教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房

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支那を「敵国」としたトランプ政権


Trump 14Xi Jinping 1








  武漢ウイルスが世界中に蔓延し、もう三ヶ月以上が経っている。北米やヨーロッパの政府は、感染拡大を防ぐべく、軍隊まで動員して都市の封鎖を行い、一般国民は自宅に留まってウイルスの沈静化を願っていた。やはり、ペストなどの疫病を歴史的に体験したヨーロッパ人だから、本能的に武漢肺炎を恐れているんだろう。とりわけ、ベルギーやイタリア、スペインは悲惨で、発症者の致死率が異常に高い。一方、英国ではボリス・ジョンソン首相までが感染してしまい、あまりにも病状が悪化したので、一時は「もう、駄目なんじゃないか?」と心配される程だった。しかし、彼は奇蹟的に恢復(かいふく)し、今では公務に復帰しているようだ。でも、ジョンソン氏は支那に対しての恨みは消えないだろう。そりゃ、高熱で瀕死の淵を彷徨(さまよ)い、呼吸困難で全身が動かないほど苦しんだのだから。ジョンソン首相本人も、内心では「もう、この世とも“おさらば”かなぁ~」と思ったんじゃないか。同年代で「あの世行き」になった患者も少なくないから、個人的な感情からすれば、習近平を“仕置き”に掛けないと気が治まらない。(復讐の鬼となったイギリス人の「仕置き」となれば、背筋が寒くなるほど凄まじいから、考えただけでも恐ろしいよねぇ~。)

  他の西歐人だって経済的および精神的にも甚大な被害を受けたから、彼らにとって習近平は不倶戴天の敵である。武漢肺炎で家族を失った遺族はもちろんのこと、失業や倒産の憂き目に遭った庶民だと、「おのれ~、支那人どもめ ! 俺を破滅させやがって !!」と悔しがり、怒髪天を突く勢いだ。特に、アメリカ人は金銭の損失に対して敏感だから、私有財産を削った奴は絶対赦さない。「ハリス調査(Harris Poll)」の報告によれば、10人中約3名のアメリカ人が、既に収入の何割かを失っているそうだ。また、10人中3名が退職に向けた貯蓄を取りやめており、新たに借金を拵えた者も三割ほどいるらしい。(Nathan Bomey, "Cash as important Americans as Purell and toilet paper", USA Today , April 15, 2020.) こうした惨状を味わっているせいか、約55%のアメリカ人がウイルス危機のせいで職を失うんじゃないか、と懼れている。確かに、外出禁止令で街中がゴーストタウンとなり、あれほど多くのアメリカ人がマスクを着けているんだから、明らかに異常だ。日本人はマスク装着に馴れているが、アメリカ人では異例中の異例である。歐米諸国だと街中でマスクを着けている人なんて滅多に見かけないから、今回の騒動で初めて目にする人がほとんどだ。

  さらに、再選を控えたトランプ大統領は、支那人叩きに便乗して人気恢復を考えている。それもそのはず。もし、北京政府に融和的な態度を示したら、国民の怨念が自分に向かってしまうからだ。それなら早めに怒りの矛先を北京政府に向けさせ、強硬な態度に出た方が得である。首都のワシントンD.C.界隈では、共和党員が民衆党や主要メディアを叩きまくり、鬱憤晴らしに磨きをかけている。彼らはジョセフ・バイデン達が支那共産党に及び腰なんじゃないか、と批判し、トランプを目の敵にするリベラル勢力への攻撃に躍起だ。民衆党の政治家はともかく、同党の一般有権者は支那に対して怒っており、民衆・共和両党のアメリカ人はパンデミック(全世界的流行)の責任は北京政府の怠慢にあると思っている。約90%の共和党員が北京政府を責めており、民衆党はやや軟弱だけど、それでも67%の支持者が「支那に責任あり」と答えているそうだ。(Josh Rogin, "The coronavirus crisis is turning Americans in both parties against China", The Washington Post, April 8, 2020.)

