安全な遺伝子ワクチン?

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  今更言ってもしょうがないけど、政府による緊急事態宣言のせいで、東京や大阪、京都、兵庫における5月の連休は散々な自宅休暇になってしまった。なるほど、武漢ウイルスの感染・発症で亡くなった人や重症化で苦しむ人には「お気の毒」としか言い様がない。だが、そこそこ健康な中年や免疫力のある若者に対してまで、「飲むな ! 遊ぶな ! 旅行するな !」の自粛を強要する必要があったのか? 筆者には別の意図があるとしか思えない。政府の役人は「酒が入ると大声で話すから、ウィルスの拡散・蔓延に繋がる」と説教したが、「飲食での会話が疫病の全国拡大に結びついている」という“科学的根拠”はほとんど無い。

  もしかすると、マスコミは恐怖心を煽って「経済活動の停止」を目論んでいるんじゃないか? 例えば、日本を弱体化させたい北京政府が、日本人を経済的に苦しめることで支那人の企業買収を容易にしている、と考えられるし、ボロ儲けを狙う製薬会社が、「ワクチンはイヤ !」とゴネる日本人に腹を立て、無知な庶民を懐柔するために、「接種をしないと死んじゃうぞ !」と脅しをかけているかも知れないのだ。これとは別に、反日分子も日本の衰退を大歓迎。巷の庶民が落ちぶれ、再び貧乏人となれば、「プロレタリアート(無産階級の労働者)」の再来だ。

  豊かで幸せな社会は、革命家にとっての悪夢である。庶民が小金持ちの「ブルジョア」になってしまうと暴力革命が遠のく。だから、日本の地盤沈下は極左にとっての朗報だ。何しろ、低所得で崩壊する家庭が増えれば、そこで育つ子供に夢や希望は無い。むしろ、世間を怨むひねくれた子供が増える。こうなりゃ、赤色教師はニコニコッと笑顔になり、諸悪の根源である「天皇制」と強欲な支配階級をバッシング。久しぶりに資本家への「憎悪」と「怨念」を子供に吹聴できるなんて、お正月の初夢みたい。ついでに、ベトナムや支那からの「研修生」も悲惨な状態になるから、左巻きのNPO団体は胸がときめく。反日議員だって負けてはおらず、このチャンスを逃すつもりはない。みんなが貧乏になれば政府への不満が高まり、共産党や社会党への票も増えるだろう。山本太郎の支援者からすれば、生活に困った有権者が激増すれば、衆議院での議席獲得も夢じゃない。どうでもいい参議院選挙となれば4、5名くらいは当選するはず。

  また、移民推進や日本破壊を目標とする左翼陣営も大喜び。不況が長引き、低所得者が増えれば、結婚できない若者も増える。こうなれば少子化がもっと進むから、待ってましたとばかりに「人口減少を止めるには移民を迎えるしかない」と騒ぐ。そして、経済界も裏から人権派を支援。現代奴隷を欲する業界人は、「労働者不足」を口実に、更なる「研修生」を呼び込む。でも、アジア移民の面倒は見たくないから、そのコストは政府に負担させようと考える。つまり、家畜人間を輸入する経営者は、移民にかかる医療・福祉の出費なんて真っ平御免だ。外人の子供に与える多文化教育のコスト、配偶者への日本語教育、余計な住宅手当は「税金でお願いします !」と丸投げした方がいい。お人好しの日本人は、次第にアジア人と“等しく”なり、どうしようもない格差社会で不満を抱えながら喘ぐ。ずっと安い給料で働くヒラ社員なんだから、政治活動への気力すら無い。日本をアジア諸国の一員にしたいアジア主義者は、「これで俺達の時代が来た !」と欣喜雀躍。鳩山由紀夫の名言、「日本は日本人だけの国じゃない」は本当に現実となった。

