教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
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  「日本人が構成する日本」の消滅


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(左 : 共産主義を掲げてロシアを暗黒に導いたレーニン  /  右 : 文化破壊型のマルキストが実現した西歐の多民族社会 )

  国家の衰亡には様々な要因かが考えられ、外敵により滅ぼされる場合と、内部崩壊で自滅する場合がある。中性子星じゃないけど、末期を迎えた国家が重力崩壊の如き原因で収縮したら大変だ。消え去ることはないにしても、形だけ残して存在するなら滅亡と変わりがない。もっとも、中性子星なら枝豆1個の大きさで地球くらいの重さになるけど、日本が死滅状態になればピーマン程度の軽さである。日本の一般国民はあまり自覚していないけど、日本は日本人によって構成されているから素晴らしいと言えるのだ。もし、先祖代々の日系日本人が減少し、朝鮮人や支那人に加え、フィリピン人、ベトナム人の帰化人が増えれば、日本は地理的に離れていても、肉体的にはアジア大陸の一部となってしまうだろう。既に大量の在日朝鮮人や支那人が「日本国民」となっているので、日本のアジア遺伝子濃度はかなり高い。

  我々は西歐先進国の失敗を知っている。だが、一般人は敢えてそこから目を逸らし、厄介な現実から逃れようともがく。情けない根性と言えるが、「嫌な事は見ないで後回し」というのが庶民の本音だ。しかし、いくら自分の目や耳を閉じても、歐米諸国が味わった苦しみから解放される訳じゃない。悲劇は必ずやって来る。グローバリズムや多民族主義を放置すれば、国家構成員の変質は絶対避けられない。現在のギリシアを見てみれば判る通り、アテナイ周辺に住む「ギリシア国民」というのは、ソロンやペリクレスを排出した古代ギリシア人の子孫じゃない。長いことオスマントルコ帝国の一部となっていたギリシアには、色々な民族が流れ込んでいたから、ギリシア人にはトルコ人やスラヴ人の混血児が多いし、アルバニア人やダキア人、北アフリカのアラブ民族、レバノンやリビアのフェニキア人などが“ギリシア人”となっているのだ。したがって、パルテノン神殿の近くで土産物を売っているギリシア人は、血統や素性が怪しく、何処の馬の骨だか判らない。

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(左 : 古代ギリシアの彫刻   / 中央 : ギリシアのイスラム教徒  /  右 : ギリシアに住むユダヤ人カップル )

  「人種の坩堝(るつぼ)」と呼ばれたアメリカ合衆国はもっと悲惨で、「マイノリティー」とは黒人やヒスパニックではなく、建国の民であるアングロ・サンソン系の白人を指す。アメリカ人は移民の割当制度を設けた1924年の移民法(Johnson-Reed Act)を徐々に骨抜きとした。トドメの一撃はジョンソン大統領の鉄槌だ。彼が署名した1965年の移民法は「白人のアメリカ」を完全に葬ってしまった。元々は、イギリス系国民を主流とする西歐人の共和国であったのに、ユダヤ人の要求に屈服し、済し崩し的にインド人やアフリカ人、支那人、南米人などを受け容れてしまい、怪しげな異人種がうろつくコスモポリタン、もっと露骨に言えば「テナント・ビル的国家」になってしまったのだ。国民の「質」が変わるということは極めて重要で、その肉体ばかりでなく、国民的紐帯や先祖意識まで変わってしまうのだ。

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(左 : 1965年の移民法に署名するリンドン・ジョンソン   /  中央 : ジミー・カーター  /  右 : ロナルド・レーガン  )

