教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


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トランプ再選後の米国

Joe Biden & Xi Jinping 1Trump 392







  2020年11月の大統領選挙は、前代未聞の状況となっている。一般有権者による投票が終わってから、次々と不正の“尻尾”が明らかにされ、そこに結びつけられた糸を遡って行くと、バイデン陣営ばかりでなく民衆党の闇組織、彼らを金銭的に支える大富豪、さらに北京政府から派遣された工作員へと辿り着く。まだ、次期大統領が誰になるのか正式に発表されていないが、日本のマスコミが報じているような「バイデン次期大統領」というのは蜃気楼に終わる可能性が高い。だいたい、民衆党による悪事の数々がバレたのに、まだジョー・バイデンがすんなり新大統領ににると思う日本人はいるのか? もちろん、数パーセントの言論人は、まだ「トランプ敗北、バイデン勝利」を信じているけど、彼らは特殊な人種だから放っておくしかない。

  それにしても、唖然とするのは「戦略論」とか「地政学」を看板に掲げる奥山真司だ。彼はトランプ再選に懐疑的で、トランプ弁護団が進める訴訟合戦で勝つのは無理だろう、と思っている。現在の状態は、もうそんな段階じゃない。未だに「裁判での逆転劇で勝者が決まる」と考えてる奥山氏だから、再選後のトランプ大統領が「何をするのか」、あるいは「何をすべきなのか」、という論評は無い。ドミニオン社の投票マシーンと集計システムに“策略”を嗅ぎ取ったトマス・マッケナニー中将とマイケル・フリン中将は、一連の不正選挙の背後に共産支那が潜んでいると断言している。もし、本当に北京政府が裏で糸を引いていたなら、再選後のトランプ政権は必ずや「対支那戦争」を始めるだろう。もしかすると、合衆国政府の各機関は既に戦争の準備を始めているのかも知れないぞ。なぜなら、フリン将軍とマッケナニーが妙に強気の発言をしているからだ。彼らは何かを隠してる。ただ、今の段階では公表できないのだろう。軍の機密をテレビ番組で暴露する将校はいないから。

  日本人「戦略家」の奥山博士は、世界戦略を描くアメリカ人について“ちょっと”理解が足りないのかも知れない。アメリカにいる国家意識の強い将校は、「仕掛けられた戦争」に対して敢然と立ち向かう性質を持っている。彼らの中には、武漢ウイルスに関して“意図的な漏出”を推測している者がいるから、「もしかすると、習近平がわざと拡散したんじゃないか?」と疑っているのだ。奥山氏は「バイデン大統領が誕生した時に備えて、日本政府は今から対策を考えておくべきだ」と「アメリカ通信」(彼のYouTube番組)の中で述べていたが、筆者は「第二次トランプ政権が始めるかも知れない対支那戦争について準備すべし !」という意見を持っている。なぜなら、北京政府が武漢ウイルスを使ってアメリカ経済を麻痺させ、トランプ大統領に責任を被せたからだ。しかも、念入りに電子投票システムを悪用し、選挙結果を改竄したんだから、トランプ大統領や保守派のアメリカ国民が激怒したのも当然だ。トランプ大統領は合衆国憲法を守ることで「正統な指導者」を演出し、北京政府の陰謀を臭わせることで国民の結束を促しているようだ。

  そもそも、日本の保守派知識人の中で「今回の選挙に支那の介入f無かった」、と考える者は何人いるのか? 渡瀬直哉みたいな奴は保守派でもないし、まともな言論人でもない。確かに、支那の工作員が直接関与した証拠はまだ挙がっていないが、幾つかの状況証拠から見れば支那の暗躍は明らかだ。おそらく、ドミニオン投票機の設置や供給、関連会社への資金提供などに、北京政府の影があるんじゃないか。支那人は直接の熱戦じゃなく、密かな冷戦を好む。それに、北京政府と人民解放軍が「超限戦」を実行していることは日本でも知られているので、窮地に立つ習近平が生物兵器を使って“静かな戦争”を仕掛けたんじゃないか、という可能性は棄てきれない。だいたい、支那人というのは「自分の利益になるなら、他人が何億人死んでも構わない」という連中である。日本人は根が優しいから信じないけど、彼らは我々と“根本的”に違うのだ。(支那人の残虐性を知りたい方は、拙書『支那人の卑史 朝鮮人の痴史』にある具体例を参照してもらいたい。時間の無い方は162~172頁だけでも読んでね。)

