秘情報を持たない一般国民は、正体不明の国際金融資本家より表舞台で活動するユダヤ人に注目すべきだ。そこで、今回紹介したいのは、最近、財務省を退任したシガル・パール・マンデルカー(Sigal Pearl Mandelker)というユダヤ系アメリカ人のことである。

Sigal Mandelker 1( 左 / シガル・パール・マンデルカー )
  トランプ政権を去ったマンデルカーは、財務省に設けられたテロ・金融諜報局(Office of Terrorism and Financial Intelligence / OTFI)を統括する財務次官補(Deputy Secretary)であった。これは「外国資産管理局(Office of Foreign Assets Control / OFAC)」や「金融犯罪取締局(Financial Crimes Enforcement Network / FinCEN)」、「諜報・分析局(Office of Intelligence and Analysis / OIA)」、「テロリスト金融犯罪取締局(Office of Terrorist Financing and Financial Crimes / TFFC)」を監督する役目である。「OFAC」は組織や個人の資産について制裁を加えることができ、「FinCEN」は国家安全局(National Security Agency)のネットワークにアクセスできるらしい。つまり、個人や企業が行う国際間の通話や電子メール、そのほか様々な機械による通信を傍受できるということだ。こうした国家機関を率いていたマンデカーは、外国政府ないしテロリストが行う国際金融取引や秘密裏の破壊工作、人身売買ネットワーク、資金洗浄(マネーロンダリング)、麻薬取引など、アメリカにとって脅威となる活動に監視の目を向け、それを食い止める権能までをも有していた。

  隠然たる実務に就いてたマンデルカーの経歴は華々しい。ペンシルヴァア大学のロー・スクールを卒業した才女は、連邦最高裁のクラレンス・トマス(Clarence Thomas)判事に仕える法律事務員となった。その後、エディス・ジョーンズ(Edith Jones)判事の研修生を経て国土安全保障省と司法省に入ったらしい。ただ役所勤めをする前、彼女は「プロスカウアー・ローズ(Proskauer Rose LLP)」という法律事務所のパートナーを務めたことがあり、年収100万ドル以上の報酬をもらっていたそうだ。

Joseph M Proskauer(左  / ジョセフ・マイヤー・プロスカウアー )
  この「プロスカウアー・ローズ社」は元々、ニューヨークで弁護士活動をしていた若手のウィリアム・ローズ(William Rose)と友人のギデオン・プッツェル(Gideon Putzel)が共同で設立した法律事務所である。その後、プッツェルが亡くなったので、ベンジャミン・パスクス(Benjamin Paskus)が加わり、事務所の共同経営者になったという。更に、ノーマン・ゲーツやウォルター・メンデルスゾーンといった弁護士が仲間となり、税金や不動産のコンサルタント業務を専門にしていたそうだ。主にユダヤ人を顧客としていたせいか、同胞との繋がりが深かった。特筆すべきは、この法律事務所にユダヤ人判事のジョセフ・マイヤー・プロスカウアー(Joseph Meyer Proskauer)が入ったことだ。彼がパートナーになったことで、社名も1990年代に「プロスカウアー・ローズ」へと改名されることになった。この元判事はユダヤ人社会の著名人で、何と「米国ユダヤ人委員会(American Jewish Committee)」の議長を務めていたのだ。「類は友を呼ぶ」というけど、ユダヤ人の所にはユダヤ人が集まる。

  話を戻す。国土安全保障省と司法省で上級職員となったマンデルカーは、2006年、司法長官補佐となり、国家を跨ぐ犯罪、すなわちサイバー犯罪、人身売買、幼児ポルノ、知的財産の窃盗、その他、安全保障にまつわる脅威を見つけ取り締まる担当官になっていた。彼女は国土安全保障省で国境警備や諜報活動、対テロリズム問題を扱っていたから、財務省のテロ監視部局へ移ったのは自然な異動であった。注目すべきは彼女の権能で、マンデルカーはイランのような敵性国家やテロ組織と思われる団体へ経済制裁を決めることができたのだ。

  もし、マンデルカーがトランプ大統領に忠実な西歐系アメリカ人であれば問題ないが、この次官補には“いかがわしい”点が少なくない。というのも、彼女のプロファイルが問題なのだ。財務省は明確に答えていないが、どうも彼女はイスラエル生まれらしい。イスラエルに「デブカ・ファイル(Debka File)」というTV番組があるが、その報道(2017年3月15日)によれば、財務省のマンデルカーは「元イスラエル国民」であったそうだ。ただし、公的機関に勤めていたから、マンデルカーは就職前にアメリカ国籍へと変えていたはずである。でも、民間人であった頃は、二重国籍者だったのかも知れない。日本人は蓮舫の二重国籍問題くらいで騒いでいたが、アメリカでは忠誠心の怪しいユダヤ人が本当に多い。

