教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


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何人いるのか特定しない、公表しない

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(左 : ウイルスで憂鬱になった支那人  /  右 : 観光客の支那人)

  4月と言えば桜の花見で嬉しい時期なのに、今年は武漢ウイルスのせいで陰鬱な春になっている。毎日毎日、テレビをつければ、何人ウイルス感染者が出ましたとか、発症者の増加で病床が足りなくなる、といったニュースばかりだ。武漢ウイルスは新手の疫病なので恐ろしいというのは理解できるが、ここまで自粛要請が長引くと「やり過ぎじゃないのか?」と思えてくる。週末だというのに繁華街はゴーストタウンで、大手のチェーン店でもシャッターを降ろし、しょんぼりと臨時休業だ。一時的な閉鎖ならともかく、廃業する飲食店や酒場まで出てきたから本当にお気の毒である。こうなると、解雇されるパート従業員や失業する正社員がどれほど出てくるのか、想像しただけでも怖くなるじゃないか。財務省と安倍総理は減税を避けるべく、2、30万円の現金給付で誤魔化そうとしているが、怒り狂った国民が不満を爆発させる日はそう遠くはない。

  政府の発表を聞いて、国民の多くは「やった ! 現金がもらえるぞ !」と胸を弾ませているが、給付金の対象者には大きな問題がある。菅義偉官房長官が仄めかしていたが、現金(国民の銭)を配る際に“国籍”を考慮することは無いそうだ。つまり、日本国籍の有無で給付をしないというのは「差別」に当たるから、日本人でも在日外国人でも区別無く、等しく給付の対象になるらしい。えぇぇぇっっ !! じゃあ、在日朝鮮人やクルド難民の土方、ベトナム人の工場労働者、タイ人やフィリピン人の酌婦、定住型の在日支那人までもが、「給付金の受給者」になるのか?! 大阪や東京、神奈川には、20人か30人もの家族が群れて暮らす支那人アパートがあるから、狡賢い支那人だと、あらゆる手段を使って最大限の給付金を狙うだろう。もしかしたら、数百万円も手にする支那人や朝鮮人が出てくるかも知れないぞ。

  まぁ、こうした方針は、おそらく、朝鮮人からの献金やパチンコ・マネーをもらった瀆職議員、あるいは朝鮮人団体と連携する左翼議員、または在日や帰化朝鮮人を信者にしたい創価学会からの圧力なんだろうが、日本国民と“同じ身分”なんて絶対におかしい。もし、「在日外国人も税金を払っているから給付の対象者になる」というのなら、米軍の下請け業者となっている在日アメリカ人や、外資系企業の重役になっているイギリス人とかフランス人、貿易商のカナダ人やオーストラリア人まで30万円の「お小遣い」をもらえることになるじゃないか。風俗業のソープ嬢が対象者になる事だって異論があるのに、外国人にまで公金を渡すなんて馬鹿げている。じゃあ、南鮮や支那にいる日本人は、現地政府から一体「いくら」もらえるんだ? 日本に住む外国人が税金を払うのは当然で、彼らだった日本の道路や橋を使い、上下水道や衛生サービスなどを受けているから、何らかの税金を納めるのは理不尽じゃない。日本人旅行者だって北米や歐洲で消費税を払うじゃないか。いくら長期滞在する留学生でも、給付金の対象になるなんて有り得ない。マスコミは感染の恐怖だと大騒ぎするが、支那人や朝鮮人への給付金となると沈黙し、何事も無かったかのように無視する。民間企業の談合には目くじらを立てるくせに、アジア人にとって都合の悪いことは報道せず、カルテルを結んで「報道しない自由」を行使するなんて赦せない。

