教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


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不安と恐怖を煽るマスコミ

Border Patrol 2Hispanic migrant caravan 2







(左 : 不法移民を捕まえた国境警備隊  / 右 : 中南米からの移民キャラバン )

  現在、日本の一般国民は武漢肺炎の拡散で不安に怯えている。特に、体力が衰えた老人や持病を抱える中高年は戦々恐々だ。「せめて、払った分を回収するくらいの年金を貰ってから死にたい !」と望むのが一般人だから、定年後の2、3年で“あの世行き”じゃ割が合わない。中には、猫ちゃんやワンちゃんと「二人暮らし」という老人もいるので、「私が死んだらミーちゃんの世話を誰に頼もうかしら?」とか、「寝たきりになったら、ゴンちゃんの散歩が出来なくなるなぁ」と心配する人もいるかも。また、自覚症状が無い人も安心できず、そのまま出勤して同僚に移したら大変だ。感染源となった社員は、みんなに済まないと感じるし、上司が重症となったら土下座して謝るしかない。これが派遣社員なら、居づらくなって退職するんじゃないか。

   巷(ちまた)の庶民は感染拡大の防止に努めているけど、地上波テレビは国内の感染者数を増やそうと必死になっている。テレ朝などは「もっとPCR検査をやれ!!」とせかしているし、政権批判に特化する番組では、「医療ガバナンス研究所」の上昌広(かみ・まさひろ)理事長が招かれ、その援軍として「池袋大谷クリニック」の大谷義夫院長が呼ばれていた。それなら、テレ朝のワイドショーは一月の時点で、「支那人の入国を全面的に禁止しろ!!」と叫べば良かったのにねぇ~。ところが、この点に関しては“知らん顔”の一点張り。もし、安倍政権を批判したいのであれば、「なぜ感染拡大の元兇となる支那人の侵入を許しているんだ!?」と糾弾すればよかった。与党の失策を取り上げたいはずの野党も、だんまりを決め込むなんておかしい。そんなに支那人が大切なのか? 朝日新聞は在日支那人への「忖度」に熱心で、武漢へ渡航した感染者をまるで“帰国した日本人”であるかのように伝えていた。事実を報道するはずの新聞社が、「定住支那人」を隠していたんだから、誰だって呆れてしまうじゃないか。

  支那人や朝鮮人を“優先”するテレビ局は、南鮮での感染者数が“鰻登り”であることに不満なようだ。「どうして南鮮が日本より酷いんだ?!」とふくれっ面。だから、イライラする番組制作者らは、日本での感染者数を“もっと”増やしたいと考えている。マスコミに潜む左翼分子は、“愛しい”南鮮が突出して不幸になっていることに耐えられない。「日本も汚染大国になれ !」というのが彼らの心情で、そのためにはウイルス検査の件数を増やして、「潜在的な患者」を炙り出すのが一番。という訳で、マスコミは執念を燃やして政治プロパガンダに取り組む。各ワイドショー番組のプロデューサー達は、息を合わせて厚労省を叩き、「安倍政権は意図的にPCR検査を抑制し、実際にいる感染者の数を隠しているんだ !」と騒ぐ。

Pyon 1(左  /  辺真一)
  これに加勢したのが、朝鮮人ジャーナリストの辺真一(ぴょん・しんいち)だ。「コリア・リポート」を主宰する、この鮮人ジャーナリストは、南鮮が日本よりも多くの感染者数を出す理由を述べていた。その一つが、「検査能力の差」であるという。辺氏によれば、南鮮には「世界でもトップレベルの優れた検査・診断能力と透明性を持った情報公開」の特質があるそうだ。(辺真一「韓国が日本よりも『国内感染者』が10倍も多い三つの理由」、Yahoo ニュース、 2020年2月28日) へえぇぇ~。南鮮は日本よりも遙かに優れた科学大国なのか ! それは知らなかった。辺氏は続けて言う。「感染者が急激に増えているのは、それだけ急速に感染者を探し出し、隠さず公開している証でもある」のだ。検査期間に関して言えば、日本で行うとだいたい2~3日かかり、米国だと3~4日もかかってしまうが、南鮮はたったの1日で済む。したがって、「韓国の検査件数は世界のどの国よりも多い」という。

