支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]
支那人の卑史 朝鮮人の痴史 教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 [ 黒木 頼景 ]

「不安」を隠しきれない有名議員

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  1月6日は驚愕の一日であった。「トランプ支持者」に扮した左翼分子が連邦議事堂に突入し、我が物顔に暴れ回り、それに怯えた議員が醜態を曝して一時退避。こんな臆病者が軍事・外政を司るんだから、海兵隊や陸軍の将兵はさぞ落胆したことだろう。事件は更に過激さを増していた。あろうことか、暴徒の中にいたアシュリー・バビット(Ashli Babbitt)がドアをよじ登ろうとしたところ、警告を発したSPに首を撃たれ、その後まもなく死亡したからさあ大変。民衆党と反トランプの共和党員は、この流血事件と「支持者」の侵入を以て、トランプ大統領を激しく非難した。下院議長のナンシー・ペロシに至っては、目くじらを吊り上げてこの責任を追及し、「トランプ大統領を弾劾せよ !」と叫んでいた。議事堂の惨状は日本にも伝えられ、大手メディアは「トランプの大敗北 ! 支持者を扇動した罪は深い!」と大騒ぎ。共同通信社はもちろんのこと、時事通信社もこの騒擾を大々的に伝えていた。

  トランプ米大統領の支持者が6日、大統領選の結果確定に向けた上下両院合同会議が開かれていた連邦議会に乱入し、議事を妨害した前代未聞の事件は、「民主主義大国」の看板を失墜させ、世界に醜態をさらす結果となった。( 「『民主大国』世界に醜態=退任前のトランプ氏に罷免要求―米」、時事通信社、 2021年1月7日)
      

 トランプ米大統領支持者による米議会乱入は、政権移行の民主手続きを暴力で妨害した点で、米民主主義の歴史に大きな汚点を残した。トランプ氏はあおり続けた支持者の不満と怒りを自らの政治的願望に利用。世界を振り回した政権の破滅的な最後を印象付けた。(「トランプ氏、破滅的終幕=暴力に訴え米史に汚点―支持者、議会乱入」、時事通信社  2021年01月08日)

  時事通信社だからしょうがないけど、まぁ、如何にも左翼メディアが報道しそうな文章である。しかし、偏向報道は時事通信社ばかりでなく、テレビ朝日も負けてはいなかった。この真っ赤なテレビ局も厚顔無恥で、アメリカのニュースを垂れ流すだけ。「連邦議会がジョー・バイデンの当選を承認し、敗れたトランプ大統領は速やかな政権移行に協力するようです」と嘯(うそぶ)いていた。そして、トランプ大統領が次の選挙、すなわち「2024年の大統領選挙に出馬するかも」と匂わせている。テレ朝曰わく、

   「落胆するのは分かる。しかし、我々の旅は始まったばかりだ」とも述べ、うわさされている2024年大統領選挙への出馬をうかがわせる言葉で締めくくっています。これまでの強硬姿勢を一転させたビデオメッセージはトランプ大統領の罷免(ひめん)や辞任を求める声が与野党で高まるなかで出されました。自身の敗北を認めてアメリカの一致結束を呼び掛けることで自身への批判と孤立化を和らげる狙いがあるものとみられますが、どこまで厳しい批判の声が収まるかは不透明です。(「トランプ大統領が初“敗北宣言”政権移行に協力表明」 テレ朝news、2021年1月8日)

  「公正中立」と「客観報道」に努めるテレビ朝日のことだから、あるていど“確か”なんだろうけど、いったい誰が言った事に基づいて、こうした「噂」を伝えているのか? 是非とも「情報源」を開示してもらいたい。主流メディアの論説委員は、一般国民がトランプ大統領に有利なことを言えば、「それは根拠無き陰謀論だ !」と斥ける。だが、自分達の記事だと情報提供者の名前を明かさず、単に「政府関係者」とか「高級官僚」からの情報と述べるだけ。あたかも「正確な報道」であるかのように装っている。こんなのは週刊新潮や週刊文春の皇室報道と同じで、「宮内庁関係者」の“証言”とか“裏話”といったヨタ記事と変わりがない。トランプ大統領は本当に敗北を認め、ジョー・バイデンが「次の大統領」と明言したのか? もし、不明確なら、PBSやCBSのベテラン記者がホワイトハウスに行って、「どうなんですか?」と直接確かめればいいじゃないか?