  そもそも、今回のウイルス騒動は北京政府の隠蔽が元兇で、安倍政権が国民の安全を顧みず、観光客の支那人を熱烈歓迎したせいじゃないか ! もし、暗黒大陸でのウイルス報道をいち早く察知し、1月の段階で支那人の入国を全面禁止にしていれば、これほどの被害にならなかったはずだ。確かに、多少の感染は起こったであろうが、都市部で発症者が出ても、聞き取り調査で感染経路を摑めるから、早い段階で封じ込めることもできたはず。ところが、支那人が落とすゼニが欲しかったので、決断できぬままズルズルと日にちが経ち、ハッキリと入国拒否を言うことができなかった。北海道の行政なんて正気の沙汰じゃなかった。皮肉なことに、儲かるばすの観光業が一番大打撃を受け、観光地のお土産屋には空腹の鹿が来店するし、バス会社は社員の給料を払うため泣く泣くバスを売却。タクシーの運転手も被害者となり、客が乗り降りする度に車内を消毒で大忙し。でも、客足が減ったから、誰も乗らないクルマを磨くだけ。支那人目当ての旅館なんか、もう次々と廃業だ。舞台俳優やミュージシャンも、相次ぐ公演の延期や中止で収入が激減。実を言えば、筆者は1月の時点で暗い3月と4月を予想していた。というのも、3月に日本のロック・バンド「アンセム」のコンサートがあり、4月にはドイツのロック・バンド「アクセプト」の来日公演があったから、1月のウイルス報道を聞いたとき、「あ~ぁ、たぶんライブは中止だなぁ~」と落胆の気持ちを隠せなかった。(おそらく、藝能プロモーターのほとんどは、1月の時点で、悲惨な売上喪失を覚悟していたはずだ。)

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(左 : ウイルス感染を防ごうとする支那人の親子  /  右 : 自家製の防護用具を装着した支那人の子供)

  ところが、日本のマスコミは支那起源のウイルス伝播を意図的に消去し、日本国内での感染拡大ばかりを話題にする。左巻きのテレビ局はPCR検査を厭がる政府与党を批判したり、「医療崩壊になるぞ」と騒いで国民の不安を煽るばかり。公開番組は無観客収録となり、出演する評論家や藝人はマスクをして感染防止をアピール。ここまで深刻な状況を演出しているのに、ウイルスを持ち込んだ支那人を糾弾する番組は“皆無”なんだから、「どこの国で放送されているのか?」と叫びたくなるじゃないか。しかも、マスコミ各社が使う「新型コロナウイルス」という「用語」には悪臭がプンプン漂っている。これは支那人が持ち込んだ疫病なのに、まるで地震や台風みたいな扱いだ。人災の部分が大半なのに、天災のように仄めかすなんて言語道断。もし、テレ朝やTBS が安倍政権を非難するなら、支那人の入国を許した暴挙を咎めるべきだろう。玉川徹はPCR検査にこだわっていないで、「所得保障の金額で誤魔化すんじゃない ! 」と譴責し、「誰が支那人の入国禁止に反対したんだ?」と尋問すべきだ。

  しかし、マスコミよりも悪質なのは厚労省の役人だ。インターネットでは「全発症者の3割が外国人」との噂が流れたが、厚労省は「それは誤り」とする訂正のメッセージを公表した。それなら、1月から4月までの発症者のうち、何名の外国人が入院し、どんな治療を受け、治療費をいくら払ったのか、ちゃんと明らかにすべきだ。「感染者」と判明した外国人は直ちに病院へ収容されたから、受け容れ先の病院や厚労省は、患者が何人で、どんな身分なのか、どのくらい日本に滞在しているのかを知っているはずである。「調査中」なんて嘘だ。肺炎の入院患者には特別な医療機器が使われるので、当然、高額な入院費や治療費が発生する。だから、全くの無保険というのは考えにくい。もしかしたら、「全額公費負担」なんじゃないか。病院が支那人から取り損ねた治療費は、政府がこっそりと補填するという仕組みが出来ているのかも知れない。

