支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]
支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]

意外な助っ人が現れた

  未だに混迷を続けているアメリカ大統領選挙だが、日本のマスメディアは「トランプはいつまで粘っているんだ? もういい加減、さっさと諦めて、ジョー・バイデンに譲ればいいじゃないか !」と思っている。非左翼の言論人でも激戦州での判決を聞いて、「もうトランプの逆転はないよなぁ~」と落胆しているみたいだ。しかし、本当にそうなのか? 連邦最高裁での戦いに臨むトランプ陣営は未だに諦めていないし、トランプ大統領自身が強気で、何らかの秘策や切り札を持っているようだ。ツイッターの書き込みでも、「きっと俺が勝つ !」と自信満々だ。筆者は「バイデン勝利の方が難しいんじゃないか?」と思っている。が、単なる一般人で無名だから、世間からの信用は無いし、これといった影響力も無い。

Stephen Schwarzman 2(左  / スティーヴン・シュワルツマン )
  ところが、米国だと事情が違っているようで、大手投資ファンドの「ブラックストーン・グループ(Blackstone Group)」でCEO(最高経営責任者)を務めるスティーヴン・シュワルツマン(Stephen Schwarzman)が、劣勢のトランプ大統領を支援すると表明したそうだ。日本の一般国民は、この運用会社を耳にしても「そんなに有名なの?」と首を捻ってしまうが、「ブラックストーン」はシュワルツマンとピーター・ピーターソン(Peter George Peterson)が共同創設した大手企業である。令和の大学生だと「誰だ、それ?」と尋ねてしまうが、昭和生まれの世代なら、「あのピーターソンかぁ~」と膝を叩いて思い出すだろう。今は亡きピーターソンは、ニクソン政権で商務長官(Secretary of Commerce)を務めた人物。でも、普通の日本人が彼の職歴を調べれば、その“華麗な経歴”に驚くはずだ。

  ピーターソンは元々は「ベル&ハウェル社(Bell & Howell Corporation)」の経営者あったが、絶大な権力を誇るジョン・デイヴィドソン・ロックフェラー3世(John Davidson Rockefeller III)とジョン・J・マックロイ(John J. McCloy)、およびC. ディロン・リード(Clarence Douglass Dillion)に誘われ、慈善事業の統括者になった。つまり、俗に言う「ピーターソン委員会」の議長になった訳だ。その後、リチャード・ニクソン政権下で商務長官となり、退任後は「リーマン・ブラザーズ(Lehman Brothers)」の社長や会長を務めることになった。しかし、彼の出世はこれで終わりじゃなく、ビル・クリントン大統領から頼まれ、両党派からなる税制改革委員会の議長にもなった。さらに、ピーターソンはその辣腕を評価され、「CFR(外交問題評議会 / Council of Foreign Relations)」の総裁(Chairman)や、デイヴィッド・ロックフェラー3世(John Davidson Rockfeller)が設立した「ジャパン・ソサエティー(Japan Society)」の理事にもなっていた。そして2007年には、自身の財団である「ピーターソン財団(Peter G.Peterson Foundation)」を設立し、2018年に亡くなった。享年91。

Peter George Peterson 01David Rockefeller 04John David Rockefeller 222








(左 :  ピーター・ピーターソン  / 中央 : デイヴッド・ロックフェラー   /  右 : ジョン・デイヴィッドソン・ロックフェラー3世 )

  「お偉方」には長寿の者が多く、2017年に亡くなった皇帝デイヴッド・ロックフェラーは101歳だった。1904年生まれのジョージ・ケナン(George Kennan)も長生ききで、2005年に亡くなった時は101歳だった。1923年生まれのヘンリー・キッシンジャーはまだ存命で、今年で97歳になるはずだ。2018年に94歳で亡くなったジョージ・H・W・ブッシュは、1924年の生まれだけど、同年代のジミー・カーター元大統領はまだ生きている。ホント、エリートは長生きだ。

George Kennan 2Henry Kissinger 5Jimmy Carter 2George HW Bush 2








(左 : ジョージ・ケナン  / ヘンリー・キッシンジャー  /  ジミー・カーター / 右 :  ジョージ・H・W・ブッシュ )

John McCloy 33321(左  / ジョン・J・マックロイ )
  ついでに言えば、ジョン・マックロイも相当な大物である。彼は第二次世界大戦中のローズヴェルト政権下で、戦争長官補を務め、戦争が終わると世界銀行の総裁に就任した。その後、占領下のドイツに派遣され、合衆国の高等弁務官を務めたことでも有名だ。ドイツから戻ると、弁護士からウォール街のビジネスマンへと変身し、ロックフェラー家の「チェース・マンハッタン銀行」で会長職を務める。さらに、デイヴッド・ロックフェラーがCFRの総裁を退任すると、彼はその後釜になった。マックロイは途切れることなく出世街道を歩く。ロックフェラー財団の理事になったマックロイは、ケネディー暗殺を調査する「ウォーレン委員会」のメンバートなった。弁護士業に戻ったマックロイは、ニューヨークの法律事務所「Milbank, Tweed, Hadley & McCloy」に属し、大手石油会社「エクソン」などの顧問弁護士になったけど、勲章の方も頂いていたようで、諜報界からは「ウィリアム・ドノヴァン賞」を貰い、ミリタリー・アカデミーからは「シルヴァヌス・セイヤー賞」を貰っていたそうだ。

