支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]
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首席判事の怒号

Brian Kemp 5Supreme Court Justices 001










  今回の大統領選挙は稀に見る不正選挙であるため、アメリカ国内でも嘘のような事実と本当らしいデマが飛び交っている。バイデン陣営が偽情報を漂わせれば、トランプ陣営も対抗情報を解き放つ。主流メディアは既に信用を無くしており、ジョー・バイデンを次期大統領にしようと必死だ。例外はCNNによるハンター・バイデンの批判報道で、こればかりは沈黙するのが難しいと判断したのだろう。

  一方、日本のマスコミといえば、もう論評に値しない娯楽メディアだ。NHKを始め地上波テレビ局は、どこも米国メディアの下請け工場か孫会社といった感じで、親会社の記事を垂れ流すだけである。端っから独自取材を諦めているのだろう。たとえ、特派員が“独自取材”らしき真似事をしても、その責任を取りたくないから、ABCやNBCの主張に沿った二次的報道に留まっている。情けないけど、日本人の特派員は本社での出世しか興味がなく、日本の視聴者なんて頭の片隅にもない。主流メディアのキャスターが言ったことを日本語に訳していれば、それでOK。危険を犯して社の方針に逆らうなんて馬鹿、と考えている。

  主流メディアが世論操作の宣伝機関と化したアメリカでは、CNNやPBSの報道は信用を失っているから、保守派の国民は大手からは爪弾きにされる、インターネットのソーシャル・メディアに耳を傾けている。例えば、「Newsmax」や「One American News」が脚光を浴びるのは、NBCやワシントン・ポスト紙などが意図的な誘導操作を続けているからだ。また、「事実を検証する」という看板で売り出す「Fact Check」も怪しく、何処かの組織から派遣されたジャーナリストか、何らかの意図を持ったアナリストが書いている可能性もある。

  という訳で、信憑性は低いけど、「もしかしたら本当かも・・・・」と思ってしまう記事が幾つかある。その内の一つが、あるラジオ局が暴露した連邦最高裁判事の口論だ。これはハル・ターナー(Hal Turner)氏のラジオ番組で紹介された記事なんだけど、あまりにも衝撃的なので「嘘」じゃなかい、と思えてくる。内通者は判事らの一人に仕える事務員のようで、いつもは密室のなかで穏やかに議論する裁判官達が、あの日だけは部屋から怒号が漏れていた、というのだ。密室の中にいる首席判事のジョン・ロバーツは、テキサス州が提訴した案件を協議していたのだが、何らかの理由で彼は癇癪を起こしていた。ロバーツ判事が叫んでいた言葉は以下の通り。

  もし、我々がこのケースを聞くことになったら、君達は暴動の責任を取れるのか?
    「ブッシュ対ゴア」の話なんて私にするな ! 我々は暴動を扱っているんじゃない。
  ニール、君は自分の役割を忘れているんじゃないか? 私はこれ以上、同僚(下っ端)判事の意見なんか聞きたくない。私は君達にどのように投票するかを教えてやる。(この「ニール」とは、同僚のニール・ゴーサッチ判事のこと。)

  すると、クラレンス・トマス判事は言った。「これで民衆政治は終わりですね、ジョン(This is the end of Democracy, John.)」、と。皆が部屋を出る時、ジョン・ロバーツ判事とブレッド・カヴァノー判事はニッコリ微笑んだが、トマス判事とサミュエル・アリート判事は見るからに驚いていた。というか、困惑していたそうである。ゴーサッチ判事は全く慌てていなかったという。("Loud Arguments in US Supreme Court Chambers over Texas Lawsuit  -- COURT INTIMIDATED NATION", Hal Turner Radio Show, 12 December 2020.)

John Roberts 5Neil Gorsuch 02Samuel Alito 2Clarence Thomas 1








(左ジョン・ロバーツ   / ニール・ゴーサッチ  /  サミュエル・アリート / 右クラレンス・トマス )

  この記事は事務員による裏話なので信憑性は低い。だが、ジェフ・エプシュタインとの“関係”を囁かれたジョン・ロバーツ判事のことだ。たとえ根拠無き「噂」であっても、何となく「ありそうかなぁ~」と思えてしまう。普段なら多くの人が「こんなのガセだろう」と斥けるが、今の状態だと信じる人が少なくない。結局、大手メディアが腐敗しているので、懐疑的なアメリカ人は小さなメディアを信じてしまうのだろう。

事故で爆発した自動車

  もう一つ興味深いのは、ジョージア州で起こったハリソン・ディール(Harrison Deal / 20歳)の事故死だ。彼は上院選挙に立候補したケリー・ロフラー(Kelly Loeffler)氏の選挙スタッフで、ブライアン・ケンプ知事の娘ルーシー(Lucy Kemp /19歳)とは恋仲であったという。ハリソンは12月4日、南ジョージアの道路を自動車で走行中、二台の自動車と衝突し、炎に包まれ死亡したそうである。(Tanni Deb, "Loeffler campaign staffer, 20, dies in South Georgia crash", The Atlanta Journal-Constitution, December 5, 2020.) この交通事故で不可解なのは、激突した自動車が激しく炎上したことである。普通、高速道路の事故でも、衝突した自動車が激しく炎上することはない。しかし、ハリソンの事故では、近所の住民が驚くような“爆音”がした、というのだ。("Bizarre explosion crash in Georgia -- kills Harrison Deal", Johns Crek Post, December 5, 2020.)

