支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]
支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]

自由を圧殺する巨大メディア

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  かつて、高名な作家であるジョージ・オーウェル(George Orwell / 本名 : Eric Arthur Blair)は、1949年にあの『1984年』を発表した。この作品の中で、オーウェルは全体主義に基づくデストピア(dystopia / 暗黒社会)を描いていた。当時の“まともな人々”はソ連の暗い生活を指している、と分かっていたので、興味深く読んでいたそうだ。日本でも『1984年』は注目されており、ちょうど1984年になると、「転び左翼」の社会学者、清水幾太郎(しみず・いくたろう)が『ジョージ・オーウェル「1984年」への旅』を出版。その前(1983年)には、奇才の碩学、孤高の天才、と呼ばれる小室直樹が『日本の「1984」』を出版した。筆者も早速手に取り、貪るように読破したので、今でも当時の感動を覚えている。冷戦が終結し、ソ連時代が遠のくと、暴れ回っていた左翼分子も元気な頃を懐かしみ、こうした古書を手にすると、「俺も若い頃は理想に燃えていたよなぁ~」と嘆いてしまう。

George Orwell 001(左  / ジョージ・オーウェル )
  しかし、全体主義は死んでいなかった。ベルリンの壁が壊され、ソ連が消滅して約30年。長いようで短く感じるけど、今、我々はアメリカ合衆国で全体主義社会の台頭を目の当たりにしている。Google傘下のYouTubeはもちろんのこと、フェイスブックやツイッター、アマゾンなども言論統制を一層強め、トランプ大統領の通信手段を奪ってしまった。一般人でも、大統領選挙における「不正」を言い立てる者は、容赦なくプラットフォームから追放し、アカウントを一時停止か永久凍結だ。さらに、ツイッターの言論封殺に嫌気が差し、新手の「パーラー(Parler)」に乗り換えても無駄である。巨大ハイテク企業(Big Tech)は、この動きにも敏感で、アマゾンやアップル社は、「パーラー」をアプリケーション・ストアーから削除し、アマゾンに至っては入念で、クラウドサービスの提供まで廃止する始末。もう、恐ろしくなる程の言論圧殺である。まさか、第21世紀のアメリカで、言論の自由が扼殺されるなんて、ショック !! 「1984年の世界」が蘇生するとは驚きだ。

  米国の保守派や日本の常識人は、主流メディアがその左翼偏向を隠しながらニュースを垂れ流し、御用学者を招いて更なる世論誘導を強化している、と判っている。だから、CNNやPBS、ABCといったテレビ局、ないしワシントン・ポスト紙やニューヨーク・タイムズ紙といった世界的に有名な新聞社を信じない。いくら“高級”な記事を掲載しようとも、それを鵜呑みにせず、眉に唾を付けながら聞いている。ところが、日本の奥山真司(おくやま・まさし)や渡瀬裕哉(わたせ・ゆうや)といった有名言論人は、左翼メディアを批判しながらも主要メディアを信用し、やや保守的でも「右翼」と称される弱小メディアを嘲笑っていた。

  米国には優れた政治学者や科学技術者、文化人や作家が多少なりとも存在するが、大半の知識人は深紅か朱色に染まった左翼で、ちょっとマシな人々でさえ、高校や大学で左翼思想にかぶれているので、無意識のリベラル派となっている。しがって、高学歴のアメリカ人ほど、「あれっ !」と驚くようなリベラル派になっている。そりゃあ、小学生の頃から「人種差別やナショナリズムはいけません ! 白人だからといって自信を持っちゃダメ !」と誡められ、「黒人やアジア人を仲間と思いなさい !」と躾けられる。こうした調教に加え、多文化主義や多民族主義、文化相対主義にフェミニズム、平等思想と人権思想を徹底的に叩き込まれれば、良家の子弟でも赤くなるじゃないか。むしろ、倫理・道徳の高い中流階級者ほど熱心な左翼となってしまうのだ。

  名門大学に合格する優等生には、上層中流階級の白人が多い。彼らは一生懸命、与えられた教科書を学ぶから、無条件にリベラル思想の讃美者となってしまう。たとえ、判断力や洞察力が鋭くても、ハーバート・マルクーゼ(herbert Marcuse)やマックス・ホルクハイマー(Max Horkheimer)、テオドール・アドルノ(Theodor Adorno)が垂れ流した害毒を知らないし、その直弟子や孫弟子が受け継いだ言説、さらに、こうした孫弟子の教え子が大学生に植え付ける文化破壊型のマルクス主義などに気づかない。名門校の卒業生となった御曹司や御令嬢は、旗幟鮮明な極左雑誌にはソッポを向くが、「ちょっと左に傾いたピンク・メディア」だと好んで耳を傾ける。とりわけ、エリート層の高額所得者や専門職に就くホワイトカラーは、保守派が支援するトランプ大統領が大嫌い。彼らがこの人気大統領を毛嫌いするのは、自分の社会的地位を守るためだ。おそらく、「トランプ支持者なんて、田舎に住む低学歴者や労働者だ ! 私達は高学歴のテクノクラート(専門技術職)で理性的なんだから、あんな下層白人と一緒にされたくない !」という心理がはたらいているからだろう。