  ところが、腹立たしいことに、厚労省の役人は患者の国籍を調べず、あるいは意図的に調べようとせず、「治療に国籍の違いは関係ない!」とほざいている。こんなのは単なる言い訳だろう。たぶん、厚労省は外国人患者全員の入国経緯を知っているはずだ。ただ、支那人の割合が多いから公表を渋っているだけなんだろう。事実、1月15日から2月上旬までの患者を見てみると、約六割が武漢がある湖北省の出身者であった。したがって、もし、朝昼晩のワイドショーで支那人患者の入院が報道されれば、国民の大半は「何だ ! 支那人が日本で治療を受けてやがるぞ !  まったく、図々しい奴らだ!」と怒ってしまうだろう。医療スタッフは日本人患者の看護だって大変なのに、支那大陸からやって来た“逃亡旅行者”まで面倒を見る破目になるんだから冗談じゃない。本来なら、やがて入院してくる日本人のためにベッドを空けておくべきだろう。それなのに、支那人が病床を占拠しているんだから頭にくるじゃないか。支那人は北京や上海で治療を受けろ ! 支那人には呆れるほど悪知恵がはたらく奴が多く、日本政府が支那からの入国を禁止すると、それを回避するために外国へ渡航し、現地の大使館で日本行きのビザを発行してもらい、第三国を経由して日本へと雪崩れ込む。毎回思うけど、日本人は支那人に対し、根本的に甘すぎる ! 支那人を扱うときは、鞭と棍棒でコントロールすべきだ。

国家犯罪を何とも思わない支那人

  一般の日本人は温厚だから口にしないが、支那人というのは悪徳の塊みたいな民族である。彼らは血族に対しては礼儀正しいが、他人となれば無礼千万。「恥ずかしい」とか「済まない」といった気持ちが無い。しかも、世界各地に華僑ネットワークを持っているから、地球規模で悪事を成す。例えば、日本でマスク不足が話題になったけど、あれは去年の12月や1月の時点で日本在住の支那人や旅行客が大量に買い占めたせいである。華僑どもは本国からの命令なのか、引き続き日本や北米、歐洲でマスクや消毒液を買い漁り、本国の同胞に送ったり、高値で転売していたという。これなら、いくら日本の会社がマスクを生産しても、一般国民の手に渡らないはずである。

  庶民レベルでも害悪を撒き散らす支那人だが、それを束ねる北京政府はもっと悪質で、全世界を恐怖に陥れる巨大マフィアだ。しかも、核兵器を持つ暴力組織だから、まともな国家として扱うのは間違いの素である。もし、安倍首相が山口組の組長や弘道会の若頭と直接会談したら問題になるけど、習近平との対談はOKなんだから、日本の政治家は精神が麻痺している。悪魔の総元締たる習近平と天皇陛下との握手なんて、想像しただけでも恐ろしいじゃないか。あの習近平と比べたら、山健組の井上組長や山口組の司忍組長なんか、半グレ上がりのチンピラ程度だ。たぶん、それ以下かも。だって、戦車や空母を持つヤクザなんていないから。

  それはともかく、米国と対立する北京政府は、もしかすると偽ドル札を作っているのかも知れない。というのも、今年の1月、米国ミネソタ州にあるインターナショナル・フォールズ市で、1ドル札の偽造紙幣が押収されたからだ。空港の関税局員が支那から輸送された怪しげなボール箱45個を調べたところ、その中に約90万ドル分の1ドル札が詰め込まれていたのである。(Joshua Bote, "Almost $ 1 million in counterfeit seized by customs --- all in single-dollar bills", USA Today, January 28, 2020.) これには関税職員もビックリ。まさか、国際便の段ボール箱に大量の偽ドル札が入っているなんて思わないじゃないか。

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(左 : 押収された偽1ドル札  /  右 : 偽ドル札が詰まっていた箱)

  この事件はCNNやFOXニューズを始めとする主要メディアで全米各地に伝えられたが、筆者はNHKや民放のニュース番組を毎日観ていないから、日本のメディアがどう伝えたのか分からない。おそらく、大半の日本人は知らないんじゃないか。それはともかく、問題は「この偽造紙幣を誰が作ったのか?」である。まず、個人の詐欺師じゃ不可能だし、麻薬の密売や違法賭博で儲ける地下組織でも無理だろう。となれば、残るのは北京政府だ。もし、北京政府が偽ドルを密造しているとすれば、1ドル札だけじゃなく、20ドル紙幣や50ドル、100ドル札だって作っている可能性がある。支那は只でさえ合衆国政府による締め付けで苦境に陥っているのに、このうえ更に疫病の流行じゃ習近平の権力基盤がもたない。何らかの対策が必要だ。したがって、焦った独裁者が禁じ手の偽札作りに手を伸ばしても不思議じゃない。そもそも、支那人には倫理道徳が無いから、非常識な対外政策でも「選択肢」の一つだ。子分の北朝鮮なんか、昔から覚醒剤の密売を行っているし、労働党39号室で「スーパードル(superdollar またはsupernote)」と呼ばれる精巧な偽ドル紙幣も作っていた。もしかしたら、習近平は北鮮人と共同で偽ドルを作っていたのかも知れない。