  左巻きで有名な朝日新聞も、堂々と「憶測記事」を載せていた。

   トランプ米大統領は8日午前、自身のツイッターに投稿し、20日に首都ワシントンで行われるバイデン次期大統領の大統領就任式に出席しない意向を明らかにした。現職大統領は次期大統領の就任式に出席するのが慣例で、欠席は異例。ツイッターへの投稿でトランプ氏は「質問してきたすべての人たちへ。私は1月20日の大統領就任式に出席しない」と表明。昨年11月の大統領選後、トランプ氏は自身の敗北を受け入れず、次期政権への政権移行作業を妨害するなどしていたため、就任式に出席する可能性は低いとみられていたが、今回、公式に欠席を認めた。(「トランプ氏、大統領就任式の欠席表明 ツイッター投稿」、朝日新聞社、2021年01月09日)

  なるほど、トランプ大統領は今月に行われる大統領就任式には出ない、と呟いたが、それは「バイデン次期大統領の就任式」を意味しているのか? トランプ大統領は「ジョー・バイデンが大統領に選ばれた」と明言しなかったし、バイデンの「当選」を認める敗北宣言を口にはしなかった。ただ、「次の政権」と言っただけで、それが「バイデン政権」なのか、それとも「第二次トランプ政権」なのか、今のところまだ分からない。大手メディアはトランプ大統領の所在を知っているんだから、親しいジャーナリストが大統領本人か、息子のドナルド・ジュニア、もしくは娘のイヴァンカに電話すればいいじゃないか? 彼らのツイッターや携帯電話までもが遮断されているとは思えない。

Nancy Pelosi 22Kamala Harris 222Chuck Schumer 1







(左 : ナンシー・ペロシ  / 中央 : カマラ・ハリス  / 右 : チャック・シューマー  )

  日本にもトランプ支持者が少なからずいるようで、一部の人々は「政権移行」という報道を聞いて自失呆然になっていた。とりわけ、熱心に応援しているトランプ・ファンは、「これでトランプも終わりだ !」と“しょげて”いる。しかし、本当にトランプ大統領はバイデンの「当選」を承認し、次の選挙に備えるつもりなのか? 「2024年の選挙へ向けた決意」なんて嘘だろう。もし、トランプ大統領が辞任を覚悟しているんなら、どうして民衆党の重鎮であるチャック・シューマー(Chuck Schumer)上院議員やナンシー・ペロシ下院議長、“次期副大統領”のカマラ・ハリスが、トランプ大統領の行動を危惧しているのか? ("Pelosi calls for the removal of President Trump", The Mercury News, January 7, 2021.)

Carolyn Maloney 1Hakeem Jeffries 1James Raskin 1Adam Kinzinger 1








(左 : キャロリン・マローニー  /  ハキーム・ジェフリー / ジェイミー・ラスキン  / 右 : アダム・キンジンガー )

   民衆党の下院議員であるキャロリン・マローニー(Carolyn Maloney)やハキーム・ジェフリー(Hakeem Jeffries)などが弾劾を口にするのは理解できるが、共和党内部にも反トランプ議員が実に多い。例えば、下院司法委員会の三人衆たるジェイミー・ラスキン(Jamie Raskin)やデイヴィッド・シシリン(David Cicilline)、テッド・リュー(Ted Lieu)に加え、前々から批判的なアダム・キンジンガー(Adam Kinzinger)、なども、合衆国憲法修正第25条を叫んでトランプ排除を求めていた。ホント、連邦議会には反トランプ議員が驚くほど多い。でも、あと「数日」で退任となるトランプ大統領を「弾劾すべし !」なんて意味があるのか? ペロシ議長は「トランプ憎し」で“やる気満々”だが、あと1週間で連邦議員の大半を説得し、厄介な弾劾手続きを進めるなんて無理だ。