  例えば、近年の大統領選挙を見てみれば解る。1970年代か80年代までは“かろうじて”「従来のアメリカ」が残っていたので、民衆党支持者が共和党支持に回ることもあったし、共和党の支持者も人格や公約が良ければ民衆党に靡くことがあった。例えば、1980年の大統領選挙は象徴的だ。俳優上がりのロナルド・レーガンは保守派国民からの支援を受けて、レイムダックのジミー・カーター大統領を破って当選した。レーガンは陽気な性格を持ち、ユーモアのセンスにも長けていたが、何といっても「強いアメリカ」と「キリスト教に基づく道徳心」を掲げて遊説したから民衆党の保守派も感銘を受けた。何しろ、バイブル・ベルトや南部諸州には、まだ敬虔な白人や退役軍人が結構いたので、左翼に傾いた民衆党に嫌気が差した党員は、こぞってレーガン支持に回ったのだ。1970年代後半まで、アメリカ社会はスタグフレーションと反戦運動でだいぶ荒れ果てていたから、レーガンの信念に共鳴する民衆党員は少なくなかった。南北戦争以来ずっと民衆党贔屓だった南部の白人も、レーガンのお陰で正気を取り戻し、赤い民主党と訣別する切っ掛けができたのだ。

Walter Mondale 1Geraldine Ferraro 02(左 : ウォルター・モンデール  / 右 : ジェラルディン・フェラーロ )
  レーガン大統領が再選された1984年の選挙は、記念すべきというか、刮目すべき大勝利であった。民衆党は元副大統領のウォルター・モンデール(Walter Mondale)と、下院議員のジェラルディン・フェラーロ(Geraldine Ferraro)を候補者にしたが、ピンク・リベラルの左翼コンビじゃ、蟷螂(とうろう)の斧にもならないピエロだ。とても、保守派のレーガンに対抗する弾(タマ)じゃない。「悪の帝国」ソ連に対抗するレーガン大統領は、地滑り的勝利で再びホワイトハウスに返り咲いた。カーター大統領も惨敗だったが、モンデール候補はもっと惨めだった。でも、駐日米国大使という天下りで帳消しかなぁ~。とりわけ嬉しいのは、馬車に乗って宮城へ向かうことが出来きたことだ。世界で最も由緒正しい天皇陛下に謁見できるなんて幸せだろう、もし、南鮮への赴任だと、あの気持ち悪い盧武鉉とか李明博が出迎えに来るんだから。だいたい、朝鮮人と一緒にビビンバ喰って嬉しいのか?

  現在、ほとんどの日本人が忘れているけど、カーターが獲得した州は、地元のジョージアとミネソタ、ウェスト・ヴァージニア、そしてワシントン D.C.だけ。レーガンの総投票数は約439万(43,903,230)票で、対するカーターは約358万(38,480,115)票だった。選挙人獲得数を見ると、レーガンが489人を獲得し、カーターはたったの49人。今では考えられないが、レーガンは保守派の共和党員だったのにカルフォルニアの州知事になれたし、カルフォルニア州も民衆・共和の両方で揺れ動くスウィング・ステートであった。レーガンが有権者の52.69%を獲得し、カーターは35.91%しか取れなかった、という選挙結果なんだから驚く。リベラル派の牙城であるニューヨーク州でもレーガンは勝っており、彼は46.66%の有権者を獲得し、カーターは43.99%であったという。

  そして、1984年の大統領選挙でもレーガンは圧勝する。レーガンの選挙人獲得数は525人で、モンデールはたったの13人。モンデールが取った州は地元のミネソタとワシントンD.C.のみ。あとは全部レーガンが取った。興味深いのは、人種別で見る投票行動だ。白人の66%がレーガンに投票し、34%がモンデールに投票したという。だが、やはりヒスパニックは民衆党寄りで、66%がモンデールに流れ、レーガに投票したのは34%だ。黒人になると、もっと鮮明で、91%がモンデールに投票し、レーガンを選んだのは“たった”の9%。もう、これは政策云々の話じゃなく、人種や感情に基づく反撥だろう。