Douglas Dillon 1Nicholas Brady 02(左 : ダグラス・ディロン /  右 : ニコラス・ブレイディー )
  他方、ダグラス・ディロンもエスタブリッシュメントの一人で、彼は「ディロン・リード社(Dillon, Read & Co)」を創設したクラレンス・ディロン(Clarence Dillon)の息子だ。御曹司のダグラスはオヤジの会社で副社長を務めた後、ケネディー政権とジョンソン政権に採用され、憧れの財務長官となった。ちなみに、レーガン政権とブッシュ政権で財務長官を務めたニコラス・ブレイディー(Nicholas Frederick Brady)は、「ディロン・リード社」の元会長だった。彼もエスタブリッシュメントの一員で、ニュージャージー州選出の連邦上院議員を経て財務長官に抜擢されたが、その他の役職も凄く、CFRの総裁やロックフェラー大学の理事に加え、「ビルダーバーグ・グループ(Bilderberg Group)」のメンバーにもなっていた。もう、インサイダーというのは煌(きら)びやかな宮殿を転々とする渡り鳥のようだ。

  だいぶ脱線したので話を戻す。ウォール街の大御所であるシュワルツマン氏は、他の大物ビジネスマンがバイデンを支持するなか、周囲の目を気にせず、トランプ大統領を支援すると決めたそうだ。ということは、何らかの確信があるのかも知れない。元々、彼はトランプ氏の資金団体である「America First Action」に300万ドルを寄附していた共和党員だから、一層の応援を表明しても不思議じゃない。しかし、劣勢の大統領を助けるなんて奇妙だ。もしかすると、逆転の兆しを感じたのかも知れない。それに、今、困っているトランプ氏を支援する事は、将来、喜ばしい結果をもたらす。政界では土壇場の逆転だって可能性だ。例えば、窮地に陥った人に与える100万ドルは単なる100万ドルじゃない。場合によっては、200万か300万ドルの価値に膨れ上がる。誰もが見放すなか、救いの手を差し伸べてくれる人は、「真の恩人」となるから、トランプ大統領が再選された曉には、何らかの“恩賞”があるはずだ。先見性のある商売人なら、たとえ危険な博打であっても、倍率の高い競走馬に賭ける。どうせ、大富豪はラスヴェガスのカジノに行って、数百万ドルもゼニを浪費するんだから、政治家に使っても気にならない。ちょっと高いスポーツ・カーを買った時と同じ気分だ。

謎めいた司法省の専用機 

Kurihara 21( 左  /  栗原岳史 )
  日本の大手メディアは、米国のワシントンD.C.に特派員を送っているが、何のために派遣されたのか分からぬ記者が多い。一応、彼らは“現地情報”を伝えるが、それは現地の新聞やテレビ番組の「翻訳記事」で、独自取材に基づく特ダネじゃないから、一般国民は白けムードだ。とりわけ、NHKの特派員は酷い。昔は、ヘンリー・キッシンジャーの肛門を拝んでいた日高義樹がいたけど、今じゃもっと下劣な記者がいるそうだ。その名は栗原岳史(くりはら・たけし)という。彼はワシントン支局の職員らしいが、その奇行が一時問題となった。2020年6月24日、NHKの「おはよう日本」に出演した栗原氏は、奇妙な“カツラ”を被って登場した。眼を疑ってしまう程の滑稽さで、誰が見ても“偽の髪”と判る。いくら犯罪者が続出するNHKでも、報道番組でコント出演をするなんて前代未聞だ。数千億円もの資産を有するNHKは、こんなオチャラケ記者まで雇っているんだから、本当に腐りきっている。「綾小路きみまろ」さんの方がよっぽどマシだぞ。

Michael Shrimpton 1(左  / マイケル・シュリンプトン )
  今回の不正投票はまさくし組織的犯罪で、バイデン陣営と数人の民衆党員で実行された八百長選挙じゃないだろう。たぶん、マイケル・シュリンプトン(Michael Shrimpton)が指摘したように、CIAを始めとする諜報組織が絡んだ犯行なのかも知れない。(このシュリンプトンは諜報活動の専門家なんだけど、何かと問題が多い元裁判官なので、別の記事で紹介する。) 裏情報に詳しいシュリンプトンによれば、今回の不正選挙にはCIAが深く関与しているようで、ブリッセルに駐在するEUの上級官僚が八百長選挙の計画に気づき、選挙前に「バイデンが勝つことになっているぞ!」とブリテン政府に通報したそうだ。パリから発せられた警告の書類もMI6(英国対外諜報組織)の本部に届いたそうで、CIAの極秘作戦(black operation)が確認されたという。(Michael Shrimpton, "It Was A Steal", Veteran's Today, November 9, 2020.)