  そもそも、トランプ大統領はウイルス騒動以前から支那を経済的に沈めてやろうと思っていた。だから、今回のパンデミック不況は良い口実になるだろう。また、アメリカ国民が蒙った被害を見れば、いくら支那贔屓の民衆党議員や懐柔された癒着議員でも、習近平と北京政府の擁護はできない。そこで、人気取りを狙ったトランプは、この「反支那」という潮流を利用して、支那から受けた実質的被害の賠償を要求するぞ、と睨み付けた。("Trump's demand that China pay coronavirus reparations evoke an ugly history", Inventiva, May 7, 2020.) アメリカ人は一度決めた事なら徹底的にやる国民だから、合衆国大統領が損害賠償を請求すれば、その実践に容赦は無い。したがって、習近平と共産党は震え上がってしまうだろう。何しろ、赤い貴族となった高級幹部や大富豪らは、アメリカやヨーロッパに多額の株式や不動産、国債を始めとする有価証券を持っている。しかも、党に内緒の隠し財産を有しているから、トランプ大統領に資産を凍結されたり、債権や「お宝」を没収されたら一大事となるだろう。

  でも、狡猾な支那人のことだから大丈夫。彼らの準備はイナバ物置よりも頑丈だ。支那人の悪党は緊急事態や最悪の状態を予想し、幾つかの防御策を講じている。例えば、アメリカ国籍を持つ愛人の名義で不動産を所有していたり、歐米の国籍を持つ息子や娘を使って、ルクセンブルクやスイス、オーストラリア、カナダに隠し口座を開き、別人名義で蓄財しているかも知れないのだ。支那人は自国の法律なら蹂躙の限りを尽くすが、歐米諸国に移住すると、急に法令遵守の権化となり、法を楯にとって“不当”な財産没収を非難する。そして、法の網をくぐった支那人は、札束を積んで辣腕弁護士を雇い、合衆国政府の横暴に抗議したり、輿論工作を以て公権力の濫用を糾弾したりするんだから、だけだって呆れてしまうじゃないか。まったく、支那人というのは憎らしいほど頭がいい。

Kobayashi 2(左  /小林寅喆 )
  ところが、日本人ときたら、別の惑星に住むペンギンみたいだ。我が国のマスコミは歐米諸国の“支那包囲網”には無関心、というか意図的に無視。テレビ局が連日流すのは、もっぱら“国内問題”のみ。やれ、「PCR検査の数を増やせ!」とか、「給付金はいつ貰えるの?」、「医療崩壊が心配だ ! ベッド数は足りているのか!」、「いつまで緊急事態が続くんだろう?」といった話題ばかり。もう、カルト宗教の洗脳映像を見ているみたいだ。テレ朝は御用学者の岡田春恵と玉川徹を用いて、毎日毎日安倍批判に明け暮れているし、TBSは非日本人系の専門家を登庸してアジア系視聴者に媚びていた。例えば、TBSのワイドショーによく招かれる、東邦大学教授の小林寅喆(こばやし・いんてつ)は、本名を使っているのか、それとも婿養子で名字が変わったのか、あるいは帰化したときの日本名なのか、筆者には全く分からない。ただ、彼が北里大学に提出した博士論文『緑濃菌の薬剤耐性変異に関する基礎的研究』(平成8年)には、「呉寅喆」という名前が載っているから不思議だ。「呉」という名前は日本人の姓かも知れないが、朝鮮人にも「呉」という姓の者がいるから、血統的に「朝鮮人」という可能性も否定できない。

Shi Zhengli 1(左  / 石正麗 )
  脱線したので話を戻す。地上波テレビは不都合なニュースを流さない。ゆえに、ワイドショーだけを観ている情報弱者は外国で何が起きているのか分からず、痴呆症になった蛙(かわず)と同じだ。例えば、武漢の病毒研究所に勤めていたウイルス学者の石正麗(せき・せいれい / Shi Zhengli)は、突如、支那大陸から姿をくらまし、どうやらフランスに亡命したらしい。ひっよとすると、既にアメリカに渡っているかも知れないから、続報が期待される。しかし、アメリカの主要マスコミは彼女の亡命を「噂」であると報じているから、事実か虚報か判らない。("Meet Wuhan bat woman at the centre of US-China battle over COVID-19 lab origins", The Week, May 4, 2020.) これは合衆国政府が公式に表明していないから仕方ないが、石氏以外にも米国へ亡命した研究者がいるというから、たぶん彼女もトランプ政権に匿われているんじゃないか。おそらく、トランプ大統領は重大な証拠を握っているんだろうが、支那との高尚を有利に進めるため隠している可能性が非常に高い。極秘情報というのは暴露しないことで、習近平への揺さぶりや脅迫に使えるから、とても便利だ。