Michael Chertoff 2( 左 /  マイケル・チャートフ)
  例えば、国土安全保障省の長官を務めたマイケル・チャートフ(Michael Chertoff)には二重国籍の容疑があった。日本の一般人は「まさか!」と驚いてしまうが、チャートフの両親を調べると「もしかしたら・・・」と思いたくなる。長くなるので詳しく説明できないが、彼の母親はイスラエルの諜報機関に属していたようだ。母のリヴィア(Livia Eisen Chertoff)は表向き「El Al 航空」のスチュワーデスをしていたが、裏ではモサドの協力者であった可能性が高い。一説には、「マジック・カーペット作戦(Operation Magic Carpet)」に係わっていたという。ちなみに、この作戦はイェメンのユダヤ人をイスラエルへ輸送するミッションであった。一方、父親のギデオンはラビで、祖父もラビという家系だから、息子のマイケルが熱心なにシオニストであっても不思議じゃない。合衆国の要職にイスラエルの手先が坐るんだから、アメリカ軍の将兵はイスラエルの傭兵になったのも同然だ。


Michael Maloof 1(左  /  マイケル・マルーフ)
  イスラエル国籍の保持者と疑われたマンデルカーも熱心なシオニストで、米国のイスラエル・ウォッチャー達は、彼女を「イスラエルの資産(asset / 忍びの「草」)」と見なしている。事実、彼女はイスラエルを批判する団体に厳しく、テロリストのように扱うこともあったのだ。例えば、イスラエル・ロビーや合衆国政府の親イスラエル政策を批判する「ニュー・ホライゾン会議(New Horizon Conference)」はFBIから睨まれ、イランで開かれた総会に出席した者の一部がマンデルカーによる嫌がらせを受けることもあった。一例を挙げると、国防総省の元情報分析官だったマイケル・マルーフ(Michael Maloof)はイランで開催された会議に出席したところ、後にFBI捜査官の訪問を受けたという。何と、FBIの捜査官は朝の6時30分という非常識な時間に彼の自宅を訪れ、いきなりドアをノックしたというのだ。('FBI harassing US citizens for attending Iran-linked event', Press TV, August 11, 2019.) これじゃあ、まるで逃亡を企てそうな容疑者への尋問である。マルーフが憤慨したのも当然だ。

  次にFBIが襲撃したのは、元NSA(国家安全局)職員で、合衆国空軍の通訳を務めていたスコット・リカード(Scott Rickard)である。暇を持て余しているのか、テロリスト探しに夢中なFBI局員は、リカードが以前「ニュー・ホライゾン会議」に参加したので、フロリダにある彼の自宅を訪問したそうだ。国務省の元外政官であるマイケル・スプリングマン(J. Michael Springmann)もFBIの監視リストに載っていたようで、FBI局員は電話越しに幾つかの質問を投げかけた。もちろん、彼は質問に答えず、「結構です!」と拒絶し、そのまま電話を切ったという。イスラエルに批判的なアメリカ国民は、どんな経歴の者でも、合衆国に脅威を与えるテロの「容疑者」となるのだ。

  アメリカ国民でさえ「容疑者」扱いなんだから、ペルシア人ともなれば「半テロリスト」扱いになってもおかしくはない。例えば、「ニュー・ホライゾン会議」を主催するナデル・タレブザデ(Nader Talebzadeh)はドキュメント・フィルムを制作するジャーナリストで、米国の対イラン政策やイスラエル・ロビーを丹念に取材しているそうだ。時折、彼はテレビ番組に出演し、イスラエルに対し辛辣な批判を加えているから、アメリカ人シオニストにとっては「目障りな敵」となっている。強力なユダヤ人組織である「反名誉毀損同盟(Anti-Defamation League)」によれば、「ニュー・ホライゾン」は反ユダヤ主義の団体で、ホロコーストを否定し、反戦活動に従事する反米組織であるらしい。では、この会議に出席したことがある元外政官のピーター・ヴァン・ビューレン(Peter Van Buren)も「反ユダヤ主義者」で、反米組織の片割れになってしまうのか? 擁護するのも馬鹿らしいけど、彼は24年間も国務省に勤めていたそうだ。