Leon Panetta 01(左  / レオン・パネッタ )
  それにしても、「どうして」ペロシやシューマーが、そんなに焦るのか? それは彼らがトランプ大統領の「切り札」、すなわち大統領令による叛逆者の逮捕や叛乱法による軍事的解決を懸念しているからだろう。戦略論を語る地政学者の奥山真司は、「トランプの逆転劇なんて有り得ません!」と笑っていたが、クリントン政権で首席補佐官を務め、オバマ政権でCIA長官と国防長官を歴任したレオン・パネッタ(Leon Panetta)は違っていた。彼は「トランプ大統領が軍事的オプションを使って選挙結果を覆すんじゃないか」と危惧していた。(Mark Sullivan, "Leon Panetta : Yes, Trump may seek military help to hold on to power", Fast Company, January 5, 20221.)

  さすがに大胆な戒厳令はないと思うが、何らかの形で行われるトランプ大統領の軍事的行動に懸念を示す政府高官は意外と多く、上掲記事によれば、以前、国防長官を務めたアシュトン・カーター(Ashton Carter)やウィリアム・コーエン(William Cohen)、ロバート・ゲイツ(Robert Gates)、チャック・ヘーゲル(Chuck Hagel)、ジェイムズ・マティス(James Mattis)、ウィリアム・ペリー(William Perry)、デック・チェイニー(Richard Cheney)、ドナルド・ラムズフェルド(Donald Rumsfeld)、マーク・エスパー(Mark Esper)などがパネッタに賛同していた。いやぁぁ~、アメリカの元閣僚はアホ揃いだねぇぇ~。こんな妄想で心配していると、戦略論の大家である奥山博士が、腹を抱えて笑っちゃうぞ ! 今、偉大なる奥山先生は「右翼の陰謀論」を否定するのに大忙しなんだから。

William Cohen 2Robert Gates 1Ashton Carter 1James Mattis 1







(左 :  ウィリアム・コーエン / ロバート・ゲイツ  / アシュトン・カーター  / 右 : ジェイムズ・マティス )

  「トランプ大統領が最終手段を使うかも知れない !」とハラハラ・ドキドキしているのは、エスタブリッシュメントの議員や高官だけじゃない。通信業界大手のグーグルやツイッター、フェイスブックなども、「油断大敵」、「勝って兜の緒を締めよ !」と言い聞かせている。これらの巨大企業は、トランプ大統領のみならず、リン・ウッド弁護士のツイッターやフェイスブックのアカウントまで凍結したそうだ。もう、「これって、アメリカで起きた事なのか?」と耳を疑ってしまうが、ソーシャルメディアの独占企業は何に怯えているのか? なぜ徹底した「言論統制」に踏み込んだのか、そり理由を知りたい。(これじゃあ、アメリカ国民は天安門事件に関する自由な言論を弾圧した北京政府を笑えないぞ。)

  たぶん、反トランプの議員と民衆党に与した経営陣は、「退任」間際のトランプ大統領が、未だに持っている権力、すなわち最高執政官の命令権を“危険物”と見なしているのだろう。もし、何らかの軍事的オプションで逆転劇が起これば、再選されたトランプ大統領の報復は確実だ。おそらく、自由な言論を封殺するグーグルやアップル社などは、今まで享受してきた政府からの恩恵を部分的にでも手放す破目になるだろう。だから、何としてもトランプを抹殺せねばならない。

イタリアでの改竄操作

  現在、民衆党のバイデン陣営と闇組織が心配しているのは色々あるけど、その内の一つは、票の集計ソフトを使った「八百長」とその「仕組み」がバレることだろう。しかし、この「からくり」は徐々に白日の下に晒されるようになった。その発端となったのは、イタリア人のサイバー・セキュリティー専門家であるアルトゥロ・デリア(Arturo D'Elia)氏だ。以前、彼はイタリアのセサイバー・セキュリティー会社である「レオナルド社(Leonardo SpA)」に勤めていたIT技術者であった。一方、この「レオナルドSpA」は非常に有名な軍事テクノロジー会社で、イタリア政府とも契約を交わす防衛産業の大手である。