  日本の地上波テレビは、「ネット右翼の日本人が在日支那人を差別するから」という理由で、支那人に対する“忖度報道”に徹している。初期段階で来日支那人が北海道や大阪、東京などでウイルスを撒き散らしたのに、それには触れず、支那人の発症者を匿名にして単なる「数字」でしか伝えなかった。もし、感染した支那人が、観光地の施設に唾や鼻水を吹き掛けたことで、何も知らない日本人にウイルスが移っていたらどうするのか? これは確かめようもないが、もし、「爆買い」の支那人が百貨店のドアや手すりに触り、その箇所を日本人の客が触れば感染拡大となるはずだ。普通の日本人はウイルスが附いた手と気づかず、無意識的に口や目を触ってしまうから、知らないうちに感染者となってしまう。

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(左 : 電車の中を消毒する香港の支那人  / 右 : 肺炎で苦しむ支那人 )

  やがて、こうした日本人が次々と発症してしまうが、収容される病院には既に支那人が治療を受けており、病院側から「もうここは満員で、ベッドが足りません」と言われたらどうするのか? たぶん、たらい回しにされた患者の家族は、「なんで支那人が先に丁寧な看護を受けてるの? 日本人が後回しにされ、私達が遠くの病院に隔離されるなんて納得できない !」と不満を漏らすだろう。そして、治療費までが「政府持ち」と知れば、「なんで!! おかしい!」と激怒するはずだ。肺炎患者を担当する医者や看護婦は疲労困憊になるし、高価な呼吸器は数が足りないと心配されている。しかも、それを操作する専門医だって不足しているというのだ。日本人は支那人差別をしないから黙って治療しているが、彼らの祖国は国民を日本人に任せている間、いったい何をしているのか? 北京政府は日本に感謝するどころか、この混乱をチャンスと見なし、尖閣諸島を狙っているのだ。もしかすると、習近平は国威発揚のため、台湾侵攻を準備しているのかも知れないぞ。

  日本のマスコミは在日支那人や帰化支那人を守るべく、支那人にとって不都合な事実を隠してやろうと心掛けるが、こうした「配慮」が却って支那人への侮蔑を助長してしまうのだ。マスコミが「特別扱い」をするということは、支那人に「特別」な缼陥や汚点があるからで、普通の外国人とは違う劣等民族であると評しているのに等しい。一方、在日支那人の方も自分の出自を恥じているから、特別扱いにするマスコミを非難しようとはしないのである。もし、在日支那人や帰化支那人がアメリカ人やヨーロッパ人と同じ「普通の外国人」であると思っているなら、巧妙な特別待遇に異を唱えるはずだ。日本で生まれ育った支那人の一部は、何とも言えない劣等感に苛まれ、「どうして私は支那人に生まれたのか?」と親を恨んでしまうだろう。支那人を庇う左翼分子は、「ネット右翼供がヘイト本を書いて支那人を差別している !」と憤るが、それは学校教師や新聞記者がずっと支那人の過去と本性を隠蔽してきたからじゃないか。左翼知識人は「民族差別だぁぁ~」と騒ぐが、じゃあ、保守派知識人が嘘をついているかと言えば、反論できない。つまり、根拠のある暴露話をしているから、NHKやTBSの御用学者は保守派との直接討論を避けているのだろう。