Zeina Mehanna 2(左  /夫のナデル・タレブザデと妻のゼイナ・メハナ )
  ペルシア人のタレブザデ氏には、ゼイナ・メハナ(Zeina Mehanna)というレバノン人妻がいて、彼の取材やドキュメント番組の制作を手伝っている。しかし、マンデルカーは彼女をブラックリストに載せたようで、財務省は彼女が持つレバノンの銀行口座を凍結した。活動資金を抑えられたゼイナには、銀行から“たった”400ドルしか渡されなかったそうだ。こうした制裁を聞くと、如何にユダヤ人が恐ろしいかが解る。イスラエルの手先が財務省を牛耳ると、合法的に“恣意的”な親イスラエル制裁が発動し、合衆国の巨大な歯車が動く。世界中に張り巡らされたネットワークと国際機関、金融システムが連動するんだから、ペルシア人の個人営業店なんか蟻かミミズみたいなもので、簡単に踏み潰すことができる。

  国務省もそうだけど、財務省にもユダヤ人がウジャウジャいて、国籍はアメリカでも心はイスラエルという奴が多い。例えば、マンデルカーの前任者はスチュアート・レヴィー(Stuart Levy)で、彼女を要職に就けた師匠でもある。(ユダヤ人は一人でも出世すると、仲間を次々に引き入れ、組織の要職に就けて職場を支配しようとする。こうして各業界にユダヤ人ネットワークを構築し、絶大な権力を誇るようになるのだ。) レヴィーはブッシュ政権に入り、テロリズムと金融情報を担当する財務省次官となった。彼はイランの革命親衛隊と係わる個人や企業、銀行などを標的にして経済制裁を加えたそうだ。核兵器開発を進めるイランは、イスラエルの安全にとって「脅威」だから、アメリカのユダヤ人は何が何でも核開発を妨害しようとする。

  マンデルカーと同じく、レヴィーも熱烈なシオニストで、ハーバード大学の卒業論文でもイスラエルの建国について書いていた。ブッシュ政権に参加する前、彼は11年間「ミラー・キャシディー・ラロッカ&ルウィン(Miller, Cassidy, Larroca & Lewin)」という法律事務所に勤めていたそうだ。この事務所でレヴィーが一緒に働いていたのは、ユダヤ人法律家のネイサン・ルウィン(Nathan Lewin)であった。彼はナチスの迫害を受け、ポーランドから逃れてきた戦時難民で、杉原千畝に助けられたユダヤ人の一人であったという。ルインは司法省に勤めていたこともあるが、法学者としての側面を持ち、ジョージ・ワシントン大学やシカゴ大学、ジョージタウン大学で法律を教えていたそうだ。しかし、彼が有名なのは、数々のユダヤ人組織で役員となっていたからだ。例えば、ルウィンは「ユダヤ人コミュニティー評議会(Jewish Community Council)」のワシントン支局長や「全米ユダヤ人法律・公共問題委員会(National Jewish Commission on Law and Public Affairs)」の全米副議長、「ユダヤ人法律家国際協会(International Association of Jewish Lawyers and Jurists)」のアメリカ支部総裁を務めていたという。

Stuart Levy 1Nathan Lewin 2Martin Peretz 3












(左 : スチュアート・レヴィー  / 中央 : ネイサン・ルウィン /  右 : マーティン・ペレツ)

  ユダヤ人というのは、同族で繋がり、その人脈を広げながら、互いに助け合う種族である。レヴィーがハーバード大学にいた時、彼の論文作成を指導したのは、あの高名なマーティン・ペレツ(Martin Peretz)であった。日本の一般国民は彼の名前を聞いてもピンとこないが、ペレツは『ニュー・リパブリック(The New Republic)』誌の経営者で、編集長を務めていた人物だ。(創刊者に関しては別の機会に触れることにする。) このペレツも熱烈なシオニストで、色々な毀誉褒貶のあるユダヤ人である。彼について説明する長くなるので、別の記事でその人物伝を述べたい。(ホント、ユダヤ人って問題児が多いんだよねぇ~。読者の中には、「なんで黒木はいつもユダヤ人ばかり述べているんだ?」と怪訝な感想を持つ人がいるけど、歐米諸国には社会のあちこちにユダヤ人が潜んでいて、トンデモない事をやらかしているから、筆者が敢えて紹介しているだけ。日本のマスコミが無知なのか、意図的に隠しているのか解らないが、日本人はもっと具体的に歐米社会を調べてみるべきだ。)

  とにかく、トランプ政権に限らず、合衆国政府を実質的に動かすのは、大統領に仕える閣僚やホワイトハウスの側近、各省庁のアドヴァイザー、業界と繋がっている次官補、有力シンクタンクから送り込まれた専門家などである。マンデルカーが前任者のレヴィーからバックアップを受けていたのは当然だが、国土安全保障省の元長官であるマイケル・チャートフも彼女の後ろ盾となっていた。マンデルカーはチャートフが長官の時、彼の「目と耳」であったそうだ。つまり、このユダヤ人キャリア・ウーマンはチャートフ子飼いの「お庭番」で、イスラエルのために働くエージェントであった可能性が高い。彼女にはもう一人、力強い味方がいて、それは夫のスティーブン・カポゾラ(Stephen Capozzola)である。彼は保守派ネット・ニューズ・サイトの『ブレイトバート(Breitbart)』で活躍するコラムニスト。この『ブレイトバート』は、トランプ大統領の補佐官となったスティーブ・バノンが編集長を務めていたことで有名だ。