  凄いじゃないか ! さ~すが、「高度文明」を誇る朝鮮だ。日本なんか比じゃない。検査能力が世界一で、情報公開もクリスタル・クリアー(crystal clear / 水晶のように透明)とは ! 隠蔽体質の日本人は南鮮人を見習うべきだ。でも、どうして歐米の若者は南鮮に留学しないのか? おかしい。筆者は南鮮でアメリカ人留学生が増えたなんてニューズは聞いたことがない。もしかしたら、朝日新聞が隠しているのかも。とにかく、もし辺氏の言う通りなら、日本人は英語ばかり勉強していないで、先進国の言葉(「ハングル語」じゃなくて「朝鮮語」)をマスターして、南鮮へ留学したらいいのにねぇ~。ところが、奇妙なことに、南鮮人は忌々しい日本語を学んで、嫌いな日本へやって来る。どうして、朝鮮人は劣等国に住みたがるのか? まことに不思議である。

  もう驚くには値しないが、朝鮮人にはもっと“いかがわしい”奴がいる。それは「ソフトバンク」を率いる孫正義だ。この帰化鮮人は、日本の感染者数をもっと増やしたいのか、100万人の日本人を“気遣って”、無料で簡易PCR検査の機会を提供したい、と言い出した。ところが、日系日本人から「医療現場を崩壊させるつもりなのか !!」と批判されるや、そのツイートを撤回し、今後は厚労省と連携してゆきたい、と呟いた。まったく、この富豪鮮人は日本人の不幸につけ込んで銭儲けを謀ろうとする。以前、東日本大震災が起きた時も、孫正義は我々に害を及ぼし、自分の利益を増加させようとした。原発の恐怖を煽った鮮人成金は、再生エネルギーの重要性を説き、太陽光発電を推奨した。これにより、菅政権は効率の悪いエネルギー政策に舵を取り、日本各地に太陽光パネルの乱立をもたらした。

Chong-Hee Kim(左  / 金鍾喜 )
   筆者も近所を散歩したとき、空き地になっていた宅地や畑にソーラー・パネルが設置されたのを見て愕然としたことがある。「こんな所に作って何になるんだ !」と怒りが込み上げてきたが、日本国の政策だからどうすることもできない。南鮮企業である「ハンファ・エナジー・ジャパン(Hanwha Energy Japan)」は、伊豆の山林を伐採して、多数のソーラー・パネルを持ち込み、巨大な「太陽光発電所」を作ったそうだ。(「ハンファ・グループ」の創設者は、金鍾喜<きん・じょんひ>という朝鮮人。) 伊豆高原の日本人は無残な光景を目の当たりにして自失呆然となったらしい。政治的に無力な日本人は、間接的ではあるが、反社会勢力と結託して暴利を貪る南鮮企業にお金を渡している。つまり、毎月の電気料金に含まれる「再エネルギー発電賦課金」が、太陽光発電を支えるための資金となっており、一般家庭で毎月約千円の負担になっている。これじゃあ、電気を使ったことへの罰金だ。

  孫正義の“いかがわしさ”はこれだけじゃない。この鮮人は震災の時に、100億円の義援金を日本国民に寄附すると豪語したが、本当は自分が支配する「東日本大震災復興支援財団」に大金を流すためだった。つまり、相続税対策の一環で、半分くらいは地方自治体にくれてやるつもりだったが、50億か40億円くらいは財団に渡して、親族へのプレゼントにするつもりであった。PCR検査の件も自分の懐を温かくするためで、提供する資金は傘下の「SBIファーマ」に流して、会社の宣伝に利用するのが目的。ちなみに、ここの代表取締役は、マスコミでも話題になった北尾吉孝(きたお・よしたか)で、取締役には上昌広が名を連ねている。

