支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]
支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]

過去を忘れたCNN

  アメリカの主流メディアが“公平”を装って“偏向”している事はよく知られている。その中でもCNNは筆頭格だ。マスメディアを監視する「プロジェクト・ヴェリタス(Project Veritas)」が、CNN内部で交わされた会話を録音し、それを暴露したことでかなり話題となった。何しろ、CNNのトップであるジェフ・ザッカー(Jeffrey Zucker)が直々に、トランプ大統領を劣勢にするよう部下に指示を与え、こっそりと印象操作をしていたのだ。とりわけ、特派員リポーターのジェイミー・ガンジェル(Jamie Gangel)が、上司のザッカーと打ち合わせをしている会話を聞くと、「ユダヤ人同士ってホント気が合うんだなぁ~」と思ってしまう。(ザッカーとガンジェルは共にユダヤ人。) その他、プロデューサーのステファニー・ベッカー(Stephanie Becker)や顧問のデイヴッド・ヴィジュランテ(David Vigilante)の電話も録音されていたから、こうした音声テープを聴くと、アメリカ人以外の者も驚く。たぶん、懐疑派や保守派のアメリカ人は、改めて主流メディアの世論誘導を確認したんじゃないか。

Jamie Gangel 2Jeff Zucker 2David Vigilante 1








(左 : ジェイミー・ガンジェル  / 中央 : ジェフ・ザッカー  / 右 : デイヴッド・ヴィジュランテ )

  CNNと言えば、御都合に応じて記憶喪失になる会社である。今回の大統領選挙に関し、トランプ陣営は接戦州での選挙不正を訴えているが、CNNのキャスターは「根拠の無い訴えです !」と斬り捨てていた。キャスターのドン・レモン(Don Lemon)なんか、ルドルフ・ジュリアーニ弁護士の主張を「陰謀論」扱い。ところが、2006年のCNNは違っていた。「えっ!」と声を上げたくなるが、CNNのプロデューサーやレポーターは、「スマートマティック社」による不正を特集し、同社が提供する投票マシーンに疑惑を抱いていたのだ。当時、フロリダやシカゴで「セクォイア社(Sequoia Voting Systems)」の投票機を使っていた。ところが、この会社は2005年に「スマートマティック社」に買収されていたのである。そして、2010年には「ドミニオン社」に吸収されてしまった。となれば、「スマートマティック社」のソフトウェアーを使っていた「ドミニオン社」は関連会社となり、両社の関係は明白だ。

  12月9日に放送された「虎ノ門ニュース」で、弁護士のケント・ギルバート氏は、「ドミニオン社」とベネズエラとの関係を否定していた。しかし、彼の見解には同意できない。もしかすると、ギルバート氏は現在のCNNを参考にしているんじゃないか。2006年のCNNはスマートマティック社とベネズエラの深い関係を強調し、この投票システムを使ったユーゴ・チャヴェス大統領の映像まで流していた。CNNは問題となった投票機器を取材したようで、シカゴの投票所では12名のベネズエラ職員が働いており、彼らは選挙の「お手伝い」をしていたそうだ。しかし、評議会員のエドワード・バーク(Edward Burke)氏は、“外国人”の参入に大層ご立腹だった。フロリダの投票所でもベエズエラ人が「お手伝い」していたから、「Vote Trust USA」のジョアン・クラヴィッツ(Joan Keawitz)氏は、「どうして外国人の職員が働いているの !」と怒っていた。

  2006年に不正疑惑を嗅ぎ取ったCNNは、社会正義を掲げて憤慨し、特番の中で「国家の安全に係わる問題(National Security Issue)よ !」と警鐘を鳴らしていた。ところが、2020年の選挙で同じ問題が起きると、「ジュリアーニ達の言っていることは陰謀論(conspiracy)に過ぎない」と却下。どちらの選挙にも「スマートマティックス社」が絡んでいたのに、なぜ2020年だけは「正常な選挙」であったのか? CNNだって自前の「アーカイヴ」を持っているから、過去の録画テープを取り出せば、容易に当時の取材状況を解るはずだ。それなのに、なぜか黙っている。いずれにせよ、シドニー・パウェル弁護士よりも前に、「スマートマティックス社」の危険性を訴えていたなんて、やはりCNNは凄いよねぇ~。

政治の影がちらつく裁判所

Mark Levin 2(左  / マーク・レヴィン )
  裁判所はマスメディアよりも信頼度が高いけど、裁判官の中には怪しい人物が少なくない。例えば、ペンシルヴァニア州の裁判官だ。同州では郵便投票に関する法律が改正されたけど、その改定プロセスには憲法違反の容疑がかかっている。保守派論客のマーク・レヴィン(Mark Levin)が鋭く批判していたが、以前は違法だった事でも「ACTS77」が制定されると、悉く“合法”になってしまった、というのだ。改定前なら、郵便投票には署名が必要で、その署名は選管の署名と一致していなければならなかった。また、投票日以降に届いた郵便投票用紙は無効で、消印の無い郵送封筒も無効とされていたのだ。しかし、「ACTS77」が通ってからは全部OK。日本人なら「こんなベラボウな事が罷り通るのか!?」と驚いてしまうが、ペンシルヴァニアの州議会に集まる共和党員も反対しなかったし、州の最高裁判事だって合憲との判断だった。こんな怪しい連中が協議していた訳だから、改正案は難なく可決されたという。