  学者や評論家はデモクラシーを称讃するが、一般人は理由のハッキリしない気まぐれや、候補者の印象で投票する。だから、そこには国家の命運を考えた冷静な判断とか、思慮深い選択というのは無い。2016年の大統領選挙は特筆に値する歴史的なイベントで、ヨーロッパや日本でも「黒人初の大統領誕生か?」という話題で持ちきりだった。(オバマのモノマネをした「ノッチ」は、今、何処で何をしているんだろう?) 当事者のアメリカ黒人は欣喜雀躍、大統領というより救世主の降臨を待ち望んでいるかのようだった。ヒスパニックや左翼白人も同様にオバマを全面支持。一方、民衆党の穏健な白人は複雑な気持ちとなった。心の底では「黒人の大統領なんて嫌だなぁ~」と思っても、口に出せは非難囂々だから、顔で笑って心で泣くしかない。実際、白人有権者のうち、オバマに投票したのは43%もいたが、さすがに焦ったのか、55%の白人はマケインに投票した。しかし、黒人はオバマ一筋。黒人の95%はオバマに投票し、マケインに投票したのはたったの4%くらい。2012年の大統領選挙はもっと強烈で、共和党候補者のミット・ロムニーへ投票した黒人など珍獣扱いだ。フィラデルフィアの黒人地域は驚異的で、ロムニーへ投票した有権者は限りなくゼロ。「ネイ(Nay)」とか「ノン(Non)」で終わり。これには政治学者も疑問を抱いた。ヴァージニア大学で政治学を教えるラリー・ストラボ(Larry Strabo)教授は、この結果に首を傾げ、「検証が必要だ」と語っていた。

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(左 : バラク・フセイン・オバマ    / 中央 : オバマ大統領を支持する黒人有権者   /  右 : ミット・ロムニー )

  2020年の11月に行われる大統領選挙でも、部族政治というか人種的党派選挙となるみたいで、黒人の大半はジョー・バイデンに投票するつもりだという。民衆党の白人有権者も“ほぼ”バイデンに流れるようだ。中でも、BLM(「黒人の命も大切だ」運動)に熱心な連中は、反トランプの急先鋒である。彼らは誰が候補者になろうが、絶対にトランプを認めず、痴呆症の老人でも、極左のマルキスト、あるいは反米主義者や賄賂にまみれた売国奴でも、躊躇うことなく支援する。つまり、「トランプを引きずり下ろすためなら何でもする !」という魂胆だ。これはもう「政策への反対論」というより、「トランプの人格そのものが大嫌い」という生理的な拒絶反応だろう。反トランプを掲げる黒人やヒスパニック、極左白人などは、「古き良き時代のアメリカ」に戻そうとするトランプ大統領を心から憎んでいる。西歐白人のフリをするアシュケナージムのユダヤ人にとったら、トランプなんかアメリカ版のヒトラーに過ぎない。彼らがTVでトランプ支持を表明するリチャード・スペンサー(Richard Spencer)やアン・コールター(Ann Coulter)、パットリック・ブキャナン(Patrick Buchanan)、グレッグ・ジョンソン(Greg Johnson)を目にすれば、SS(Schutzstaffel / 親衛隊)の“再来”と思ってしまうだろう。

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(左 : 若い頃のロナルド・レーガン   / 中央 : 最初の妻となったジェイン・ワイマン  /  右 : 後にレーガン夫人となる女優のナンシー・デイヴィス )

  以前のアメリカなら、民衆党に傾いた白人でも、国家の将来を考えて共和党に鞍替えすることもあった。例えば、レーガン大統領でさえ若いときは民衆党員で、FDRに惚れ込んだニューディール世代の一人である。面白いのは、第一夫人だったジェイン・ワイマン(Jane Wyman)が共和党員で、二人の政治的な意見が分かれていたことだ。しかし、ロンとジェインは1948年に離婚する。独身に戻った二流役者は、魅力的な若手女優のナンシー・デイヴィス(Nancy Davis)と巡り逢う。ハンサム青年のレーガンは、ナンシーと何回かデートを重ねて1952年に結婚した。(ちなみに、ナンシー夫人の本名はAnne Frances Robbbinsである。藝名でファースト・レイディーなんてビックリだが、横山ノックも藝名で大阪府知事になったからいいのかも。) 1962年に共和党員となったレーガンは、共和党保守派のバリー・ゴールドウォーター(Barry Morris Goldwater)を支援し、この上院議員が大統領選挙に出馬すると、広報役になってゴールドウォーターに尽くした。しかし、このユダヤ人議員は現職のリンドン・ジョンソンに負けてしまう。