Son 01(左  /  孫正義)
  もう“おぞましい”構造だが、日本のマスコミは政財界と結託して儲けを得ている。先ず、上昌広がテレビ番組でPCR検査を煽り、立憲民主党が国会に彼を招いて有名にする。そして、「救世主」を気取った孫正義が無料サービスを提案し、自分の会社を太らせて、そのついでにイメージアップを図るという「仕組み」だ。地上波テレビしか見ない下層国民は簡単に騙される。帰化する前、「安本(やすもと)」を名乗っていた孫正義は、表の顔で「日本が大好き」とアピールするが、心の底では「やぁぁ~い、チョーセン人 !」と馬鹿にした日本人を恨んでいる。子供の頃、正義の家には祖母がいて、養豚や密造酒で生計を立てていた。この祖母は孫の正義を連れてリヤカーを曳き、近所の食堂から残飯をもらっていたそうだ。この廃棄物は豚の餌となり、正義の生活を支えていたという。佐賀県の朝鮮部落に住んでいた少年は、ヌルヌルした残飯の腐臭とキムチの匂いが想い出になっているそうだ。「いつか、馬鹿にした日本人を見返してやる !」が鮮人少年の原動力になっていたのかも知れない。

第三世界の移民が病気をもたらす

   1979年から1980年(昭和54年から55年)の頃、久保田早紀の『異邦人』が大ヒット曲となって、当時の日本人は神秘的なオリエントに惹かれていた。しかし、実際のオリエント人を目にすると幻滅したものだ。(彼女のファースト・アルバム『夢がたり』では「異邦人」ばかりが注目されるが、「ギター弾きを見ませんか」という曲も結構いい。) 映像で見る中東アジア人は敬虔で親切な人々に思えるが、出稼ぎでやって来る労務者になると、国境の手前で「門前払い」にしたくなる。それと同じで、『世界不思議発見 !』で紹介される南米人も陽気で気さくな楽天家に見えるが、カルフォルニア州やテキサス州の白人からすれば、単なる“インベイダー(侵入者)”に過ぎない。茶色の密入国者はライフルで駆除すべき対象物となっていた。だいたい、歐米諸国や日本にやって来る移民というのは、主に金銭目当ての下層階級で、本国から“廃棄”される厄介者か、“タカリ屋”といった類いの連中だ。中南米から訪れる不法移民だと、無能な筋肉労働者とか、未熟練の碌でなし、妊娠だけが取り柄のズベ公、犯罪予備軍のクズといったのが大半である。しかも、中には「病気持ち」が含まれているから、有害分子や社会負担にしかならない。

  筆者が米国の大学に留学した時のことだ。大学のアドミッション・オフィスから「英文の残高証明書と健康診断書を提出せよ」と命じられたので、しぶしぶ総合病院に向かって医者の検査を受けたことがある。留学先のカレッジには保健担当の先生(30代くらいの白人女性)がいて、筆者が胸のレントゲン写真を渡すと、ジロジロ見ながら「大丈夫なようねぇ~」と判断し、「問題なし」の太鼓判を押してくれた。その時、筆者は彼女と雑談し、「日本からの留学生には厳密な健康診断を義務づけて、不法入国者には“お咎め無し”なんですか?」と尋ねた。すると、優しい先生は「まぁ、規則だから」と笑って答えていた。そもそも、密入国する不逞外人が、預金通帳を国境警備隊に見せるなんて絶対に有り得ない。身分証明書は祖国に捨ててくるのが移民の鉄則だ。彼らは所持金の大半を仲介業者、すなわち、密入国の手引きをする悪党に渡しているから、米国に潜入した時にはほぼ一文無しの状態である。