  地上波テレビとクズ新聞で愚民となった日本人は、製薬会社にとっての雌牛だ。乳を搾取されても、黙って我慢。強欲なグローバリストはおとなしい日本人を睨みつけ、「有り難いワクチンをくれてやるから、さっさと貯め込んだ銭を出せ !」と凄む。一方、連日連夜、武漢ウイルスの恐怖を植え付けられている一般国民は、「早くワクチンを打たなきゃ!」と心配している。そりゃあ、地上波テレビが毎日毎日、「今日の感染者数は・・・」と脅しの連呼だから、情報弱者の庶民は焦ってしまうだろう。しかも、常連のウイルス学者や医療従事者が登場し、「ワクチンの副反応は大したことではありません。コロナを克服するためにも、速やかなワクチン接種が必要です。一部の反対論は根拠の無いデマ !」と一刀両断。学歴信仰の視聴者は「そうだよなぁ~」と頷き、「いつワクチンを打ってもらえるのか?」と役所に訪ねる始末。

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  筆者は頭ごなしにワクチンを否定しないが、その有効性と必要性には疑問を抱いている。ワクチンの開発やその効用に関しては、学者や医者で意見が分かれてしまい、素人が口を挟めない状態となっているが、接種するのは一般人だから、我々は両方の意見を聞き、自分の判断と責任でワクチンを接種するか否かを決めるしかない。医者や政府の見解に従うのは勝手だが、ワクチン接種の結果を“実感”するのは本人だ。したがって、何が起きても「後の祭り」だから、騙されても「自己責任」と諦めるしかない。それでも、「ウイルスの恐怖を克服した」と喜ぶ気分を味わえるので、ワクチンを受け容れる人にも多少のメリットはある。

  ただし、ワクチンというのは毒性を不活性化しているといっても、やはり「毒」なので体に良いわけじゃない。それに、今回、日本国民に打つのは遺伝子操作で拵えた新製品のmRNAワクチンだ。詳しいことはウイルス学者に訊くしかないが、ファイザーやモデルナの新ワクチンには問題がある。遺伝子ワクチンについて大雑把に言えば、コロナウイルスの表面にあるトゲドゲ部分を人為的に再生産して、免疫反応を起こし、異物と闘う抗体ができるという仕組みである。研究開発では、ドゲドケ蛋白を再現する「メッセンジャー遺伝子(mRNA)」を人工的に合成し、それを脂質粒子で包む。表面は界面活性剤でコーティング。これを筋肉注射で血管の中に入れ、人工コロナ遺伝子(mRNA)はスルスルっと被験者の細胞内へ侵入。脂質粒子は人間の細胞にくっ付いて一体化する。細胞内に入ったmRNAは、予定通り鋳型のような役割をし、トゲドケ蛋白を生産することに。この異物が細胞外部に出て行くと、即座に免疫細胞が気づき、その結果免疫反応が起こる。ウイルスは「異物」だから、それを敵と見なし、排除しようとする抗体ができれば一件落着。目出度し目出度し。

  でも、ここで問題なのは、新型ワクチンのmRNAがスルっと消えずに、ずっと残ってしまうことだ。通常、mRNAはヒトの細胞内にある酵素で数分ないし数時間で消えてしまうものである。ところが、新たなワクチンのmRNAは分解されないよう“改造”されているので、長期間残ってしまう虞(おそれ)があるのだ。抗体というのは普通、3ヶ月くらいで消えてしまうので、もしこの人工遺伝子が3ヶ月ほどで消えてしまうなら、3ヶ月ごとにワクチンの接種を行わなければならない。しかし、非常に厄介なのは、この人工遺伝子が“ずっと”残ってしまう場合だ。トゲトゲ蛋白が再生され、そのつど免疫反応が起こり、抗体が闘うという永久循環が起きれば、別の病気になってしまうじゃないか。

  アストラゼネカ社のワクチンは、ベクターウイルス、つまり人体に無害なウイルスを「ベクター(運び屋)」として使い、新型コロナウイルスの遺伝子を細胞内へ侵入させる方式だ。新ワクチンはmRNAを「AAV」という特殊ウィルスに包んで細胞に運ぶ仕組みなんだが、これにも厄介な問題がある。細胞内の核に入った人工コロナ遺伝子は、被験者のDNAに組み込まれる訳だが、新たな情報を組み込まれた遺伝子が止めどなくトゲドケ蛋白を生産する可能性もあるのだ。しかも、被験者のDNAのどこに組み込まれるのか、はっきりと判らないので不安である。