左翼メディアを信頼する日本の「保守」系知識人

  今回の大統領選挙で、筆者はアレックス・ジョーンズ(Alex Jones)のインターネット番組、「InfoWars」に出演したスティーヴ・ピチェニック(Steve Piezenik)博士を紹介し、彼が明かした「特殊な透かしの入った投票用紙」に言及した。多くの日本人は「こんなのガセネタだ ! こんなヨタ話を信じる奴は底抜けの馬鹿だ!」と笑い飛ばした。確かに、アレックス・ジーンズは見るからに信用できない。しかし、ピチェニックの経歴や業績を考慮すれば、あながち「真っ赤な嘘」とは思えないぞ。(おそらく、数年後、こうした「囮捜査」の真相が明かされると思う。) 筆者は2016年前後から、ピチェニック博士の出演番組を観ていたので、彼が経験したエピソードやマスコミでは語られない裏話を興味深く聞いていた。

Steve Pieczenik 01Alex Jones 2








(左 :  スティーヴ・ピチェニック / 右 : アレックス・ジョーンズ )

  ピチェニックは日本であまり知られていないが、彼は多彩な経歴を持つ人物だ。今は諜報活動に詳しい評論家となっているが、元々はハーバード大学のメディカル・スクールで学んだ精神科医であった。しかし、政治に興味が湧いたのか、MITで国際関係論を専攻し、博士号(PhD)を取得している。その後、アメリカ国務省に勤め始め、外政畑を歩くことに。共和党系のピチェニックは、ヘンリー・キッシンジャーやサイラス・ヴァンス、ジェイムズ・ベイカーといった国務長官のもとで国務次官補となり、対テロ作戦の専門家となった。特に、イランの人質事件では、拘束されたアメリカ人の解放に奔走したそうだ。

  退官した後の活躍もめざましく、ピチェニックは政治分析の評論家を務める傍ら、小説の分野にも進出し、有名作家のトム・クランシー(Thomas Leo Clancy, Jr.)に助言する協力者となっていた。日本の映画ファンなら、クランシー原作の大ヒット映画である『レッドオクトーバーを追え』や『パトリオット・ゲーム』、『今そこにある危機』を覚えているはずだ。また、ピチェニックは有名なシンクタンクである「CFR(外交評議会)」のメンバーになっていた。しかし、やがてCFRから排除される破目になった。たぶん、9/11テロの「陰謀」に気づき、ジョージ・W・ブッシュ大統領やディック・チェイニー副大統領、ドナルド・ラムズフェルド国防長官に加え、戦争を煽ったネオコンのユダヤ人を槍玉に挙げていたから、CFRを除名になったのだろう。やはり、ブッシュ家を批判する者は、「エスタブリッシュメント」から追放される運命なんだろう。とにかく、ピチェニックは日本の知識人が知らない情報をたくさん持っている。ゆえに、アメリカの政治や社会問題に関心のある日本人は彼の話を参考にすべきだ。筆者は奥山氏や渡瀬氏の「業績」や「学識」を詳しく知らないので、ハッキリと断定できないが、ピチェニックは彼らよりも「凄い」ぞ。

Vanessa Otero 001(左  / ヴァネッサ・オテロ)
  しかし、日本の保守界隈では奥山氏と渡瀬氏は大人気。何しろ、「高度な情報」を惜しげもなく教えてくれる大先生なんだから。彼らは低級な「InfoWars」に出演するピチェニックを「陰謀論者」呼ばわり。知的な国民はこんなヤバい番組を観ないで、もっと「高級なメディア」から国際情報を得るべき、と説教を垂れる。そこで、彼らが我々に提示したのが、「Ad Fontes Media社」による「メディア偏向チャート(Media Bias Chart)」。これは創設者のヴァネッサ・オテロ(Vanessa Otero)が作成した一覧表で、どのメディアがどのような姿勢を取っているのか、を図式化している。この表によれば、ジョーンズの「InfoWars」は、「ナンセンスな極右メディア」で、「公共(世間)に害をなす番組」であるらしい。