Bing Liu(左  / 劉兵 )
  日本のテレビ局は北京政府が垂れ流す偽情報なら喜んで伝えるが、支那側に不利な情報となれば黙殺する傾向が強い。例えば、米国のペンシルヴァニア州にあるピッツバーグ大学で殺人事件が起こったけど、「ミヤネ屋」とか「ひるおび」では、北京政府による暗殺事件みたいなヤバい話題を取り上げることはない。5月2日、ピッツバーグ大学の医学部でウイルスの研究をしていた劉兵(りゅう・びょう / Bing Liu)助教授が自宅で殺害され、その遺体には複数の銃弾跡が確認されたそうだ。("Pitt mourns med school research professor Bing Liu, who was found shot to death", University Times, May 5, 2020.) 劉氏は新型コロナウイルスの研究に従事していたというから、武漢のウイルス研究所と北京政府の関係について何らかの証拠を掴んでいたんじゃないか。だから、証拠隠滅を謀る北京政府が先手を打って、劉助教授(research assistant professor)の“口封じ”を行った可能性は充分ある。

  そして驚く事に、劉氏の自宅から約90m離れた場所で、犯人と思われる郭浩(かく・こう / Guo Hao)が車の中で死んでいたそうだ。検視官によると、容疑者の郭は自殺したそうだが、本当に他殺の可能性は無かったのか、未だに明らかではない。劉と郭は知り合い同士であったというから、色々な事情や問題も考えられるが、もしかしたら、第三者による偽装殺人かも知れないのだ。したがって、直ちに郭の犯行と決めつけるのは軽率だ。何しろ、北米や歐洲には北京政府から派遣された「清掃人(始末屋 / 暗殺集団)」がいるので、“自殺”と思える死体でも、“他殺”の可能性はあるし、“実行犯”だって容疑者とは別の人物という場合もある。巧妙な偽装殺人だと、立証するのは非常に難しい。もし、軍隊で訓練された支那人なら、暗殺などお茶の子さいさいで、科学捜査を麻痺させる方法も心得ている。

武漢ウイルスを巡る問題

  ウイルス研究というのは軍事機密に該当する側面が多数あるので、それに関する事件が起きても、全部の資料が明らかにされる事は絶対無い。どこの国も“疚しい”研究を行っているので、自国にとって不利になる材料は提出しないし、もし不都合な証拠が見え隠れすれば、速やかに隠滅しようと謀る。したがって、米国が支那を咎めても、全ての証拠を見せるとは限らない。なぜなら、たとえ支那を攻撃するための証拠でも、それが暴露されると米国側にも火の粉が飛んでくるからだ。支那を批判して藪蛇になるなら、最初から「やめておこう」と考えてもおかしくはない。

Luc Montagnier 1(左  /  リュック・モンタニエ)
  今回の武漢ウイルスに関しては様々な憶測が飛び交っている。「コウモリを介した天然のウイルスだ」という意見もあれば、「人間の手が加えられた人工的なウイルスかも」という反論もあるのだ。特筆すべきは、フランスのウイルス学者であるリュック・モンタニエ(Luc Montagnier)博士の見解である。彼はエイズの研究でノーベル賞を貰った程の科学者であるから、その分析はチンピラ学者が口にする憶測とは比較にならない。(池袋にある「大谷クリニック」の大谷義夫院長の話を聞いて、「そうかぁ~」と頷いているオっちんオバちゃんは、テレビを消してインターネット・ニュースに切り替えた方がいいぞ。) モンタニエ博士によれば、どうやら新型コロナウイルスは人工的なもので、支那の研究所から偶発的に漏れ出た可能性があると述べている。さらに、博士は個人的な見解として、支那がAIDSワクチンを作るべく、コロナウイルスを利用したのでは、と推測していた。