Elena Parent 2(右  /エレナ・ペアレント )
  今回の大統領選挙では呆れ返るほどの不正行為が発覚したけど、一連の投票詐欺は決して個人あるいは少人数のグループによる犯罪じゃない。何年も前から綿密に練られたクーデタ計画だろう。「ドミニオン社」や「スマートマテッィクス社」による不正操作もさることながら、民衆党員による姑息な犯罪も赦せない。例えば、ジョージア州で集計作業の不正が発覚したけど、その違法作業にはルビー・フリーマン親子だけじゃなく、州の上院議員を務めるエレナ・ペアレント(Elena Parent)まで係わっていたのだ。ちょっと信じられないけど、ペアレント議員にソックリな女性が、投票用紙の集計作業を行っていたのだ。共和党系のジャッキー・ピック氏が登場し、監視カメラの映像を司法委委員会で上映したけど、その記録画像にはペアレント議員らしき女性が映っていた。すると、その映像を見たペアレント議員は悲鳴を上げて席を立ち、何処かに隠れてしまったそうだ。おそらく、過去の記憶が蘇ったんじゃないか。まさか、自分の「内職」が録画されていたとは夢にも思っていなかったんだから。そういえば昔、「ドッキリ・カメラ」という娯楽番組があったけど、今回のようなリアル版「ドッキリ映像」は珍しい。

何かを予告する諜報部門のトップ

John Ratcliffe 1(左  / ジョン・ラトクリフ )
  今月3日、「ウォール・ストリート・ジャーナル」紙を読んだ日本人は、ジョン・ラトクリフ(John Lee Ratcliffe)長官の記事を目にして、「あれっ、どないしたんや !」と思ったに違いない。(註 / 関西人以外の日本人も驚いたと思う。) ラトクリフ氏といえば、連邦下院議員を経て「国家諜報長官(Director of National Intelligence)」になった元市長として有名だ。(彼は以前、テキサス州のヒース市で市長を務めていた人物。) 彼は議員時代に「サイバー・セキュリティー& インフラ・プロテクションに関する下院国土安全小委員会(House Homeland Security Subcommittee on Cyber Security and Infrastructure Protection)」で議長を務めていた。それゆえ、彼は諜報活動に関して、ある程度の知識を備えている。

  国家の機密情報を扱う長官というのは、政治番組で綺麗事をペラペラ喋る閣僚とは違い、裏方の実務者で、あまり表舞台に現れることはない。だから、自身の見解を公表するというのは異例だ。そのラトクリフ長官が敢えて“この時期”に意見記事を掲載したということは、明確に説明できない「何かある」のだろう。彼は改めて、「支那人民共和国は今日のアメリカにとって最大の脅威となっており、第二次世界大戦後の世界的自由とデモクラシーにとっても最大の脅威である」、と述べていた。(John Ratcliffe, "China Is National Security Threat No. 1", The Wall Street Journal, December 3, 2020)

  ラトクリフ長官は記事の中で支那人による研究成果の窃盗や知的財産の侵害、ハイテク産業でのスパイ行為などを挙げていたが、今さら述べるほどの新しい悪事ではない。それなのに、わざわざ再確認したのは、北京政府による間接攻撃を強調したいからじゃないのか。彼は上下両院の諜報委員会による報告を参照し、支那が連邦議員を狙って様々な工作を仕掛けていた、と指摘した。そして、ラトクリフ長官は「支那の指導者が個人の権利を共産党の支配下に置こうとしているんだ」、と警告した。

  一般国民を大切にする西歐世界だと、無差別テロに繋がるバイオテロは“禁じ手”でだ。もし、この“掟破り”を実行した国には容赦はしない。必ずや厳しい仕置きに掛ける。今回、北京政府はアメリカの統治機構や選挙制度のみならず、一番重要な合衆国憲法に触れてしまった。したがって、アメリカ人相手に「仁義なき戦い」を挑んだ支那共産党は、もう後戻りができない。おそらく、両者の対立が激化すれば、熱戦にまで発展するだろう。ただし、西歐人は古代ギリシア人やローマ人の遺産を継承するから、徹底的な殲滅戦になるかも知れないぞ。つまり、自分達の安全を確保すめためなら、“脅威”となる敵を片っ端から抹殺し、戦いが終わっても容赦をせず、二度と立ち直れないようにする。日本の学校教師は教えないけど、アレクサンダー大王は何となく偉大な英雄になっているが、実際の戦闘では冷酷無情だった。対ペルシア戦争の時には恐ろしいほど殺しまくったんだから。(Victor Davis Hanson, Carnage and Culture : Landmark Battle in the Rise of Western Power, Anchor Books, New York, 2002,pp.83-84.を参照。)