  「CIAによる米国内の不正行為」と聞けば、誰だって「そんなのガセだ、偽情報だよ !」と嘲笑うが、「アメリカ陸軍がフランクフルトでサイトル社のサーヴァーを押収した」という話を聞けば、「もしかしたら、CIAが一枚噛んでいるのかも・・・・」と疑心暗鬼になる。まだ、サイトル社とデータの不正操作が、どう結びついているのか不明だが、トランプ大統領が何らかの物的証拠を入手したのは確かだ。また、FOXテレビの番組に出演したシドニー・パウエル弁護士が、自信ありげに裁判の戦術を語っていたから、もしかしたら法廷に持ち出せる証拠を摑んだのかも知れない。

  「虎ノ門ニュース」に出演した上念司やケイト・ギルバートは、「裁判で投票結果を覆すのは無理なんじゃないか」と述べていたが、トランプ陣営はドミニオン社やサイトル社、スマートマティック社による不正行為に狙いを定め、人民投票自体を無効にする魂胆なのかも知れないぞ。もし、そうなれば州議会が選挙人を決め、州の数で多数派となる共和党が有利だ。各州が1票を持つ「選挙人による投票」なら、トランプ大統領が選ばれる可能性はグッと高くなる。

  米国では、共和党支持者が“いかがわしい”ドミニオン社に関心を寄せているようだ。何しろ、ドミニオン社の経営陣がジョージア州議会での尋問を拒否したんだから、何かを隠しているに違いない。しかも、社長や重役達が、今、何処に居るのかも分からないんだから、益々疑惑が強まる。

  こうした中、ちょっと気になるのは司法省の動きだ。「Flight Aware」のサイトを見ると、司法省が保有するボンバルディア機(Bombardier DHC-8-400)「N721AL」が、カナダのトロントへ飛行していたのだ。このDOJ専用旅客機は、11月15日の午前8時56分にワシントンD.C.を飛び立ち、1時間17分のフライトを経て、同日午前10時13分にトロントのピアソン空港に着いた。そして三日後の11月18日、午前10時38分にピアソン空港を離陸した「N721AL」機は、1時間6分のフライトを経て、同日午前11時44分にワシントンD.C.に戻ってきた。

DOJ N721AL airplaneDominion CEO







(左 :  司法省のボンバルディア機  / 右 : 「ドミニオン社」の経営陣)

  日本のマスコミはもちろんのこと、米国の主流メディアは全く伝えなかったが、どうして司法省の役人が専用機に乗って、わざわざカナダのトロントにまで渡航したのか? まさか、トロントにあるドミニオン社を「ガサ入れ」した訳じゃあるまい。こんな推測を述べると、上念司みたいな評論家が「陰謀論だぁぁぁ~」と馬鹿にするから、普通の日本人は話題にしないけど、何となく心に引っ掛かる。なぜなら、日曜日から水曜日までの滞在だから、「ブラック・フライデー」の特売じゃない。カナダには「ハッピー・マンデー」があるのかも知れないが、単なる旅行じゃないだろう。トロントでどんな用事があったのか知らないが、司法省の職員がみんなでショッピングとかゴルフ大会に行った、とは思えない。

  でも、日本の有名言論人は、こうした動きを「アホらしい」と却下するから、たぶん「下らない情報」なんだろう。もしかしたら、トランプ大統領の「悪あがき」に疲れた捜査官が、トロントへ慰安旅行に出掛けたのかも知れない。まさか、極秘にドミニオン社を捜索して、コンピューターのデータや置き忘れた資料を押収した訳じゃないだろう。本来、各局のワシントン特派員は、こうした渡航の理由をウィリアム・バー司法長官に尋ねるべきなのに、相変わらず「翻訳記事」ばかりに熱心だ。特派員の仕事なんか、せいぜい街頭で抗議デモを行う共和党員を取材するくらいだ。足で稼ぐ入念な取材は無い。訊くだけ野暮だけど、日本のテレビ局や新聞社は、高校生の丁稚(でっち)を駐在させているのか? 日テレが自慢する「ガキの使い」はコメディーだけで充分だ。もっと、感心するような取材を聞きたい。日本国民は毎月NHKに受信料を払っているけど、そのお金はNHK職員の遊興費や朝鮮人との飲み代に変わっているのかも知れないぞ。

  

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