  一般の報道によれば、選挙不正に荷担したデリア氏は、ハッキングを行い戦闘機や軍用機の秘密データを盗んだという廉で逮捕されたことになっている。(Francesca Landini, "Data Theft at Defense Firm Leonardo Targeted Details of Military Aircraft : Arrest Warrant", Insurance Journal, December 23, 2020.) しかし、この逮捕劇は「レオナルド社」からの注意を逸らすために考えられた偽装工作である。なぜなら、この会社はイタリア政府と繋がっているので、デリア氏がトランプ陣営に協力していることがバレるとマズいからだ。アメリカの主流メディアは、デリア氏に関する特ダネを否定しようと躍起になっているが、デリア氏は代理人のアルフィオ・ドゥルソー(Alfio D'Urso)弁護士を通して、正式な宣誓供述書を提出している。したがって、彼の証言はいい加減なヨタ話ではない。この情報は「Nations In Action」を創設したマリア・ストローロ・ザック(Maria Strollo Zack)氏が、デビー・ジョージアトス(Debbie Georgatos)のYouTube番組『America Can We Talk?』で披露した裏話である。

Aruto D'Elia Document-1Maria Strollo Zack 002









(左 : アルトゥロ・デリアの宣誓供述書 / 右 : マリア・ストローロ・ザック )

  優秀なIT専門家のデリア氏は、在伊アメリカ大使館に勤務するシュテファン・セラフィニ(Stefan Serafini / 国務省の職員)から八百長工作を持ちかけられ、ペスカラ(Pescara)にあるレオナルド社のコンピューター・システムと軍事衛星を使い、選挙の投票結果を改竄したそうだ。この仕組みを簡単に言うと、アメリカのドミニオン投票機から投票データがドイツのフランクフルトに送信され、そこからイタリアのローマに転送されて選挙結果が“調理”される。その後、改竄されたデータは再びドイツを経由してアメリカへと返送される、という仕組みだ。この事情は元CIA上級職員であったブラッドリー・ジョンソン(Bradley Johnson)氏によって解説されていた。(前回のブログで紹介したロバード・デイヴィッド・スティール氏も、YouTubeの投稿動画で、この「イタリア工作」に言及していた。)

Bradley Johnson 22(左  / ブラッドリー・ジョンソン )
  ジョンソンの説明によれば、トランプ大統領の得票数があまりにも多かったので、フランクフルトだけでは処理できなかったそうである。そこで、ローマにデータを転送し、そこで改竄されたものがアメリカに返送されていたのである。これには面白いエピソードがあって、ミシガン州で真夜中にに集計作業が一時中断したのは、ローマでの改竄作業に時間が掛かったためである。トランプ人気があまりにも凄かったので、ちょっとした票の移動じゃ足りなかったんだろう。したがって、あの不人気なジョー・バイデンが、史上最高の8千万票を獲得した、なんて真っ赤な嘘。

  ザック氏が「イタリア・ケート(ItayGate)」と名付けた不正行為には、CIAやMI6の他に、イタリアの元首相であるマテオ・レンツィ(Matteo Renzi)やクラウディオ・グラジアノ(Claudio Grazinao)将軍も関与していたという。さらに、レンツィを誘ったバラク・オバマ元大統領も一枚噛んでいるようで、オバマはこの策略のためにアメリカの公金を流用したそうだ。もちろん、アメリカの主流メディアは「ファクト・チェック」とやらで、この話を「ガセネタ」と決めつけているが、デリア氏は国家情報長官のジョン・ラトクリフ(John Ratcliff)にも協力しているから、ザック氏の情報はかなり信憑性が高い。(例えば、偽情報と伝えていたのは全米で読まれている「USA Today」紙だ。Camille Caldera, "Fact check : Claims of electoral fraud in Rome, dubbed ItalyGate, are baseless", USA Today, January 8, 2021.)
  