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(左 : ロナルド・レーガンと  ジェイン・ワイマン /  中央 : ナンシーとロナルド・レーガン夫妻  /  右 : バリー・ゴールドウォーター )

  ただし、レーガン本人はカルフォルニアの州知事選で当選した。1967年、元映画俳優は州知事の椅子に坐って、更なる階段を駆け上ろうとする。当時、レーガンが破ったのはパット・ブラウン(Edmund Gerald “Pat” Brown, Sr.)知事で、二期目を終えたレーガンの後釜に坐ったのが、パットの息子であるジェリー・ブラウン(Edmund Gerald Brown, Jr.)だ。1975年に知事となったブラウンは、その後、民衆党の大統領予備選に出るが、あえなく敗退する。負け犬となったブラウンは、格下のオークランド市長や州の司法長官にしがみつきながら、暗い浪人時代を送ったが、2011年に再びカルフォルニア州知事となって2019年まで勤め上げた。彼の後に州知事となったのは、民衆党の若きポープであるギャヴィン・ニューサム(Gavin Newsome)である。彼はアイリス系のカトリック信徒なんだが、頭の中身は真っ赤に染まっており、同性愛者を認めるリベラル派ときている。現在のジェニファー(Jennifer Lynn Siebel)夫人は二番目の妻で、ルター派の家庭に生まれた元女優。中々の美人だ。

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( 左 :  父のパット・ブラウン / 息子のジェリー・ブラウン  /  ギャヴィン・ニューサム  /  右 : ニューサム夫人となったジェニファー・シーベル )

  では、一番目の夫人は誰かというと、メディア界で活躍するキンバリー・ギルフォイル(Kimberly Guillfoyle)というヒスパニック系のカトリック信徒だ。彼女は2006年に離婚すると、FOX Newsに出演し、その後トランプ陣営で資金集めの担当となる。彼女はエリック・ヴィレンシーと再婚していたが、2008年に離婚した。ここで注目すべきは、キンバリーがトランプ大統領の息子である、ドナルド・ジュニアと交際していたことだ。ドナルド・ジュニアは2018年にヴァネッサ夫人と正式に離婚したけど、離婚間際にはキンバリーと付き合っていたようである。まぁ、父親のトランプ大統領も結婚や離婚を繰り返していたから、「蛙の子は蛙」といったところなんだろう。第一、トランプの女好きは治らない。若いメラニア夫人と生活しているのに、2006年、彼はポルノ女優であるストーミー・ダニエルズ(Stormy Daniels)と肉体関係を持っていたんだから。当時、ダニエルズもAV男優のマイケル・モズニーと夫婦関係にあったから、ダブル不倫ということになる。(ちなみに、ダニエルズは三回も結婚を経験しているバイセクシャル。良い子のみんなは気絶しないようにね。) 不貞の発覚を恐れたトランプは、顧問弁護士のマイケル・コーエンを使って13万ドルの口止め料を払ったそうだ。もう、呆れてモノが言えないが、アメリカの富裕層は本当に酒池肉林を楽しんでいる。という訳で、ドナルド・ジュニアとキンバリーが、ロード・アイランドのハンプトンズに440万ドルの家を購入しても不思議じゃない。

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( 左 : キンバリー・ギルフォイル   /  ギャヴィン・ニューサムとキンバリー   / ドナルド・トランプ・ジュニア    /   右 : ストーミー・ダニエルズ )

  脱線したので話を戻す。異人種の流入を許したアメリカは、もう、手の施しようがないほどのモザイク国家となっていね。日本も技能実習生とか低賃金労働者を歓迎しているので、歐洲並の多民族国家になる日はそう遠くはない。日本の主要メディアはアジア人の流入に沈黙するが、そこには“それなり”の理由があった。何と、新聞各社は低賃金のアジア人に頼っていたのだ。朝日新聞社こそ、アジア人搾取の典型例。この左翼企業はアジア人留学生を「招聘奨学生」という名目で迎え入れ、家畜の如く使っていたのだ。例えば、朝日奨学会東京事務所は、毎年春と秋にベトナム人留学生を招き、販売店の「ASA」に斡旋していたという。300名くらいのベトナム人留学生は、夜が明ける前に起きると、自転車に大量のクズ紙(朝日新聞)を積んで住宅地を廻っていた。昔、新聞というのは、「インテリ(正社員)が作って、ヤクザ(拡張員)が売る」と言われていたが、今では「移民が配って、アホが読む」時代となっている。