  とにかく、モンタニエ博士の発言で一番印象的なのは、その心意気だ。「自分は高齢なので、政府からの圧力は受けないし、他者への気兼ねも無い」という態度で話していたから、博士の説明に耳を傾けていた日本人も、ある種の爽快感を抱いたはずだ。とりわけ、役所や会社に属する日本人だと、出世を気にして事実を曲げる時もあるし、真相や本心を語りたいけど、周囲に及ぼす影響や迷惑を懸念して沈黙を守る事も多い。だから、大勢の日本人が「そうだよなぁ~」と称讃したくなる。大企業のサラリーマンだと、上司が“それとなく”脅迫したり、上層部が見解を握り潰したり、と様々な圧力を掛けてくるから、泣き寝入りする人も少なくない。ゆえに、モンタニエ博士の勇気は貴重である。

Feng Gao 001Xiaojun Li 001Anthony Fauci 2








(左 : 高峰  / 中央 : 李曉雋 / 右 : アンソニー・ファウチ )

  一方、武漢ウイルスの「自然発生」を主張する人もいる。例えば、「国立アレルギー・感染症研究所(National Institute of Allergy and Infectious Diseases)」の所長を務めるアンソニー・ファウチ(Anthony Fauci)氏だ。彼はホワイトハウスに設置されたコロナウイルス対策班を率いる重鎮だ。トランプ大統領の記者会見でも同席しているから、日本の一般国民にも馴染みがあるだろう。彼はHIVの研究にも精通しているが、モンタニエ博士と違って、武漢ウイルスの自然発生論を支持している。また、スウェーデンにあるリンシャピン(Linköping)大学で、医・化・生物学部に属し、そこの研究者となっている高峰(Feng Gao)博士と、ブリティッシュ・コロンビア大学(カナダ)で政治学を教えている李曉雋(Xiaojun Li)博士は、インド人科学者が公表した論文に疑問を投げかけ、武漢ウイルスの人工説を否定していた。まぁ、いくら歐米の大学で研究生活をしているとはいえ、彼らは支那人学者であるから、裏に別の意図を隠しているのかも知れない。彼らは北京政府と何らかの繋がりを持っている可能性もあるので、純粋に科学的な結論と思うのは危険だ。(もし、支那大陸に彼らの親兄弟がいて、それを「人質」にされていれば、やむを得ず意見を枉(ま)げることもあるだろうから。共産党による「暗黙の脅し」は恐ろしい。)

Bill & Melinda Gates 1Bill-e-Melinda-Gates









(左 : ビル・ゲイツとメリンダ夫人  /  右 : ビル・ゲイツに勲章を与えるオバマ大統領)

  インターネットTVや虎ノ門ニュースを観ている人は、今回の武漢ウイルス騒動にビル・ゲイツの影がちらつくので、この大富豪がWHO(世界保健機構)と癒着しているんじゃないか、と疑っているようだ。確かに、彼は自身の「ビル&メリンダ・ゲイツ財団(Bill & Melinda Gates Foundation)」を通して、WHOに3億2千7百万ドルの資金(寄附)を流しているから、「疫病の撲滅以外に別の目的があるんじゃないか?」と勘ぐられても仕方ない。事実、彼の財団はワクチン開発に熱心だ。ビル・ゲイツも関心を寄せる「世界保健衛生アジェンダ(Global Health Security Agenda)」という枠組みには、多くの国家やNGO、民間企業などが参加しており、国境を越えて疫病の対策に取り組んでいるという。米国や英国、ドイツ、スウェーテセン、デンマークなどと共に、日本もグループ・メンバーとなっている。この活動には国際的な大手製薬メーカーである「グラクソ・スミス・クライン社(GSK / GlaxoSmithKLine)」も参加しており、ワクチン開発のために研究所の数を増やしているそうだ。

Emma Walmsley 2Robert Walmsley 1








(左 : エマ・ウォルムズリー  / 右 :  ロバート・ウォルムズリー卿  )