  確かに、司会者のジョーンズはいかがわしく、とても「知的」とは言えないが、時たま有益な専門家をゲスト招くので、一概に「馬鹿らしい」と却下できない。そもそも、こうした弱小メディアは収益性が乏しく、存続すら危ぶまれるので、「視聴者サービス」として刺戟的な陰謀論を取り上げる。こうでもしないと、小規模メディアは世間の注目を集めないし、広告から来る「儲け」が出ない。日経新聞なんかは、財務省のお役人様に媚びて「貴重な資料」を戴き、それをコッソリ要約して「独自の取材記事」にしているじゃないか。財務官僚御用達の「民間版官報」なんて恥ずかしい。NHKや朝日新聞と「差別化」を図る読売新聞や産経新聞だって変わりがなく、海外記事となれば、APや共同通信から貰った契約情報の「転載」じゃないか。

Media bias chart 04















(上  / メディア偏向チャート )

  奥山氏や渡瀬氏が独自の番組で紹介した「Medoa Bias Chart」によると、英国の「Daily Mail」や米国の「New York Post」、「Fox News」、「Daily Caller」、「The Braze」、「One American News」、「Breitbart」などは、極端な保守派メディアで、右に偏った姿勢を取り、不公平な解釈を施して記事を報道するそうだ。(2020年11月11日放送の「チャンネルくらら」を参照。) そして、“まとも”と思われる「The Washington Times」や「Washington Examiner」、「The American Conservative」でさえも、「かなり党派的な保守メディア(Hyper-Partisan Conservative)」と分類され、「気をつけて下さい !」との黄色信号がついている。

Media bias chart 02  一方、「Mother Jones」や「MSNBC」、「Vanity Fair」、「The Atlantic」、「The Nation」、「The New Yorker」、「Daily Beast」、「Slate」、「Vox」などは、「多少リベラルの党派性」を持つが、比較的フェアな意見を有し、信頼できる情報源であるらしい。さらに驚くのは、「左翼メディア」と思える「The Gaurdian」「The Washington Post」「The New York Times」「Politico」が「ややリベラル」で英国の「BBC」、仏国の「AFP」、米国公共放送の「PBS」、「NPR」、三大ネットワークの「ABC」や「NBC」と「CBS」、これに加え「Bloomberg」、「AP」、「Reuters(ロイター)」、「The Wall Street Journal」、「The Hill」、「Time」などは中道で、「バランスの取れた報道」を行っているそうだ。まともな日本人であれば、「えぇぇぇ~、そうかなぁ~」と首を傾げてしまうが、作者のオテロ氏は自信満々である。彼女は元々、パテント訴訟を専門とする弁護士で、ジャーナリズムに関しては素人だが、何となく香ばしい「左翼臭」が漂う人物だ。でも、渡瀬大先生が承認しているくらいだから、きっと「公平」に見た「正しい色分け」なんだろう。「InfoWars」なんかを観ている連中は、この渡瀬先生が仰るように、「ゴミ右翼」に傾倒する馬鹿、あるいは「ムー大陸発見」を信じるアホと思われちゃうぞ。

  何と言っても、渡瀬先生は米国政治の専門家だ。彼の選挙分析に間違いは無い。渡瀬先生は「次期大統領をバイデン !」と言い切り、2024年の大統領選挙では、「カマラ・ハリスが民衆党の代表候補となり、共和党からはニッキー・ヘイリーが出馬する」と述べていた。(2020年11月29日のYouTubeで放送された、「専務Tube」という番組の「②大統領ダービー」を参照。渡瀬氏は倉山満と一緒に四年後の大統領選挙について話していた。) いゃゃぁぁぁ~、「アメリカ通」の渡瀬先生は、とにかく鋭い。もう四年後の世界まで予見できるんだから。

  でも、不思議なのは最近、渡瀬先生に活気が見られないことだ。どうしたんだろう? 風邪でも引いたのかなぁ? 「チャンネルくらら」で大統領選挙を避けているのは奇妙だ。彼が顧問を務める「参政党」の支持者は、ぜひ、YouTube番組で「次期バイデン政権」について解説するよう頼んでみては・・・。たぶん、支持者からのリクエストや要望があれば、「バイデン政権」が発足し、100日を過ぎた4月や5月頃の予想を話してくれるかも知れないぞ。もしかすると、今月末には「悪あがき」をしているトランプ「元大統領」が裁判に掛けられているかもね。ぜひ、渡瀬先生や奥山先生の御意見を訊いてみよう。



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