  そもそも、ワクチン接種を受ける利益と損害とは、いったい“何”なのか? 世間のオッちゃんやオバちゃんは、ワイドショーを観て、「俺はファイザー社のワクチンがいいなぁ~」とか、「私はモデルナ社の新ワクチンでもいいわ !」と気軽な要望を述べている。が、一般国民は御用学者の見解(お薦めワクチン)や製薬会社の「有効性」を聞いて浮かれているだけなんじゃないか? 確かに、ファイザー社のワクチンは有効性95%、モデルナ社のワクチンも94.5%の有効性、アストラゼネカ社でも90%になる。さらに、権威のある科学者がお墨付きを与えれば、諸手を挙げて庶民は「すごぉぉ~い」と感謝感激だ。

  しかし、武漢ウイルスは致死率の高いコロナウイルスじゃない。もしも、これが「エボラウイルス」並に猛毒性のウイルスなら、副反応が見られるワクチンでも接種すべきだろう。たとえ、接種後に発熱、悪寒、頭痛、嘔吐、発赤、関節痛などの症状が現れても、1週間以内に90%の患者が死亡といった惨状よりもマシである。したがって、死の恐怖に怯えた国民は、ワクチンの有効率が100%じゃなくても、「80%ないし50%くらいはありますよ!」と言われれば、躊躇なく注射を打ってもらうだろう。

  ところが、ウイルスに感染して発症したとしても、比較的軽い症状にしかならず、発熱・頭痛・嘔吐に苦しみながら1週間の休養、となったらどうか? 筋肉注射だって神経障碍の危険性もあるから、ちょっと怖い。だから、たとえ有効率が100%でも、一般国民は「それはちょっと。私の遺伝子がいじくられるんでしょ。じゃあ、今回はちょっと遠慮します !」となる。まぁ、老い先短い75歳のオッちゃんとか、83歳のオバちゃんなら、「肺炎で苦しむよりもマシかなぁ~」、と諦めて打つだろう。しかし、40代の息子や娘、その子供達となれば話は別だ。ワクチンを接種すると決めたお爺ちゃんでも、まだ若い息子や娘に対しては否定的になる。慎重な高齢者になると、こっそり子供らに電話して、「俺は打つけど、お前は止めておけ !」と警告する。10代や20代の孫に関しては「たとえ友達が打っても、お前は打つな !」と諭し、「あと5、6年は待っとけ !」と釘を刺す。とりわけ、可愛い孫娘だとアレルギー反応や不妊の危険性もあるから、親である息子や娘に厳命し、「よその子はいいけど、俺の孫は絶対にダメ !」と大反対。

  筆者はいつも不思議なんだが、普通の高校生や中学生で、ウイルスに感染して死亡した者は、一体どれくらい居るのか? 地上波のワイドショーは「今日の感染者数」だけを報道し、そのうちの何人が発症して重症化したのか、何名が死に至ったのか、また、死亡者のうち何名が「持病」を抱えていたのか、などを明らかにしないから怪しく思える。平成時代にもコロナウイルスに感染した者は存在したけど、首都圏の緊急事態宣言とか都市封鎖、ワクチン接種の強要なんて無かったぞ。毎年恒例のインフルエンザワクチンでさえ打たない人が少なくなかったのに、誰もそれを咎めなかった。また、癌とか心臓病で入院していた老人が、肺炎という別の原因で死んでいたけど、それを以てマスコミが大騒ぎするという事も無かった。どうして、今回の武漢ウイルスに限って過剰反応が起きるのか?

ワクチンで儲ける製薬会社

Geert Vanden Bossche 01(左  / ヘルト・ヴァンデン・ボッシュ博士 )
  とにかく、ワクチンに関しては専門家同士でも意見が分かれてしまい、ワクチンの有効性を訴える研究者がいると思えば、ワクチンそのものに対して否定論を述べる専門医さえいる状態だ。日本のテレビ局はワクチン推進派の専門家だけを全面に出すから、インターネットで主流メディアに反撥する勢力が人気を博すのだろう。ワクチンの懐疑派や反対派が持て囃されるのは、主流メディアがプロパガンダ機関になっているからだ。日本のマスコミは「都合の悪い人物」を出演させないから、幅広い情報を求める一般国民は、益々インターネットの番組に頼るようになる。例えば、ワクチン開発者のヘルト・ヴァンデン・ボッシュ博士(Dr. Geert Vanden Bossche)は、堂々とワクチン接種の中止を求めているが、主要メディアが彼を取り上げることは全く無い。