  言うまでもなく、筆者が話した保健担当医は専門知識を身につけた教養人で、日本が先進国ということを分かっていた。まともな知識人なら、日本の公衆衛生と医療体制が優れていると分かるはずた。でも、アジアやアフリカ、そして中南米から来る留学生だと、どんな奴が混ざっているのか判らないから、大学は一律の規則で審査するしかない。北米に留学する日本人は、支那人や朝鮮人、インド人、アラブ人、トルコ人と一緒にされて、「アジア人」と見なされることに腹を立てるが、相手は人種差別に敏感なアメリカ人だ。上等な国と劣等国の線引きなんかできない。まさか、アドミッション・オフィスのアメリカ人が「日本人ならOKよ」と笑顔で通し、支那人だと「米国の病院でもう一度検査してもらいなさい!」と撥ねつければ問題発言だ。確かに、あの暗黒大陸で発行される書類だから、歐米諸国の人間なら誰だって疑いたくなる。卒業証書だって偽造が当たり前なんだから、健康診断書なんて端金(はしたがね)で幾らでも手に入るじゃないか。したがって、賄賂が通用しない米国の医療機関での再検査となるのは当然だ。

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(左 : 健康診断が必要な支那人の学生  / 右 : 厳格な審査を必要としない西歐人の子供 )

  アメリカで暮らしている日本人なら分かると思うが、中南米を始めとする第三世界からの移民や難民には、問題となる点が非常に多い。その中でも、病気を持ち込む移民は厄介だ。ただでさえ、受け容れ施設の用意とか、福祉予算の抽出で頭が痛いのに、その上さらに病人まで抱え込むなんて冗談じゃない。でも、アメリカ国内に繁殖するリベラル派は、「病気を持ち込む移民なんて幻想だ。たとえ病気持ちがいても極僅かだ」と言い放つ。2002年にミシガン大学の研究者が作成した『The Foreignness of Germs : The Persistent Association of Immigrants and Disease in American Society』という報告書は、ヒスパニック移民を擁護するもので、病気に罹った移民への恐怖は、実際の脅威よりも遙かに大きい、と結論づけていた。この研究書によれば、入国者全体の中でみれば、罹患した移民など常に「ごく僅か(infinitesimal)」であるという。

  移民推進派の研究者らは、「病原菌持ちの移民」を“妄想”と斥け、そんなのは白人至上主義者が拵えた“差別概念”に過ぎず、人種的ヒエラルキーの副産物だとせせら笑っていた。ジョンズ・ホプキンス大学で研究に携わるポール・シュピーゲル(Paul Spiegel)博士は、「移民が病原菌を撒き散らすという証拠はありません」ときっぱり否定した。(Jack Herrera, "Studies Show Fears About Migration and Disease Are Unfounded", Pasific Standard, May 15, 2019) コロンビア大学で人口問題や公衆衛生を専門とするテリー・マクガヴァン(Terry McGovern)教授も、移民を排斥する人々に反論していた。曰わく、巷に溢れる政治観念とは違い、移民は病気をもたらしている訳ではない。むしろ、移民は合衆国の経済的安定に寄与しており、彼らはその本質的な部分を成している、と。(Maggie Fox, "Migrants don't bring disease. In fact, they help fight it, report says", NBC News, December 6, 2018) 移民の経済的貢献を宣伝する報告書は結構多く、『Journal of American Medical Association 』誌は移民に同情的で、合衆国の医療機関で働く職員のうち、約16%が国外で生まれた人物であると紹介していた。例えば、医者の29%、薬剤師の20%、歯医者の24%、看護婦や介護師の23%が移民ないし帰化人であるらしい。

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(左 : ポール・シュピーゲル  /  中央 : テリー・マクガヴァン /  右 : 元気そうな密入国者)