  ところが、朝日の販売店はアジア人に冷たく、日本人の配達員は原付バイクを使わせているのに、ベトナム人には電動アシスト自転車すら与えず、憐れな外人は普通の自転車を漕いでいたそうだ。聞いていて気の毒になるが、ファット君というベトナム人は午前3時から6時まで働き、約350部を3時間で配っていたという。(出井康博 『移民クライシス』 角川新書、2019年、p.26.) 彼のようなベトナム人配達員は、元旦とか日曜などを除き、一年中働き続けるそうだ。リベラル派を自慢する朝日新聞は、外国人の就業規則とか残業問題なんて気にしない。差別待遇のアジア人をフル活用し、夕刊の配達まで押しつける。出井氏の聞き取り調査によれば、1週間で40時間の労働になるらしい。国の規則では「週28時間以内」労働なのにねぇ~。本来、「留学生」って「勉強」するために来日しているんじゃないか? まさか、朝日の「社畜」になるために留学した訳じゃあるまい。「良心的」を“売り”にする朝日新聞は、アジア人留学生をこき使って「人件費」を押さえ込んでいた。ファット君の奨学金やアパート代などは販売店が負担したというが、彼の手取りはひと月あたり約11万円ほどで、販売店はかなり人件費を節約できたそうだ。搾取されても抗議できないファット君は、同僚と一緒に2DKの長屋に暮らしていた。しかし、この「アパートメント・ハウス」は古い物件で、台所には小蠅が飛び回っていたという。(上掲書 p.32.)

  いやぁぁぁ~、朝日新聞の問題は詐欺行為の「押し紙」だけじゃなかったんだねぇ~。何となく、明治の「女工哀史」を思い出す。テレ朝やTBSは、在日朝鮮人への差別とかヘイトスピーチ法を取り上げる前に、朝日新聞や毎日新聞の恥部を取材すべきなんじゃないか。朝日の奨学会では「隔週二日」の休日制度となっているのに、この規定は日本人奨学生にしか適応されず、ベトナム人は除外されているという。えっっっ ! あの“心優しい”朝日新聞が、よりにもよってブラック企業になっていたなんて !! 往年の朝日ファンにとってはショックだ。毎日新聞も同じ穴の狢(ムジナ)で、ウエッブ版に載っていた連載「ニッポンの今」は驚くような論調に満ちていた。例えば、2017年1月の記事では、偽装留学生を「勤労留学生」と表現し、出稼ぎ目的の留学生が急増していることを伝えていたそうだ。新聞社はアジア人の弱みにつけ込んで「こき使っていた」のに、それを「勤労者」と呼ぶなんて、一体どういう神経をしているのか? コンビニだってアジア人の従業員が目立つけど、セブンイレブンとかファミリーマートから広告料を貰っている雑誌や新聞だと、スポンサー批判は御法度だ。現在、広告収入の激減に悩んでいるテレビ局でも事情は同じで、報道番組のプロデューサーは旦那衆の機嫌を損ねないよう気を遣っている。たとえ報道するにしても、誰も観ていない深夜3時のドキュメント番組にするしかない。(これを「アリバイ作り」という。)

キャピタリストがタッグを組むコミュニスト

  第21世紀に入ると、奇妙な連携が起こる。以前なら対立していた国際金融資本家と市場経済を憎む左翼が手を結んでいるのだ。一見すると不自然な組み合わせに思えるが、両者の本質を考えれば、それほど異常な組み合わせじゃない。なぜなら、ロンドンのシティーやウォール街のグローバリストは、邪魔な国境を壊して全世界を単一市場にしたいと考えている。一方、共産主義や社会主義に憧れた左翼も、ナショナリズムを撲滅して、世界政府と地球市民を実現したいと望んでいるのだ。そもそも、レーニンのボルシェビキはロスチャイルド家やウォーバーグ商会などの支援を受けていたから、共産主義国家と自由主義国家の提携があっても不思議じゃない。第二次世界大戦前から、ユダヤ人の資本家と革命家がグルになっていることは明らかで、アメリカの国務省は1918年11月13日附で『Bolshevism and Judaism』という報告書(861.00 / 5339)を作っていた。