Tal Brosh 002( 左 /  タル・ブロッシュ)
  ワクチン接種が進んでいるイスラエルでも、新製品への懐疑を持つ科学者はいるようで、サムソン・アスタ・アシュドット病院で感染病対策の局長をしているタル・ブロッシュ(Tal Brosh)博士によれば、mRNAワクチンには未知のリスクが含まれているそうだ。(Maayan Jaffe-Hoffman, "Could mRNA COVID-19 vaccines be dangerous in the long-term?", The Jerusalem Post, November 17, 2020.) もちろん、ヘブライ大学のミヒャル・リニアル(Michal Linial)教授のように、mRNAワクチンの安全性と有効性を主張する科学者もいる。したがって、外国製のワクチンを受け容れる日本人は、こうした賛否両論をよく聞いてから、自分で接種の判断をすべきだ。

  もう一つ、日本のワイドショーが伝えていない事実を紹介したい。それは、新製品を日本に売りつけるファイザー社の経営者が、持ち株を売却して巨額の利益を得ていた、ということだ。BioNTech 社をパートナーにするファイザー社は、COVID-19に対応する新たな遺伝子ワクチンを開発し、去年の12月、その有効性が90%を越えると発表された。この報告が公表されるや否や、ファイザー社の株は急騰し、株価は最高値の41.99ドルをつけた。そこで、ファイザー社のCEO(最高経営責任者)を務めるアルバート・ブーラ(Albert Bourla)氏は、SEC(米国証券取引委員会)が定めた「10b5-1」プランを使って、自分が持っている同社の株、13万2千508株を売却することにした。1株41.94ドルで売却できたので、彼は560万ドル(約6億1600万円)を手にすることができたという。(Tom Braithwaite, Why the Pfizer CEO selling 62% of his stock the same day  as the vaccine announcement looks bad", Financial Times, November 13, 2020.) すごぉぉ~い。まるで株高になるのが判っていたような売却劇である。

  ちなみに、この「10b5-1」というプランは、インサイダー取引を予防するためのルールで、株を購入・売却したい重役や大株主は、内部情報が公表されていない時期にも、独自の理由で株の売買をしたい場合もある。しかし、未公表の情報を握っている役員が自社株の売買を行うと、外部の者が「インサイダー取引じゃないのか?」と非難するので、それを避けるために、予め購入もしくは売却の取引量や価格、日時を定めておき、インサイダー取引の容疑を持たれないようにする、というのだ。

  しかし、こうしたルールにも抜け穴がある。もし、予め株を売ろうとする計画を立てていても、市場で株価が安くなってしまったから、「計画を取りやめ」て高くなるのを待とう、と考える場合も出てくる。また、どんな「計画」を有しているのか全部を公表する義務が無いので、こっそりと計画を引っ込めることもできるのだ。だいたい、社長や重役ともなれば、会社内部の事情を詳しく知る立場にあるんだから、重大発表の日時を自分でコントロールできる。こうした小細工を以て、自分が売却する「日にち」に合わせて吉報を公表すれば、「高値で売却」というシナリオも可能だ。それゆえ、ブーラ社長が売却する12月に狙いを定め、予定日の直前に「話題」となるよう、研究成果の発表を“調整”してもおかしくはない。もちろん、彼は「偶然」と言い張るだろう。

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( 左 : アルバート・ブーラ / 中央 : サリー・サスマン  / 右 : ステファン・バンセル )

  だが、ファイザー社の副社長を務めるサリー・サスマン(Sally Susman)氏も、同時期に彼女が持っている4万3000の株を売却し、180万ドル(約1億9800万円)の大金を手にしていたのだ。(Noah Manskar, Pfizer CEO Albert Bourla sold millios in stock on the same day of vaccine reveal", New York Post, November 11, 2020.) 彼女も「10b5-1」プランを使ったのだが、何とも“絶妙”なタイミングである。そう言えば、モデルナ社のCEOであるステファン・バンセル(Stephane Bancel)氏も、自分の株を売却して大儲けをしていたから、庶民の疑惑は益々深まる。何しろ、モデルナ社の新ワクチンが開発され、その有効性が95%であると発表されると、モデルナ社の株価は急上昇。バンセル氏は先ず9千株を93.87ドルの価格で売却し、ちょっと後に1万株を89.8ドルの株価で売却したそうだ。こうして彼は174万ドルを手にしたが、もっと驚くのは彼の総資産が31億ドルになったことである。(Shalini Nagarajan, "Moderna's CEO sold nearly $ 2 million of his stock ahead of the company's emergency use vaccine filing", Market Insider, November 23, 2020.)