  現在、グローバル企業のGSKを率いる最高経営者(CEO)は、エマ・ウォルムズリー(Emma Walmsley)という女性である。彼女が武漢ウイルスを予防する新薬の開発に邁進するのは当然だが、この敏腕社長がマイクロソフト社の重役になっている事はあまり知られていない。彼女の経歴は素晴らしく、グラクソ・スミス・クラインのCEOに就任する前は、大手化粧品メーカーの「ロレアル(L'Oreal)」に務めており、市場調査と営業戦略を任されていた。ロンドンやパリで勤務を経た後、同社の上海支店でジェネラル・マネージャーを務めていたというから、支那とは縁が深い。さらに、彼女はブリテン政府の助言機関である「消費・卸・生活庁(Consumer, Retail and Life Sciences Business  Council)」を任され、小売業チェーンの「テスコ(Tesco)」で社長を務めるデイヴ・ルイス(Dave Lewis)と共同で議長になっている。ちなみに、彼女はオックスフォード大学で古典と言語学を専攻した才女で、英国海軍中将のロバート・ウォルムズリー卿(Vice Admiral Sir Robert Walmsley)の娘である。だから、カレー屋でのし上がったインド人の成金と違い、実に毛並みがいい。ちょいと付け加えると、ロバート卿の再婚相手であるアレグザンドラ・アシュボーン(Alexandra E.G. Ashbourn)博士は、エマの母親ではない。(アレグザンドラ夫人はブリテンの国防組織と係わる「アシュボーン戦略コンサルティング社」の経営者。) 中将が2009年に別れた第一夫人のクリスチーナ・メルヴィル(Christina Melvile)夫人がエマの実母である。

Jeremy Farrar 1Stanley Alan Plotkin 2(左 : ジェレミー・ファラー  /  右 : スタンリー・プロトキン)
  ワクチンを巡る製薬業界や政府による疫病対策を説明すると長くなるので省略するが、ビル・ゲイツに対する世間の評価は高い側面もあるが、その一方で批判も厳しい。彼はは第三世界の医療を改善すべく、大金を投じて人道活動に励んでいるが、その裏で国際企業とツルんでいるから疑惑の目で見られている。2017年に、「疫病対策イノヴェーション連合(Coalition for Epidemic Prepardness Innovations)」という組織が発足したが、これを推進したのがビル・ゲイツや「ウェルカム基金(Wellcome Trust)」のジェレミー・ファラー(Jeremy James Farrar)、ウイルス専門家の医師スタンリー・プロトキン(Stanley Alan Plotkin)達である。メリンダ夫人と共に慈善活動を展開するビル・ゲイツは、2016年、オバマ大統領から「自由勲章(Medal of Freedom)」を授与されたが、世界規模のウイルス蔓延というシュミレーションにも関与していたから、一部の保守派からは「何か知っていたんじゃないか?」と疑惑を持たれている。オバマ政権でCIA副長官を務めたアヴリル・ヘインズ(Avril Haines)については次回の記事で述べたい。

絶望的な日本の未来

  支那大陸や朝鮮半島では焦臭い動きが展開しているけど、日本は依然として「お花畑状態」だ。今、我が国は甚大な経済不況に陥っており、これから失業者が数百万単位で出現するだろう。そして、この大恐慌に伴い、大勢の自殺者も出てくるはずだ。ところが、政府は真水の公金を出し渋って、国民の救済には関心が無い。というより、10万円の給付金で誤魔化そうと図っている。いくら財務省が反対しているからといって、消費税のゼロ%に応じず、財政出動すらも躊躇っているとは、「安倍晋三は日本人なのか?」と言いたくなる。ひたすら国民に対して“我慢だけを要求するなんて信じられない。会社をグビになったり、店を畳んだ一般国民は、希望を失って自殺を考えているんだぞ。だが、滑稽なことに、首吊り用のロープを買えば10%の消費税を払う破目になるし、焼身自殺を図ってガソリンを購入すれば二重課税とくる。こんな仕打ちに遭えば、自殺の前に保険金が心配になってくる。自殺者は頭痛を気にしないけど、ガソリン税に消費税の上乗せじゃぁ頭が痛い。10万円を貰った庶民だって、実質的には「9万円の給付金」と判ってガッカリだ。もし、この給付金で10万円の家電製品を買ったら、1万円の消費税を請求されるので、購入者は泣く泣く身銭の1万円を払うことになる。給料が減っているのに、自動車の車検税や固定資産税などは“そのまま”なので、クルマや住宅のローン返済で困っている人は青息吐息だ。肺炎で苦しむ患者も、納税通知書を見て税税(ゼイゼイ)と咳き込んでしまうじゃないか。