  このファイルに載っていた名前を見れば、誰でも裏の癒着が理解できる。リストに載っていた人物を紹介すれば以下の通り。(Anthony C. Sutton, Wall Street and the Bolshevik Revolution, New York, Arlington House, 1974,  pp.186-187.)

  (1) ヤコブ・シフ(Jacob Schiff)
     (2) クーン・ローブ商会(Kuhn, Loeb & Comapny)
                    経営者 ヤコブ・シフ
                       フェリクス・ウォーバーグ(Felix Warburg)
                       オットー・H・カーン(Ott H. Kahn)
                      モーティマ・L・シフ(Mortimer L. Schiff)
                      ジェローム・J・ハナウアー(Jerome J. Hanauer)

     (3) グッゲンハイム(Guggenheim)
     (4) マックス・ブライトゥン(Max Breitung)
     (5) アイザック・セリグマン(Isaac Seligman)

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( 左 : ヤコブ・シフ  / フェリクス・ウォーバーグ  /  オットー・H・カーン  / 右 : モーティマ・L・シフ )

  日本でも有名なヤコブ・シフに加え、ドイツの有名な金融業者であるウォーバーグ商会や、アメリカの「シュペイヤー社(Speyer & Company)」、ストックホルムの「ナヤ・バンク(Nya Banken」もレーニンやトロツキーを財政的に支援していたのである。ちなみに、「シュペイヤー社」はドイツからやって来たユダヤ移民のフィリップ・シュペイヤー(Phillip Speyer)が創業した銀行で、元は「Philip Speyer & Co.」という社名であった。「ナヤ銀行」はロシア系ユダヤ人のオロフ・アシュバーグ(Olof Aschberg)が設立した金融機関で、彼は前々から共産主義に親近感を抱いていた。1917年、オロフはストックホルムで開かれた社会主義者の大会に参加し、ドイツの共産主義者で政治宣伝に長けたウィリー・ミュンツェンバーグ(Wilhelm Münzenberg)と会っている。

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( 左 : マックス・ブライトゥン  / アイザック・セリグマン  / オロフ・アシュバーグ  / 右 : ウィリー・ミュンツェンバーグ )

    さらに、ボルシェビキに理解を示していたのが、ラビのジュダ・レオン・マグネス(Judah Leon Magnes)だ。この改革派ユダヤ人は、米国ユダヤ人委員会(American Jewish Committee)とも親しく、パレスチナのユダヤ人入植者を支援していたシオニスト。彼は同胞愛に満ちていたから、「米国ユダヤ人共同配布委員会(American Jewish Joint Distribution Committee)」の設立に尽力した。歐米諸国にあるユダヤ人組織を説明すると長くなるので省略するが、日本の三流評論家が口にする「ユダヤ人の陰謀」というのは娯楽妄想に過ぎない。実際のユダヤ人は同胞意識を基礎にして、国際組織を活用しながら民族の利益を図っている。

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(左 : ジュダ・レオン・マグネス  /  中央 : レオン・トロツキー /  右 : ウラジミール・レーニン)