Harrison Deal & Lucy Kemp 01Harrison Deal crash








(左 : ハリソン・ディールとルーシー・ケンプ  /  右 : 事故現場の写真)

  この「爆発」は凄まじく、自動車のエンジン部分までが遠くに飛ばされたという。通常、フロント部分が激突してもシリンダー・ブロックが飛び出すことはない。ところが、実際にあったらしい。本当かどうか定かではないが、黒焦げになった自動車の残骸を見ると、「もしかして、本当に爆発したんじゃないか?」と思えてくる。巷では「暗殺」とか「謀殺」といった噂が飛び交っているが、警察による科学的調査を待たないと、まともな判断はできない。

  確かに、これはケンプ知事への「遠回しの警告」とも考えられる。つまり、闇組織が躊躇する知事を脅迫したのかも知れない、ということだ。大規模な不正選挙を仕組んだグループが、ルーシー・ケンプの恋人を謀殺し、「もし、こんど我々に背いたら、次はお前の娘をやるぞ !」と脅しても不思議じゃない。アメリカではプロの殺しやなんか幾らでもいるので、クルマに細工をして「事故死」に見せかけるなんて、朝飯前の内職だ。たぶん、ジョージア州の警察は入念に事故原因を調べているはず。それに、ハリソンの遺族だって、こうした“疑惑”を抱いているはずだから、安易な妥協はしないだろう。

Harrison Deal car crash burningHarrison Deal car crash 002








(左 : 爆発で炎上する自動車  /  右 : 黒焦げになった事故車)

  ここで、またもや“不審”な出来事が起きた。ジョージア州捜査局(Georgia Bureau of Investigation)に属する捜査官で、この事件を担当していたジェイムズ・オサリヴァン(James David O'Sullivan)氏が自宅で命を絶ってしてしまったのだ。(Molly Curley, "Baseless election theories shadow death of local GBI agent", WSAV News, December 17, 2020.) 確かに、不審な「交通事故」を調べていた捜査官が、突然「自殺」を遂げてしまったんだから、一部のアメリカ人が「謀殺」なんじゃないか、と騒ぎ出しても不思議じゃない。あまりにも深い“闇”を突くと、妙な“とばっちり”を受ける人が出てくることもある。それに、警察機構は厳格な縦社会だから、もし「上」からの圧力があれば、捜査の途中でも捜査は“終了”となるし、たとえ継続できても「迷宮入り」となるから、いつの間にか“うやむや”にされる可能性も高い。

James O'SUllivan 01(左  / ジェイムズ・オサリヴァン )
  オサリヴァン氏の「死亡」は、たぶん本当の自殺なんだろうけど、事件の捜査中に起きた不幸なので、どうしても勘ぐってしまいたくなる。そもそも、ハリソン・ディールの事故死だって、今後、どのような捜査になるのか疑問である。通常、こうした交通事件だと、追跡するマスコミも次第に少なくなるし、地元メディアだっていつまで事件を報道するのか分からない。地元警察も“よほどの”物的証拠を摑まない限り、「他殺」とは断定しないだろう。

  米国と同じく、日本でも陰謀論は花盛りだが、こうした憶測が勃興するのは、健全な報道機関が無いからだ。なるほど、大手メディアだって少しはマトモな面を持っているから、実際に起きた事件なら報道するし、不正疑惑の追跡調査だってするとこもある。しかし、主要メディアは多数の事件報道の中に、偏向報道を幾つか混ぜるから信用できない。一般国民は「大手の報道機関だから嘘はつかない」と思っている。まさか、有名なキャスターを採用するテレビ局が、禁じられた世論操作を行うなんて思わない。しかし、現場を仕切るプロデューサーは、プロパガンダの玄人なので、あからさまな嘘はつかないが、視聴者が勝手に誤解するような方針を取る。“それとなく”一定方向に導くヤセセ報道は多い。彼らは尻尾を摑まれないよう、省略や修辞を使って騙そうとする。だいたい、テレビ局のプロデューサーからすれば、一般視聴者なんて「中学生」程度の子供だ。印象操作で丸め込むことなんて容易(たやす)い。一般人は内容よりも看板で判断する。アメリカでも同じだ。もし、一般人が賢明なら、CNNやABC、ニューヨーク・タイムズ紙、ワシントンポスト紙などは、とっくの昔に廃業になっているだろう。したがって、今回の大統領選挙が終わっても、これらのマスメディアは存続し、また四年後も同じような報道を繰り返すに違いない。
  


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