  もっと体に悪いのは毎日垂れ流される地上波のワイドショーだ。テレビ番組は武漢ウイルスの恐怖を煽るだけで、歐米諸国による支那包囲網を伝えないし、北京政府のインチキ情報すら暴くこともない。テレ朝やTBSは安倍政権への批判に努めるが、安倍総理が呼び込んだ支那人については“沈黙(ダンマリ)”を決め込んでいる。もし、マスコミが安倍内閣を打倒したいのであれば、総理に向かって「アンタが支那人観光客を入国させたから、日本各地にウイルスが蔓延したんだぞ。早くから支那人を閉め出した台湾を見てみろ ! この違いは何だ !」と言うべきだし、「一体、何人の支那人が入院しており、総額でいくらの治療費が掛かったのか?!」と追求すればいいじゃないか。

  毎度のことだから、今さら憤慨してもしょうがないけど、マスコミは国民が知りたいことを追求せず、医療崩壊や感染拡大といった話題ばかりを取り上げる。本来なら、政府は日本に潜り込んだ経済難民や偽装移民を排除して、支那人の害悪を取り除くべきなのに、他のアジア人定住者と同じく、丁重にもてなし、給付金まで配っているんだから、本当に馬鹿らしい。今、支那大陸では習近平の立場が危うくなり、造反者や逃亡者が続出している。支那人は基本的に「自分第一党」なので、米国を敵に回した習近平政権を見捨てるのは当然だ。一帯一路が頓挫し、国内からも外資が流出し、日本企業まで撤退を考えているんだから、支那人が習近平を見限っても仕方ないだろう。日本に逃れた支那人は、「国境閉鎖前に日本へ駆け込んで良かった !」と喜んでいる。彼らは経済がボロボロになった支那大陸には戻らない。もしかしたら、隠し財産を日本に持ち込んで、米国による制裁を逃れようとしているんじゃないか。日本政府は甘っちょろいから、支那人に対して厳しい措置は執れない。ゆえに、狡猾な支那人は貯め込んだ資金で各地の不動産を購入したり、傾いた日本企業を買収したりして、しこたま儲けようと考えているのかも知れないぞ。他人の不幸は絶好のチャンスだ。支那人の富豪は株主になって、良質な日本人をこき使い、利潤だけをゴッソリ頂こうと考えている。窮乏化した日本人は、外資の奴隷になるしかない。

  緊縮財政のままウイルス・ショックを乗り切ろうと思っている安倍政権は、「コロナ増税」は考えても、V字恢復の青写真は描かず、国民に対しては「不幸」の選択肢だけを与えている。つまり、憐れな国民の増産に邁進しているということだ。例えば、所得の激減とボーナスの消滅でローン地獄に陥る若い夫婦、学費が払えず中退となる大学生、就職先が見つからぬ若年層や再就職は無理とさる中高年、何ら失業保険を期待できない自営業者は、惨めな状態から抜け出すことはできない。官僚主導の安倍政権では、失業や倒産は自己責任で、中小企業が潰れても、「それは自然淘汰でしょ !」と言い放す。天界に住む高級官僚は、救済措置を取らないと決めているのだ。こうなると、支那人大好きの日本は習近平の「道連れ」となり、軍事外政で劣勢は確実だ。失態が放置され、国内では失業者と貧困者が溢れ出す、というシナリオは恐ろしいけど、どことなく現実味がある。日本人は予想できるのに、それを回避しないという習性があるから心配だ。唯一の治療といえば、破滅的な状態を経験する事なんだけど、これじゃあ、本当に目眩がしてくるよねぇ~。



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