  しかし、こうした擁護論には穴がある。先ず、国境警備隊の目をかいくぐって忍び込んだ移民が、健康診断を受けて土方(どかた)になったり、低賃金で働く港湾人夫(こうわんにんぷ)になったりするのか? もし、裏社会で働く密売人や地下工場の労務者がHIVやB型肝炎に罹ったとしても、表に現れることは少なく、麻薬の過剰摂取で死亡したり、銃撃戦で即死するという末路になったりする。一般的に、チンケな事件を担当する警察官は、死亡者の持病までは調べない。そもそも、密入国者は日陰者だから、CDC(疾病対策センター)が彼らをマークし、誰が誰に感染させたのか、どれだけの人々に病原菌を移したのか、までは調べないし、調べようとしても手がかりが無い。アメリカには不審者が多すぎるから、地方の役所は最初から調査を放棄しているし、都会の役人も「無理だろう」と匙を投げている。だから、南米移民から感染したアメリカ人は、「運が悪かった」として諦めるしかない。

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(左 : 医者の診察を受ける移民の子供  /  右 : 長旅で疲れ切った移民の子供)

  リベラル派というのは現実を直視せず、快適な研究室にもたらされた数字を扱って報告書を作成するものだ。実際に不法移民を捕まえる警備隊員や、収容所に詰め込まれた移民を診察する破目になった医者達は、様々な病気を抱える外人に飽き飽きしている。国境警備を任されたケヴイン・マカリーナン(Kevin McAleenan)は、不法移民のために3万1千人の医療スタッフを用意し、各地方で求められる緊急医療のために、1万2千人ほどの医療従事者を派遣したそうだ。(Daniel Horrowitz, "The illegal immigrants health crisis by itself is enough reason to shut down border migration", Conservative Review, March 7, 2019) だいたい、中南米からやって来る移民や難民が、「健康で財産と知識を備えた中流階級」であることは滅多にない。大半は薄汚いゲットーから抜け出してきた貧民だ。腐敗と暴力が渦巻くメキシコやグァテマラ、コロンビアなんて、まともな国じゃない。

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(左 : ホンデュラスから米国へ向かう移民の群れ  /  右 : 不法入国を警備隊に見つかった南米人)

  2018年、ホンデュラスの厚生省は、約5千5百件の「おたふく風邪」が発生したと報告し、3千788名の罹患を確認したという。ホンデュラス北部にあるコルテス自治体によれば、約320万人がその病気に罹っているそうだ。(Andrew R. Arthur, "Infectious Disease Making the Border Crisis Worse", Center for Immigration Studies, March 13, 2019) 案の定、翌年になって、テキサス州の厚生担当者が収容所の移民を調べたところ、186人が「おたふく風邪」に罹っていた。ホンデュラスから出発した「移民キャラバン」の一行が、メキシコ経由でテキサスにやって来たんだから、現地のアメリカ人が怯えたのも当然だ。カルフォルニア州南部にある国境地帯でも同様の事態が起こっており、2019年の1月と2月で、感染症や持病持ちの南米移民が確認された。具体的に言うと、362名が虱(シラミ)を抱え、113名が疥癬(かいせん)に罹っており、22名がインフルエンザの病人で、4名が水疱瘡(みずぼうそう)になっていたそうだ。

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(左 : 米国経済に貢献しそうなヒスパニック移民   /  右 : 国境の壁を乗り越えてやって来る南米移民 )

  アリゾナ州の国境警備では、移民対策費の増額が問題となっており、2018年度の会計では、1700名の外人を世話するために70万ドルの医療費を使ったそうだ。南米からの移民には、現代のアメリカではあまり見られない病気が見受けられ、特に子供達は水疱瘡や麻疹(はしか)、結核、疥癬、その他の皮膚病に苦しんでいる。こうした移民の子供を一人一人、アメリカ人並に扱っていたら、どれほどの医療費がかかることか。高度医療が発達したアメリカでは、病院に行けば目玉が飛び出るほどの治療費が請求される。だから、勤め先の健康保険に入っていないアメリカ人は本当に惨めで、全米では約2,750万人が無保険であるという。したがって、コロナウイルスが蔓延すれば一発でアウトだ。