  日本でもグローバリズムと移民推進は連動しており、左翼陣営と国際ビジネスマンは、“息を合わせて”日本を草刈り場にしようと考えている。つまり、肥え太った日本の大都市を餌食にしようという訳だ。例えば、大阪維新の会は「大阪都構想」を熱心に推進し、何が何でも大阪を国際市場に変えようと躍起になっている。だが、どうして松井一郎市長や吉村洋文知事は、大阪市の解体・分割をしたいのか? 我々は橋下徹の言葉に騙されてはいけないぞ。表向きは「二重行政の無駄を省く」という口実だが、本当は大規模な公共建設事業や福祉・教育などの公共サーピス業務を贔屓の民間業者に売り渡したいからなんじゃないか? 実際、大阪の市役所には派遣社員が存在し、公務員かと思いきや契約社員と判って市民はビックリする。もし、都構想が実現化したら、益々役所の“民営化”が促進され、市役所はおろか福祉施設、学校、消防署、刑務所までが幅広く「民営」になってしまうぞ。「民営化」といえば聞こえがいいけど、最大限の利益を求める私営企業が住民サービスの向上を優先するのか? 雇われた職員は低賃金で働く事になるから、まともな日本人が集まるとはかぎらない。したがって、末端の職場で働くのは、日本の学校を卒業した支那人留学生とか、技能実習生上がりのベトナム人、日本での定住を狙ったマレー人になるだろう。政府は「移民政策」を口にしないが、実質的に我が国は外人輸入国となっており、「低賃金労働者」を「技能研修生」とか呼んで、その実態を誤魔化している。

  こうした雇用形態が常態化すれば、公共精神とか国家意識の無い「公務員」が普通となり、やがて国籍条項が考慮されない求人募集となるだろう。「人材派遣会社」と言えば立派な企業というイメージになるけど、その正体は昔ながらの「口入れ屋」だ。低学歴の労働者を掻き集めて、彼らの上前をハネて儲けるのが、派遣業の本性である。竹中平蔵のパソナやリクルート社、テンプスタッフ、インディードなどの会社が鎬(しのぎ)を削れば、支那大陸ばかりじゃなく、タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナム、インド、バングラデッシュ、ビルマ、トルコなどから「優秀な人材」とか「安い労働者」を引っ張ってくるに違いない。移民労働者にとって資格試験が難しければ、英語や支那語を認めて試験を簡単にする方法もある。こうなれば市役所の通知も外国語で表記されるようになり、学校の「外国語」教育も北京語とかベトナム語、トルコ語が「選択科目」となり、日本語は次第に「国語」と呼ばれなくなる。

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(左 : ドイツに住み着いたイスラム教徒の女性   /  右 : カナダに移住したムスリム家族 )

  一般人が「外国人労働者の輸入」と聞けば、介護師や看護婦などを思い浮かべるが、幼稚園の保母や小学校の教師も外国人になる虞(おそれ)がある。既に、地方都市でも顕著なように、幼稚園や小学校で支那人や朝鮮人の子供が在籍するのは当たり前となっており、日比混血児に加えてタイ人やマレー人との混血児も増えている。もし、このままアジア人との混淆クラスが増えれば、アジア児童の母語を話す補助教員が大量に採用され、無駄な教育予算が必要になってしまうだろう。本来なら、理数科目の授業を強化して日本人の科学知識を増強しなければならないのに、現実の教室ではバベルの塔が聳え立ち、様々な言語が飛び交ってしまうのだ。こうなれば良質な授業は別次元に移動してしまい、担任教師はお手上げ状態となる。優秀で善良な大学生ほど私立学校を目指すから、公立学校へやって来る新米教師は実力社会で出世できない“ボンクラ”だけとなる。

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(左 : 昔の支那人労働者   /  右 : 今の支那人労働者 )

  さらに恐ろしいのは、こうした隙間に朝鮮系や支那系の帰化人教師が補充されることだ。彼らは日本人に対して深い恨みを持っているから、愛国心に満ちた子供に育てるということは一切有り得ない。むしろ、支那人や朝鮮人に罪悪感を持つ反日分子へと導く。幼稚園でも同じ塩梅で、朝鮮系や支那系の保母となれば、子供達に「アジア人とか外国の人を差別しちゃいけないのよ !」と熱心に教え込むことになるだろう。子供は本音に忠実だから、外見の違う支那人やフィリピン人を目にして、「何となく嫌」と拒絶する場合が多い。だから、アジア系の保母は子供の純粋な嫌悪感を無理矢理ねじ曲げ、不自然なアジア贔屓にしてしまうのだ。アジア系の教師は、日系人の子供を4、5歳の頃から洗脳し、グローバリズムに反対しない地球市民へと育てる。こうした未来の日本は、頭がクルクルパーになったドイツ人やフランス人を見れば解るはずだ。大阪や神奈川では教師の国籍なんて気にしないから、大切な「国民教育」を反日外国人に任せている。我が子を大切にするはずの親も、おぞましい現実が解らないから、お弁当を作る事くらいで精一杯。後は脳天気のままだ。庶民の親は受験勉強には敏感でも、教育内容や教師の血統には無頓着。担任教師が帰化鮮人とかアジア系混血児かどうかを調べることはない。