  いずれにせよ、日本政府はトランプ大統領が再選された場合に備えておくべきだ。早急に手配すべきは、支那大陸から邦人を帰国させることである。日本企業の経営者は、まだ支那大陸での銭儲けを夢見ているが、米支紛争となれば、限定的であっても、日本国民の命が危うくなる。もし、北京政府が邦人を冤罪(スパイ容疑)で拘束すれば、出国できない日本人は実質的な「人質」となる。ということは、菅政権に対する“脅迫”になるという訳だ。そして、邦人救出が出来ない菅総理は、どうしたらいいのか分からず、荏苒(じんぜん)と時を過ごすことになる。おそらく、途方に暮れた菅総理は支那にパイプを持つ官僚か、支那人の手先になった自民党議員に頼ることになるだろう。

   こうなりゃ、二階派の国会議員は万々歳だ。彼らは北京政府からの命令を受けているので、日米の離間を常に目論んでいる。支那との戦争となれば、ワシントンが日本側に軍事協力と資金援助を求めてくるはず。それを菅政権が撥ねつければ、習近平と人民解放軍は笑顔になる。同盟国を内部から突き崩すことが支那人の狙いだ。それに、菅総理は軽率にも「バイデン次期大統領」を歓迎した首脳の一人だ。もし、外務省の役人が、「支那との融和を模索しましょう」とか、「米軍の巻き添えになるのは避けましょう」と囁けば、「そうだよなぁ~」と言い出しかねない。総理官邸には支那人の犬がウジャウジャいるから本当に危険だ。

  もう頭が痛くなるが、悩みの種はそれだけじゃない。有事になった時に菅総理が迅速に動けるとは思えないし、トランプ大統領と上手く連携できるか不安だ。何しろ、早々と「バイデン政権」を歓迎した菅総理だ。この暗愚の宰相に対し、トランプ政権が“温かい手”を差し伸べてくれるなんて事は有り得ない。支那大陸で日本人社員が人質になった場合、一体どうやって救出するのか? 自衛隊の出動なんてないぞ。もし、トランプ政権の日本担当者から「自分の尻は自分で拭けよ !」と言われたら、菅総理はどうするつもりなのか? まさか、ありったけの税金を献上して、北京の皇帝に「どうか、なにとぞ御勘弁を !」ってことはないよねぇ~? 「附録として、天皇を派遣しますから !」なんて言ったら只じゃ済まないぞ。

Chinese Immigrants 1Chinese Immigrants 2








(左 : 昔の支那移民   /  右 : 現在の支那移民)

  もう一つ我々が決断せねばならぬ事がある。それは支那人の難民を門前払いにすることだ。彼らは危険な雰囲気に敏感なので、焦臭くなる前にさっさと暗黒大陸を去る。そして、どこか安全な場所を見つけて逃避するはずだ。一番いいのは、間抜けが住む日本。10月から「支那人さん、いらっしゃ~い」と歓迎する日本政府を目にすれば、「こりゃ、しめた。急いで日本に行かなくちゃ !」と思うだろう。ゆえに、観光客とか商売人を装って入国する支那人が増えるに違いない。仮に、支那と米国が激突したら、そのまま日本へ定住だ。

  支那人にとったら、日本というのはハラダイスに等しい。たとえ武漢ウイルスに感染しても、日本人の税金で治療してもらえるし、生活に困れば福祉給付金をもらって心配無用だ。しかも、日本人の看護婦は親切で、お医者さんは熱心な専門職ときている。支那大陸にいる偽薬の売人とか、賄賂を取って儲けようとする内科医、臓器を奪い取る外科医とは大違い。左翼思想を植え付けられた一般国民は、可哀想な「支那難民」と聞けば、直ぐ同情してしまうが、一旦、彼らを受け容れてしまえば日本社会は滅茶苦茶になるだろう。

  しかし、一般人が「難民排斥」となれば、「右翼みたい !」と思ってしまうから、これといった抵抗を示さず、支那移民と難民をドンドン受け容れてしまうだろう。支那人は図々しいから「憐れな庶民」を演じるはずだ。でも、彼らはちゃんと移住先を選んでいる。支那人は決して貧しいベトナムやタイ、カンボジアに向かわず、豊かな日本を目指す。貯金を抱えて日本海を飛び越え、堂々と成田や大阪、あるいは北海道や沖縄に上陸だ。平凡な生活を送る日本人は気づいていないけど、彼らを迎え入れれば確実に在日支那人は激増する。日本全国あちこちで、支那人の隣人や同僚、日支混血児が増えて行くだろう。支那人はミサイルで日本を攻撃せずとも、支那人を移住させることで相手国を侵掠する。征服作業の手段は、兵器でも移民でも、どちらでもよい。肝心なのは支那人が住み着つくことだ。彼らが至る所に定住すれば、それで侵掠は完成である。一般の日本人が気づいた時には既に手遅れだ。国防意識の無い民族はやがて滅びる。



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