  ところが、この法改正には不可思議な点がまとわりついている。州議会の議員達は「武漢ウィルスを考慮して郵便投票をしやすくした」というが、この改正が行われたのは2019年の10月である。つまり、武漢ウィルスが米国に上陸し、全米に蔓延する前の法改正であったから、この理由は“言い訳”にならない。どうして疫病の流行以前に郵便投票の便宜を図ったのか? レヴィン氏以外の者でも眉を顰めたくなるだろう。もし、州憲法を修正するとなれば、ややこしい上下両院での審議と新聞広告での通達、そして住民投票のプロセスを経なければならない。しかし、改正を促進する者には、そんな余裕は無いから、急いで可決することにした。なぜなら、来たるべき「2020年の大統領選挙」に向けて、「その“下拵え”をしなければ !」と躍起になっていたからだ。

  トランプ大統領が称讃するマーク・レヴィンは、こんな憲法違反を黙認した最高裁判事らに疑惑の目を差し向けていた。レヴィン氏が言うには、新たに選任された3名の判事は、労働組合や教師組合のゴリ押しで選出された裁判官らしい。ペンシルヴァニア州の最高裁判所では、2015年に判事の辞任と新任があって、民衆党系の裁判官が多数派になっていた。例えば、コリール・スティーヴンス(Correale Stevens)判事は任期切れだったし、マイケル・イーキン(Michael Eakin)判事は性差別と人種差別的eメールが発覚し、裁判官の職を辞める破目になっていた。こんな状況の中、2015年に判事の選挙があったので、民衆党の支援組織は左翼判事を強力にプッシュ。その甲斐あってか、クリスティン・ドナヒュー(Christine Donohue)とデイヴィッド・ウェヒト(David Wecht)、ケヴィン・ドウハティー(Kevin Dougherty)判事らが当選した。

Christine Donohue 22David Wecht 2Kevin Douherty 22Debra Todd 2








(左 : クリスティン・ドナヒュー  /  デイヴィッド・ウェヒト / ケヴィン・ドウハティー / 右 : デブラ・トッド )

  こうして、民衆党系のマックス・ベアー(Max Baer)判事とデブラ・トッド(Debra Todd)判事に新たな判事が加わることで、ペンシルヴァニア州の最高裁は民衆党が優勢となる。共和党系の裁判官は、首席判事のトマス・セイラー(Thomas G. Saylor)とサリー・マンディー(Sallie Updyke Mundy)判事だけ。日本人は肩書きや学歴に弱いから、裁判官や弁護士を“上等な知識人”と見なし、畏敬の念を持って称讃する。しかし、法学部でお勉強した優等生なんて危険極まりない。洗脳された者の中には、常識外れの高学歴バカや、怨念と理想のために法を枉げる赤い教条主義者、「なんちゃって左翼」のリベラル派、政治家と癒着する俗人、「法匪」と変わらない極左分子がゴロゴロ潜んでいる。

Max Baer 03Thomas Saylor 4Sallie Mundy 01Sonia Sotomayor 1








(左 : マックス・ベアー  / トマス・セイラー  /  サリー・マンディー  /  右 : ソニア・ソトマイヤー )

Ruth B Ginsberg 1(左  / ルース・ベイダー・ギンズバーク )
  例えば、連邦最高裁のソニア・ソトマイヤー(Sonia Sotomayor)判事なんかは、アングロ・アメリカに恨みを抱くヒスパニック左翼ときている。彼女はイングランドで形成された古きコモン・ローの伝統なんかお構いなし。白人なんて、どれもこれも差別主義者と思っている。亡くなったルース・ベイダー・ギンズバーク(Ruth Bader Ginsberg)判事は、極左ユダヤ人の典型で、リベラル左翼のアイドルだった。裁判官が公平中立で、法の精神を守るガーディアンなんて真っ赤な嘘。確かに、一般の殺人事件や窃盗事件においてなら、常識的で公平な判決を下すが、政治が絡んだ訴訟となれば奇妙な判決を出すこともある。ましてや、合衆国の命運を左右する裁判となれば、色々な連中が動き出すので、判事が裏舞台で政治家やフィクサーとどんな取引をするのか分かったもんじゃない。彼らにとっては、欲に絡んだ裏取引でも、それを綺麗な法律用語で覆い隠せば立派な判決だ。