  ブルッキングス研究所が見積もった患者数は衝撃的で、米国における感染者数が増えれば、最悪の場合、106万人の死者が発生し、最善でも23万6千人の死者が出るという。(Warwick McKibbin and Roshen Fernando, "The Global Macroeconomic Impacts of COVID-19 : Seven Scenarios", The Brookings Institute, 2 March 2020) まぁ、これは統計学上の数字で、実際には起こりえないと思うけど、日本における予想はかなり恐ろしい。最悪のシナリオだと死亡者数は57万人で、最善のシナリオでも12万7千人の死者が出るという。ちなみに、イタリアにおける最悪のシナリオは、26万5千人の死亡者数で、抑えることが出来れば59万人の死者で済むらしい。一方、支那における死亡者数はさらに深刻で、最悪の場合は1,257万3千人の死者が出るし、最善のシナリオでも279万4千人の死者がでるそうだ。しかし、あの支那大陸だと、これくらいの数字は大したとこ事じゃない。虐殺や暴動、戦争で1億人や2億人が消滅したって平気だ。疫病で2千万人以下の死者なんて珍しくない。無駄飯を喰う庶民が減って嬉しいきらいだ。

  日本人は平和で清潔な環境で暮らしているから、ちょっとした病気の流行でも直ぐオロオロする。熱が出たくらいで病院に駆け込む日本人は、アメリカの実態を理解できまい。米国の庶民が日本並みの医療を受けるなんて夢みたいな話で、病院で外科手術を受ければ数百万円も請求されるし、緊急の患者でも事前に看護婦から「あなた、保険に入っているの?」と訊かれる始末。もし、非正規社員とか失業者だと、高額な掛け金を要求されるから、健康保険への加入は無理。アメリカの低所得者は、「何時、どんな病気に罹るのか?」と心配な日々を過ごしている。2002年に公開された『ジョンQ.』という映画は、会社の健康保険に入ることが出来ない父親の悲劇を描いていた。正社員からパートタイマーに降格したデンゼル・ワシントンは、医療保険に入っておらず、心臓病に苦しむ息子の治療費を工面できない。そこで、彼は意を決して、病院に勤務する医者や入院患者を人質に取って息子の治療を要求する。この映画はとても哀しく、カタギの父親が子供のために犯罪者へと変貌する物語になっていた。

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(左 : 病気の息子を看病する父親を演じたデンゼル・ワシントン  /  右 : 医者を人質に取るワシントン)

  こうした社会事情を知っていれば、なぜ普通のアメリカ人が病院に通わないのかが解る。ちょっとした風邪なら、アメリカ人は薬局で「アドヴィル」や「タイラノー」といった医薬品を買って自宅療養だ。歯の治療だって高額だから、無保険のアメリカ人は治療を躊躇ってしまう。日本だと銀歯を入れたりするが、歐米の歯科医が日本人を診察すると、「これ何だ?」と変な顔をするらしい。銀歯を入れているのは日本人くらいだ。でも、高額なセラミックと違い、銀歯は安くて国民保険が利くので、少額の治療費を望む庶民には有り難い。国民皆保険は日本が誇る医療制度なのに、近年、日本政府はこの国民的財産を外国人にも利用させている。両親や祖父母が支えてきた貴重な保険制度なのに、湯水の如くアジア人に分け与えているから腹立たしい。三ヶ月くらいの滞在で、支那人やフィリピン人にも加入させているなら、「国民健康保険」じゃなくて「地球人保険」じゃないか。高額な保険料を払う日本人は、図々しい支那人やフィリピン人酌婦を守るために「仕方ないなぁ」と我慢している訳じゃないぞ。

  高血圧の日本人には気の毒な話だけど、このブログ記事は後編に続きます。


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