  今年10月、マンデルカーは財務省に辞任を伝え、民間部門に戻るそうだ。財務省や国土安全保障省におけるユダヤ人の存在は、ある意味、ムスリム・テロリストよりも深刻である。というのも、彼らが極秘裏にイスラエルと連携することがあるからだ。一般の日本人はイラン(ペルシア)のムスリム・テロリストがサウジ・アラビアや他の中東アジア地域で紛争を起こしていると思っているが、本当のところはどうなのか判らない。なぜなら、イスラエルの諜報機関「モサド」が、何らかのアラブ系支援者に扮してムスリム組織を支援する事もあるし、聖戦(ジハード)の共鳴者を装ってイランの過激派を扇動し、中東各地で暴れ回るよう嗾(けしか)けるかも知れないのだ。イラクには最高指導者のハーメネイを中心とする穏健派もいるが、アメリカに攻撃を仕掛けようとする武闘派もいるから、イスラエルはこの連中を利用しようと考える。

  モサドによる「極秘作戦(black operation)」や「偽旗作戦(false flag operation」は世界中に知れ渡っているから、中東地域でのテロ事件や紛争は文字通りに信じることはできない。一応、歐米の報道機関はイランやサウジ・アラビア、イエメン、アラブ首長国連邦、シリアなどのニュースを流すが、その情報源は何なのか、誰からリークされた情報なのか、本当に信じて良い解説なのか、まるで闇市で入手した食材みたいで胡散臭い。CNNやBBCといった歐米のテレビ局はイランによるテロ行為を報道していたが、本当にイラン政府が仕掛けたものなのか、鵜呑みにするのは危険である。もしかしたら、モサドの潜入工作員がテロ組織に資金と情報を与え、八百長事件を起こさせ、これをネタ(理由)に、財務省や国務省のユダヤ人官僚がイラン攻撃を大統領に進言することだってあり得るのだ。小国が梃子を利用して大国を動かすのが、イスラエルの兵法である。

  そうでなくても、シェルドン・アデルソン(Sheldon Adelson)といったユダヤ人大富豪が共和党に多額の政治献金を行い、「イランを攻撃しろ!」と息巻いているんだから、合衆国政府が強硬姿勢を取るのも当然だ。しかし、教養人であるアメリカ国民や、愛国心の強い軍人たちは、こうしたユダヤ人の大富豪やシオニスト役人に苦言を呈し、「誰のため、どこの国のために言ってるんだ?」と怒っている。西歐系白人は決して口にしないが、彼らはユダヤ系アメリカ人に対して、「お前らは、どこに忠誠を誓っているんだ? まさか、米軍を利用してイスラエルの国益を“後押し”しているんじゃないだろうな !」と心の中で思っているのだ。アメリカの愛国者は“アメリカのため”に戦うのであって、「グレーター・イスラエル(Greater Israel)」のために戦っている訳じゃない。(この大戦略については以前の記事を参照。)

Jewish domination 1Jews domination 1












(左 : 「世界征服を目論むユダヤ人」の風刺画  /  右 : 中東アジアで紛争を仕掛けるユダヤ人の風刺画)

  平和ボケしている現在の日本人には理解できないが、戦国時代の武将ならイスラエルの奸計を理解できるだろう。織田信長や豊臣秀吉のみならず、三好長慶とか毛利元就、武田信玄、上杉謙信などの戦国大名は、心理戦や謀略工作、諜報活動のエキスパートであったから、他国を動かして漁夫の利を得る策略に長けていた。したがって、武家の棟梁がユダヤ人の動きを見れば、「あいつらは危険だ !」と察知するに違いない。日本国民は米国や歐洲からの報道ばかりを鵜呑みにせず、「誰が裏で絵を描いているのか」、つまり「誰が最終的に得をしているのか」に考えを張り巡らせるべきである。ビリヤードのハスラーなら、どの玉を突けば、目標の玉が動くのかを瞬時に判断できるが、平和教育を受けた日本人には解らない。日本の外務大臣には河野太郎や岸田文雄なんかより、山口組の若頭の方がよっぽど適しているんじゃないか。やはり、外政を担当する者は、身の危険に敏感な人物じゃないとね。

  

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