  ファイザー社やモデルナ社と同じく、アストラゼネカ(AstraZeneca)社もワクチン販売で利益を得ており、CEOのパスカル・ソリオ(Pascal Soriot)社長の給料も3%アップした。大手企業の社長や重役は巨額の報酬を手にする。ウイルスベクターのワクチンを世界中で販売する社長様も例外じゃなく、彼の報酬額は徐々に増え、平均すると130万ポンドくらいの年収を貰っていたそうだ。就任当初の2012年だと年俸が370万ポンドだったのに、2018年には1,290万ポンドに跳ね上がり、 2019年には1,530万ポンドへ増額。2020年には年収1,540万ポンドの高額所得者に。そして、2021年には1,800万ポンドを貰える予定だ。(1ポンドを154円で換算すると、1,800万ポンドは約27億7千500万円になる。)しかも、ボーナスは給料の250%になるというから凄い。でも、社員や株主は大反対で、こうした破格の報酬は容認できないという。(Julia Kollewe and Damien Gayle, "Nearly 40% of AstraZeneca investors reject boss's bonus rise", The Guardian, 11 May 2021.) ホント、貧困化する日本人にしたら、ヨダレが出るほど羨ましい。

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( 左 : 高額な報酬を手にしたパスカル・ソリオ  /  右 : ワクチン開発に投資するビル・ゲイツ)

  「濡れ手に粟」といった感じで儲けたブーラ社長とサスマン副社長だが、当ブログの常連読者なら、何となく「この人達はもしかして・・・」と勘づくだろう。毎回毎回、ウンザリしちゃうけど、彼らは商売上手なユダヤ人。このブーラ氏は如何にも「ユダヤ人」といった人物で、ホロコーストを経験した両親や親戚を持つ。彼はギリシアのテッサロニケ(Thessaloniki)生まれで、セファラディー系のユダヤ人であるという。ユダヤ人というのは迫害された事を自慢する変態民族で、ブーラ氏も「セファラディック・ヘリテージ・インターナショナル」が主宰したホロコースト国際記念日集会に出席し、両親の苦労話や強制収容所に放り込まれた祖父母の体験を物語っていた。(Gadi Zaig, "Pfizer CEO shares his family's tragic story during the Holocaust, The Jerusalem Post, February 13, 2021.)

Louis Susman 01Marjorie Susman 01(左 : ルイス・サスマン / 右 : マジョリー・サスマン夫人 )
  他方、副社長のサリー・サスマンは有名人の娘ときている。彼女がユダヤ人であることは明白だ。なぜなら、サリーは自身のSNSで、「一部の人々は私を文化的ユダヤ人と呼んでいる。私はユダヤ人だけど、ユダヤ教の信仰は持っていないの。ユダヤ民族の食事や歴史、祝日の行事を通して祖先の遺産と繋がっているのよ」と述べていた。サリーが有名なのは、ファイザー社の副社長を務めているからだけじゃない。彼女の父親であるルイス・サスマン(Louis B. Susman)氏は、オバマ政権で駐英大使を務めていた名士である。彼は元々、投資会社に勤める弁護士で、サロモン・ブラザーズ(Salomon Brothers)を経てシティーグループ(Citigroup)へ移り、そこの副会長にまでなった人物。駐英大使に任命される前は、民衆党の全国委員会に属し、2004年には大統領候補になったジョン・ケリーの財務担当になっていた。彼の女房であるマジョリー(Marjorie)夫人もユダヤ人のようで、彼女の旧姓は「サックス(Sachs)」だから、何となく「ユダヤ人」と判る。

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( 左 : ヒラリー・クリントンの前で宣誓式を行うサンマン夫妻  /  右 : イギリス人女優のエリザベス・ハーレーと昵懇のサスマン大使 )