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(左 : アフリカ人女性と結婚した支那人男性   /  右 : ゴーゴー・パブで働くフィリピン人酌婦 )

  日系人の子供がアジア人に教育され、アジア系の子供が非日本人として成長すれば、日本の国益を考える国士にはならず、国家に殉じた英霊や偉人に無関心な「列島住民」になるだけだ。現在の保守派国民は気づいていないが、アジア系帰化人の子供は選挙権を持つような年齢になっても、心から日本の伝統を守る国民にはならない。例えば、帰化鮮人の2世や3世は、いつまで経っても精神的に外国人のままである。同胞が市議会や国政に出馬すれば、公約などには目もくれず、「仲間だから」という理由だけで投票するはずだ。もちろん、朝鮮系有権者は表面上、「候補者の政策が素晴らしいから」と述べるが、腹の底には同胞愛しかない。黒人がオバマに投票する気持ちと同じだ。

  これからどんどん支那系帰化人が増えてくるので、支那人を祖先に持つ国会議員も誕生し、大陸の仲間と連携するようになるだろう。もし、大阪で外資の導入とか、民間企業の誘致が行われれば、帰化支那人が経営する建設会社とか朝鮮系の不動産業者、マレー人だらけの介護施設、南鮮の資本が注入されたエンターテイメント会社、フィリピン人が主体の医療・福祉企業などが参入する可能性が高い。役所の仕事は旨味が大きいから魅力的だ。何しろ、契約代金は確実に入ってくるし、見積もりだってチェックが甘いから、水増し料金でもOK。大阪や東京が支那人や朝鮮人の「市場」となれば、議員や官僚への賄賂なんか当たり前となるだろう。朝鮮人の業者は政治家の好みを調べて、美人秘書とかセクシー・コンパニオンを派遣するから、スケベな市長とか国会議員は簡単に枕営業の罠に引っ掛かる。支那人も裏工作が得意だから、天下り先を用意したり、賄賂か女を差し向けて有力者の取り込みに精を出す。そこには支那人マフィアも一枚噛んでくるから、「濡れ場」を撮影された議員は、一生彼らの「奴隷」となるしかない。

  また、在日支那人は香港や上海の華僑と結託するから、日本の金融システムから娯楽産業まで幅広く傘下に収め、権力機構のトップを牛耳ろうとするはずだ。日本の庶民は支那人や朝鮮人の経営者に低賃金でこき使われるだけ。事態がどうしようもなく悪化してから、福建省や四川省の民工と同じ身分になったことに気づく。こうした日系人が保守派の議員に陳情しても、立憲民主党や自民党の幹部が重い腰を上げることはない。大半の議員がチャイナ・マネーや朝鮮利権にドップリ漬かっているので、砂粒のような日本人には見向きもしないのだ。だいたい、支那人の開発業者や朝鮮人のパチンコ屋から、1億円とか10億円の献金を貰ってる政治家が、2万円程度のパーティー券しか購入できない平民に同情し、同胞のために働いてくれるのか? 日本でも民族ごとの政治家や政党が誕生するから、日系日本人は保守派のアメリカ白人と同じように「マイノリティー」となるだろう。悠久なる皇室を愛し、日本の伝統を守ろうとする日系人なんて絶滅危惧種と変わらない。あと何世代か経てば、日系人の日本国民は少数派に転落し、僅かな献金を払って右翼ナショナリストのミニ政党しか頼れなくなるだろう。もしかしたら、天皇陛下が「原住民の酋長」と呼ばれる日も、そう遠い未来じゃないぞ。

   


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