  NHKや共同通信などは特に悪質で、世界各国の感染者数と死亡者数を毎日発表するが、北京政府の報告を鵜呑みにして、「中国では感染者が81,669人で死者が3,329人です」と報道した。(4月6日現在。) しかし、こんな数字は出鱈目に決まっているじゃないか。支那全土で8万1千人程度なんて真っ赤な嘘だ。日本のマスコミはアメリカの感染者数が30万8千人で、死亡者が8千300人、イタリアでは感染者が12万4千人で死亡者が1万5千人を超えていると伝え、支那よりも深刻な状況と報じていたが、これは日本人を騙す政治プロパガンダに過ぎない。本来なら、発表数字の10倍か100倍と考えるのが妥当で、まともな日本人なら支那での発症者数が800万ないし2000万人くらいとし、死亡者も1000万人くらいと推測するはずだ。14億人もいる支那大陸なら、死亡者が2千万人出ても不思議じゃない。むしろ、この方がリアルだ。習近平が「終熄宣言」を命令したからといって、ウイルスが減少する訳じゃない。北京ですら未だに感染拡大の状態で、食料の争奪戦になっている。日本のテレビ局も分かっているが、「分かっている」からこそ、敢えて隠蔽報道をしているのだろう。支那大陸に工場を持つ大手企業がスポンサーとなっているから、旦那様へのゴマすり報道ということだ。

  とにかく、不都合な支那情報を知っている「まともな保守派国民」は、政府やマスコミの支那人贔屓に腹を立てている。現在、政府は非常事態宣言を以てウイルス感染の拡大を防ごうと図っているが、もし、武漢肺炎が希望通りに終熄へと向かったら、その後どうするつもりなのか? これは筆者の単なる推測になるが、安倍政権は頃合いを見計らって支那人の往来を許可するんじゃないか。チャイナ・マネーにゾッコンの政府が、再度の肺炎流行を懼れ、支那人の入国を厳しく制限するとは思えない。たぶん、終息宣言がなされて数ヶ月もすれば、観光庁あたりが再び「支那人のみなさんいらっしゃぁ~い」と歓迎するんじゃないか。支那人との腐れ縁を断ち切れない日本企業は、官僚組織とグルになって有力議員を抱き込むし、支那人を支援するテレビ局だって財界に協力するから、何時の間にか元の日支関係に戻ってしまう危険性は高い。

  宮崎正弘や渡部哲也のような保守派知識人は、「共産党の支配体制が崩れるのでは?」と言いふらすが、日本の国益を考えれば、そんなのはどうでもいい事で、もっと深刻なのは支那人による日本侵掠の方である。まともな国民は左翼陣営からの非難を撥ねつけ、「支那人のゴネ得を認めず、ドンドン彼らの排斥を進めよう !」と主張すべきだ。なぜなら、仮に北京政府が崩壊すれば、支那人は躊躇なく祖国を捨てて外国へ移住するからだ。彼らには愛国心というものが微塵も無い。大切なのは自分の命と家族だけ。荒廃した故郷を立て直そう、とは思わない。むしろ、支那大陸での政治的混乱を絶好のチャンスと捉え、日本を目指して移住の口実とするだろう。一方、日本には支那人や朝鮮人を歓迎する左翼分子が大勢いるから、人権派弁護士や難民支援団体、帰化支那人の商工組織、華僑と癒着する国会議員などが、「可哀想な移民」、つまり「経済難民」を受け容れるよう奔走するはずだ。この悪夢は非常に現実的だから、たぶん、大量の支那人が住み着くことになるだろう。そして、日本政府からの定住支援プログラムが提供されたりする。例えば、ひと家族何十万円もの支援金とか、住宅・子育・医療の補助金に加え、日本語教室の設置や通訳サービスの提供、職業訓練の実施など、至れり尽くせりの行政サービスが行われるに違いない。もちろん、全ての費用は日本人から巻き上げた税金でまかなう。

  あまり想像したくないが、財務省の役人なら、定住支那人のために消費税を15%に上げるかも知れないぞ。日本の国会議員や高級官僚は、日本国民よりも特定アジア人を優先するから、どんな仕打ちでもためらわない。もう、こんな搾取が続けば、日本人は肺炎じゃなくて酷税で苦しむことになるだろう。自民党や立憲民主党の議員だと、「少子化対策になる」と叫んで喜ぶんじゃないか。日本人が減った分を支那人で埋めるなんてゾッとする。山火事で怪我をしたコアラなら保護してやってもいいけど、黴菌だらけの大陸からやって来る支那人だと、ハンマーで頭を叩きたくなるよね ! (まだ、モグラ叩きゲームってあるのかなぁ?)

 


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