Anwar al-Awlaki 001(左  /  アンワー・アル・アウラキ)
  サスマン夫妻は政治活動にも熱心で、バラク・オバマのために100万ドルも献金していた。まさか、その「お返し」として大使の職を貰ったとは思えないが、ルイス・サスマンは外政官として有能とは思えない。例えば、英国に赴任したサスマン大使は、2010年の11月、東部ロンドンにあるモスクを訪問し、イスラム教徒に向かって対話を求めたが、却ってイスラム過激派を刺戟する結果になってしまった。(Jonny Paul, US ambassador slammed for visiting East London Mosque, The Jerusalem Post, December 6, 2010.) というのも、このモスクはイエメンのアルカイダ指導者であるアンワー・アル・アウラキ(Anwar al-Awlaki)を支援しており、バングラデッシュの「イスラム協会(Jammaat-e-Islami)」支持者が多数派を占めていたからだ。

政治家や医者の家族が先に打て !

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  とにかく、歐米人や日本人が接種する遺伝子ワクチンは、あまりにも不安材料が多い。というのも、短期間で開発されたので、充分な検証がなされていないからだ。普通、新たなワクチンであれば、数年掛けて治験を行い、その安全性を確かめるはずなんだが、今回は「緊急措置」ということで各国政府とも、半ば強引に許可を与えてしまったのである。筆者がどうしても解せないのは、予防接種法の改正で「損失補償の契約」が締結され、ファイザー社やモデルナ社の賠償責任が免除された事である。こうした契約内容だと、たとえ接種者に健康被害が出ても製薬会社は賠償金を払う必要は無い。その代わり、日本政府が救済措置を行い、裁判で負ければ巨額な賠償金を支払う破目になる。

  これを聞いた一般国民は「えっ!」と驚くが、どうして製薬会社は免責条項を日本政府に要求したのか? もし、遺伝子ワクチンの有効性と安全性に自信があるなら、「深刻な被害は出ません。もし、何かあれば裁判にも応じますよ !」、と言えるはず。自社製品に自信が無い企業なんておかしい。例えば、もしトヨタが新車を発売し、米国の技術者がその欠陥を見つけ、「このクルマは事故になった時にガソリン・タンクが爆発する。また、走行中にブレーキが利かなくなるし、エアバッグが開かないケースも多数ある」と暴露したら、日本の消費者は購入するのか? そして、死亡者が出た場合、トヨタは一切賠償に応じず、代わりに政府が賠償金を払うとなったら、一般国民は激怒するだろう。多くの国民が「税金で尻拭いをするな !」と叫ぶはずだ。もしかすると、ファイザー社のブーラ氏とサスマン氏は、「ヤバい事」を知っているから、世界中の人々が浮かれている内に持ち株を売却し、「勝ち逃げ」を狙っていたんじゃないか?

  日本の左翼インテリは、遺伝子ワクチンの接種を拒否する者やワクチンの有効性を疑う者、ワクチンを危険物と見なす者を「都市伝説やガセネタを信じる低脳児」と嘲笑うが、ウイルスの変異種が彼方此方で流行しても、今週打ったワクチンで対処できると思っているのか? 確かに、ワクチンを打てば重症化を免れるかも知れない。だが、本当にワクチンが体内に入ったことで我々は助かっているのか? もしかしたら有害なだけで、自然に備わった免疫で助かっているだけかも知れないのだ。これは専門家に訊かないと分からないが、遺伝子ワクチンを接種したことで、より強力な変異種が生まれてしまった、という仮説は単なる妄想なのか?

  そもそも、日本ではウイルス感染者自体が非常に少ない。人口約3億2800万人のアメリカでは、感染者が約3100万人で、死亡者は約56万人であるという。ブリテンでは感染者が約437万人で、死亡者が約12万7千人であるらしい。ところが、日本では感染者が49万6千人でも、恢復した者は45万7千人で、死亡者はたった1万900人くらい。さらに、こうした死亡者の中には、高齢とか持病が原因で亡くなった人も含まれているはず。だから、武漢ウイルスだけで死んだ人は、正確に「何人」なのか、政府は正直に公表すべきだ。患者を診ている医者の中には、別の原因で亡くなった、と言いたい人もいるらしい。つまり、「武漢ウイルスで亡くなった」事にするのは厭だ、本当の死因を述べたい、と主張する医者もいるというのだ。