  アメリカのトランプ支持者は奇蹟の逆転劇を願って、最高裁での闘争に期待を寄せているが、“保守派”と目されている判事でも信用できない。そもそも、首席判事のジョン・ロバーツ(John Roberts,Jr.)とニール・ゴーサッチ(Neil Gorsuch)判事、サミュエル・アリート(Samuel Alito)判事はジョージ・W・ブッシュ大統領によって指名された裁判官。彼らは共和党の主流(グローバリストやシオニスト陣営)に属し、必ずしもトランプ大統領に好意的な人物ではない。何しろ、ジョージ・W・ブッシュは早々とジョーセフ・バイデンを「次期大統領」と認めた元共和党大統領だ。さらに、トランプは弟ジェブの仇でもある。ブッシュ兄弟が「あの野郎 !」と憎んでも当然だろう。長老格のトマス・クラレンス(Clarence Thomas)判事も怪しく、彼は父親のジョージ・H・W・ブッシュによって指名された。こんな塩梅だから、本当にトランプ支持派なのかどうか分からない。

  今回の大統領選挙で不正行為を画策した闇組織は、入念な計画を何年も前から用意していたはずなので、民衆・共和の政党を問わず、各州の政治家や裁判官、行政官のみならず、マスコミ各社にも様々な工作をしている、と考えるべき。それに、闇組織の幹部は法律を熟知しているから、たとえ不正行為が発覚しても、それを鎮圧するだけの仕掛けや手配をしているはずだ。彼らは不正行為の立証が難しい事を分かっていたので、今回の郵便投票や集計システムの悪用を計画したに違いない。闇組織の連中は、集計システムを用いた不正操作でも証拠を残さず、もし残っていれば別の理由を付けて消去しようと謀る。

  実際、ジョージア州のフルトン郡では、「ドミニオン社」の社員がソフトウェアーの不具合とか投票機の故障を理由に、保管されていたサーバーを持ち去り、データの湮滅を謀っていたのだ。ラフェンスペルガー州務長官は州が新たな投票機を購入し、モバイル・サーバーがクラッシュしたので、ドミニオン社が問題解決のために技術者を派遣したのだ、と語っていた。本当かどうか分からぬが、シドニー・パウェル弁護士は裁判官による差し止めを無視した行為に疑問を抱いている。

  とにかく、選挙における不正を立証するのはかなり難しい。トランプ陣営もそうだけど、バイデン陣営だって、どんな法廷闘争になるか分かっていたから、敏腕弁護士や憲法学者を呼んで様々な事態を予測し、数々の戦術を練っていたはずだ。おそらく、裁判官への工作や勧誘、脅迫だってあったんじゃないか。もちろん、中には政治闘争に巻き込まれたくない、と思う判事もいるから、「厄介事は御免蒙る」とばかりに、トランプ弁護団の訴えを却下する者もいるだろう。

テキサス州が他の州を訴えた

Ken Paxton 2(左  / ケン・パクストン )
  トランプ陣営の訴訟は次々と却下されているが、ここに来て大きな訴訟が現れてきた。意外にも、テキサス州が紛糾している四つの激戦州を提訴したのだ。同州のケン・パクストン(Ken Paxton)司法長官は、ジョージア、ペンシルヴァニア、ミシガン、ウィスコンシンを憲法違反の廉で訴えることにしたという。かいつまんで言えば、これらの州は勝手に選挙のルールを変更し、アメリカ国民の平等な権利を侵害したというのだ。テキサス州の有権者はちゃんと法律通りに投票したのに、これらの四州では“いかがわしい”郵便投票が激増し、選挙の直前にルールの変更が行われたから、他の国民が被害を受けたというわけ。連邦最高裁は訴えられた州が合衆国の憲法に違反したのかどうかを審議せねばならない。ところが、テキサス州が起こした裁判沙汰に、他の17州も追随することになったから全米の注目を浴びることとなった。最高裁の判事たちが、どのような判断を下すかは今のところ定かではないが、今度は「不正選挙」の判断じゃなく、「憲法違反」の審査なので、別の視点からの判断となるだろう。もしかしたら、良い結果になるかも知れない。

  一連の訴訟騒ぎを観てみると、どうやらトランプ大統領は、「憲法を守る大統領」して再選を果たしたいようだ。つまり、大統領の権能を振りかざしてバイデンを打ち負かすのではなく、法律を遵守することで当選した「正しい大統領」になりたいのだろう。もし、トランプ大統領が再選を果たせば、ジョセフ・バイデンは汚いやり方で権力を簒奪しようとした極悪人となる。だから、当事者のバイデンも必死だけど、彼を担いでいる闇組織だって焦っているから、何とかしてトランプの野望を粉砕しようと躍起になっているはずだ。(そういえば、今バイデンは何をしているのか? 一向に声を上げない痴呆老人は不気味である。) 反トランプ陣営だって黙ってはおらず、政界やマスコミに張り巡らした人脈(戦力)の全てを投入し、必ずやバイデンを大統領に押し上げようとするだろう。日本にいる我々は、表面に現れた事象だけしか知り得ないが、水面下で何が起こっているのかには興味がある。



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