Matteo Renzi & Obama 2Claudio Graziano 2







(左 : バラク・オバマと マテオ・レンツィ /  右 : クラウディオ・グラジアノ)

   この「イタリア製詐欺(Italian Job)」に気づいたザック氏は、内々にジョージア州のバリー・ロウダーミルク(Barry Loudermilk)下院議員やカルフォルニア州選出のデヴィン・ニューンズ(Devin Nunes)下院議員、テキサス州選出のロウリー・ゴマート(Louie Gohmert)下院議員にも伝えていたそうだ。もちろん、ルディー・ジュリアーニやシドニー・パウェル、リン・ウッドといったトランプ派の弁護士軍団にも伝えていたから、バイデン陣営の悪事は最初から「お見通し」であった。トランプ大統領には12月24日に報告し、この新情報を初めて聞いた大統領は相当喜んだそうである。「最高のクリスマス・プレゼント」を贈呈したマリアとスティーヴのザック夫妻は、トランプ大統領から大歓迎されたという。

Barry Loudermilk 1Devin Nunes 2Louie Gohmert 3








(左 : バリー・ロウダーミルク  /  中央 : デヴィン・ニューンズ / 右 : ロウリー・ゴマート )

Brian Kemp 0443(左  / ブライアン・ケンプ )
  意外なのは、ジョージア州のブライアン・ケンプ知事がマリア・ザック氏と協力関係にあった事だ。ケンプ知事は「不正選挙に加担した裏切者」と非難されていたが、実は影の協力者で、以前から行われたジョージア州における投票操作をどうにかしたいと思っていたらしい。そこで、どのような“からくり”で不正が実行されるのかを知るために、彼は敢えて“悪役”を演じることにした、というのだ。ザック氏はトランプ支持者から罵倒されるケンプ知事を気の毒に思っていたが、民衆党陣営による詐欺事件を把握するには堪えるしかない。もし、これが事実なら、「支那人の手先」と非難されたケンプ知事は、トランプ大統領を勝利に導いた偉大なる功労者ということになる。それにしても、トランプ大統領は大した役者だ。なぜなら、事前に「演技」を知っていたトランプ大統領は、八百長でケンプ知事を批判していたことになる。まぁ、「敵を欺くには先ず味方から」というから仕方がない。

  筆者は1月5日に行われるジョージア州での上院議員選挙を耳にした時、トランプ大統領がドミニオンの投票機器をそのまま使う事を黙認していたので、「何か変だ ! もしかしたら囮捜査があるのでは?」と勘ぐっていた。だって、いくらなんでも、二度目の不正選挙を黙認するなんておかしいじゃないか。案の定、この上院議員選挙でも、例の「バイデン・ジャンプ」や集計作業での「奇妙な減少」が起きた。これはトランプ陣営が軍事衛星を使ったデータ送信を確かめるために、敢えて「やらせた」民衆党の不正である。アメリカの犯罪摘発では、よく囮捜査が用いられるので、トランプ大統領がFBIの真似をして、わざと犯罪を実行させても不思議じゃない。

  日本の有名言論人や御用学者は、「もうバイデン次期大統領できまりだ ! トランプは退任後、えらい目に遭うぞ !」と喜んでいるが、悔し涙を流すのはジョー・バイデンとカマラ・ハリスの一味かも知れないぞ。これから、ドンドン重大な情報が公開されると思うが、筆者は「どんな情報が隠されるのか」という方に興味がある。例えば、トランプ陣営はBLMやアンティファに「間諜」を潜入させていないのか? 日本の戦国大名なら、敵陣の中にスパイを送り込むか、協力者を作るはずだが、トランプ大統領の側近は「極左分子」に扮した潜入捜査官を使っているのかも知れない。もし、事前に議事堂への乱入を知っていたら、本当に「計算通り」なんだろう。だが、死人が出ることまで予想していたのかどうかは分からない。数年後、幾人かのジャーナリストが全貌を記した本を出版しそうだが、どれくらい掘り下げることができるのか。もし、トランプ大統領の回顧録が出たら、アマゾンじゃない書店で直ぐ購入したいな。

 


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