  これは筆者の勝手な憶測なんだけど、日本のテレビ局や政治家は、ワクチン販売で儲けたい製薬会社とか投資家の圧力を受けて、わざとウイルスの恐怖を煽っているんじゃないか? 広告収入が激減したテレビ業界は、スポンサーになってくれそうな企業や外国人に尻尾を振る。だから、出世を望むプロデューサーが、間接的に圧力を掛けてくるスポンサーや巨大な闇組織に対して、何らかの「ゴマすり」や「忖度」をしている可能性は否定できない。一般国民は大手の製薬会社や外国の研究機関を信用しているが、傭われ人の研究者は給料をくれる「旦那衆」のためなら、どんな報告書だって作成できるし、必要とあれば実験データに手心を加え、微妙な“調理”をしたり、巧妙な“修理”だって行うこともある。
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  そもそも、製薬会社は後進国のアフリカやアジア諸国で人体実験を行っているから、重役会議の連中は新薬の真相を知っているはず。でも、それを発表すれば株価は暴落するだろう。だから、黙っていた方が得である。それに、多少の健康被害なんて織り込み済みだ。したがって、もし厄介な「不具合」が起きれば、別のワクチンを開発すればいい。また、副反応を起こす接種者が少数なら、「大した数字じゃない。メリットの方が大きいぞ !」と言えるじゃないか。

  何はともあれ、製薬会社にとって一番嬉しいのは、「契約先が倒産の心配が無い国家」ということだ。しかも、免責条項を得ているから、接種した人に被害が発生しても大丈夫。さらに、大手の製薬会社には必ず遣り手の法律顧問が附いている。海千山千の弁護士軍団は、予め様々なトラブルを予想し、その対策に抜かりが無い。狡猾で有能な吸血鬼は、決して会社側の損にならぬよう、綿密な契約書を作成するから、最終的に困った事態に直面するのは日本政府の方だ。でも、総理大臣や厚労大臣、与野党の国会議員は大丈夫。彼らは責任を追求され、全財産の没収といった罰は受けない。泣き寝入りするのは無力な庶民と被害者の家族だけ。裁判沙汰にしても、保証金が出るのは数年後、あるいは数十年後だったりする。その間、被害者はずっと後遺症に苦しむ。

  だから、筆者は先ず政治家や医者、科学者、弁護士などが接種すべし、と述べた。そして、一般国民じゃなく彼らの家族を使って安全性を確かめろ、とも提唱した。もし、家族の接種を拒む医者がいたら、政府はその理由と医者の名前を公表しろ。自分の配偶者や子供、両親、兄弟になると、急に態度を変える医者や科学者なんておかしい。また、政治家の接種パフォーマンスにも気をつけろ ! 心の底でワクチンの安全性を疑っている議員は、わざとテレビ局の取材を受け、有権者の前で「プラセボ(有効成分を含んでいない偽薬)」を注射し、「私も接種しました!」とカメラに向かって笑顔を示す。この演劇を観た一般人は、「あの先生も接種したのか ! じゃあ、俺も受けてみよう !」と接種会場に足を運ぶから憐れだ。普通の日本人は多数派に靡く「イワシ」だから、ちゃんと注射器の中身を確かめない。これじゃあ、金貨を増やす手品師の「超魔術」を観て、「うわぁぁ~、手からお金がいっぱい出てくる !」と感動する子供と同じだ。世の中には馬鹿と同じくらい詐欺師も多い。

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(左 : ワクチン接種を受けるジョー・バイデン  /  右 : ワクチン接種を受けるカマラ・ハリス)

  現在、医療従事者は“優先的”にワクチンを接種できるそうだが、中には「遠慮したい」、「拒否したい」と思う人もいるそうだ。しかし、こうした貴重品を拒否すると、周りから白い目で見られるので、なかなか「嫌」とは言えないらしい。「しゃあないか !」と諦め、渋々接種する人は本当に気の毒だ。何遍も言うが、ワクチン注射の承諾や拒絶は、本人の「自由選択」に任せるべき。また、接種していない人は百貨店や映画館、コンサート会場、野球のスタジアムに入れない、電車や飛行機の乗車も拒否される、といった制裁を科してはならない。ワクチン証明書を携帯しないと快適な生活を遅れない、という社会は全体主義国家と同じだ。もし、日本が実質的な共産主義国になったら、ウイルスの蔓延より怖いよねぇ~。



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