「事実検証」には別の「検証」が必要だ !

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  日本の地上波テレビは製薬会社や国際金融の手先なのか、まるでカルト集団のように執拗に武漢ウイルスの“恐怖”を煽っている。そう言えば、平成15年(2003年)頃、カルト集団が依拠する「パナウェーブ研究所」がマスコミに取り上げられたことがある。代表の千乃裕子に従う信者は、地球の自然環境を破壊し、我々の身体にも悪影響を与えるという「スカラー電磁波」なる“幻想”に怯え、白頭巾や白衣に身を包み、白いマスクを装着して“有害光線”に備えていた。端から見れば実に“滑稽”なんだが、本人達は真剣だった。しかし、令和に生きる我々も、さしたる科学的根拠も無く、毎日毎日アホみたいにマスクを着けて暮らしているんだから、白装束の連中を笑えないだろう。

  筆者も周囲の人々に気を遣わねばならないから、商店に入ったり、電車に乗ったりする時は、“仕方なく”白いマスクを着けているが、内心では「こんなの意味は無い。いったい、どんな科学者が、どのような“科学的根拠”を以てマスクの装着を推奨しているんだ?」と疑念に思っている。(駅員は役所の命令に従っているのか、プラットフォームに立つ客にさえマスク着用を呼びかけているが、客が外で呼吸すると空気中にウイルスが蔓延するのか? 政府の御用学者には是非、野外実験で証明してもらいたい。) そもそも、ウイルスは目に見えない極小のサイズなんだから、マスクの編み目なんかは簡単にスル抜けるじゃないか! それなのに、 緊急事態宣言の延長は実行され、6月上旬でも異常な状態は続いていた。筆者は有楽町や御徒町を歩いてみたが、街中の人々はみんなマスクを着けて歩いていた。マスクを外して歩いていたのは筆者一人で、あとは交差点で立ち止まっていた、乳母車の中の幼児だけだった。1、2歳くらいの幼児が筆者に微笑んでくれたので、それだけが唯一の救いである。テレビの洗脳は本当に恐ろしい。

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(左 :  マスク着用の指示に従う家族 / 右 : 疫病を懼れる高齢者)

  ついでに言うと、6月上旬、筆者は「アンセム」(日本のロック・バンド)のコンサートを観るために六本木に出掛け、「EX Theater」の近くで小太りの南米人女性とすれ違った。反対方向から歩いてきた、このヒスパニック女性は、マスクを着けずに歩いていた筆者に驚き、「何、この人?!」といった表情で顔をしかめていた。歩いている時くらい外せばいいのに、どの通行人も「ウイルスに感染してしまうんじゃないか?」と懼れて、マスク着用していたから尋常じゃない。テレビ局に従う国民に訊いてみたいが、ウイルス学者や感染病の専門家が、「野原や道路でも感染の危険性があるぞ」と言ったのか? 治験が充分でない遺伝子ワクチンは平気なのに、「マスク外しの歩行は怖い」という心理のは、一体どういったものなのか、誰か教えて欲しい。

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(左 : 穴あきのマスクを着用する女性  / 中央 : ペットボトルでウイルス感染を防ごうとする黒人 / 右 : オムツをマスクとして利用する支那人)

  とまぁ、こんな状況の中、「地政学者」の奥山真司(おくやま・まさし)が過去の呟きで、ちょっと批判されたそうだ。2020年4月頃、国際政治学者の藤井厳喜は、インド人科学者による「ウイルス人工説」を虎ノ門ニュースで取り上げ、武漢ウイルスが天然由来のモノでなく、武漢のウイルス研究所で作られ、何らかの事情で漏れ出したのでは、という仮説を紹介したそうだ。しかし、“リアリスト”や“戦略家”を“売り”にする奥山氏からすると、学会で否定され、発表者自身が引っ込めた説を“根拠”にする藤井氏は赦しがたく、他に「これっ」といった根拠も示さず、ただ“憶測”だけでウイルスの「人工説」を流布する藤井氏は「学者を名乗る資格がない !」と息巻いていた。まぁ、明確な根拠を示さないまま「人工説」を強調した藤井氏にも“ある程度”の落ち度はあるんだろうが、「どのような理由や状況」でインド人科学者が自説を撤回したのかを詮索しなかった奥山氏も悪いんじゃないか? 

Nicholas Wade 1(左  / ニコラス・ウェイド )
  普通にある疫病の流行なら、専門家同士の論争に任せておけばいいけど、科学的論争に政治が介入したとなれば事情が違ってくる。おそらく、インド人科学者は反論できるだけの確固たる証拠も無いまま、HIVとの関連で「人工説」を提唱したのかも知れないし、「陰謀論者」の支援になるから仮説を引っ込めた、とも考えられるのだ。しかし、最近になってニコラス・ウェイド(Nicholas Wade)が武漢ウイルスの「人工説」を暴き始めたので、アメリカの主要メディアも「これはマズい!」と焦り始めたのか、「陰謀論」と馬鹿にしていた「人工説」を真面目に取り上げ、自然発生の「コウモリ説」から乗り換えるようになった。というのも、この英国人ジャーナリストのウェイドは、権威ある科学雑誌の『ネイチャー』誌や『サイエンス』誌の編集者を経て、『ニューヨーク・タイムズ』紙の科学欄記者に就任した人物で、ちゃんとしたサイエンス・ライターであるからだ。今はフリーのジャーナリストになっているが、彼は2021年5月に「メディウム」というインターネット・サイトに論文を発表し、武漢のウイルス研究所から流出したんじゃないか、という仮説を示唆した。こういった権威者に指摘されては、ニューヨーク・タイムズ紙やワシントン・ポスト紙も、さすがに「そんな事は空想だぁ~」と無視することはできない。(Nicholas Wade, Origin of COVID, Following the Clues, Medium, May10, 2021.)

  ウイルスの起源に関する諸説については別の機会に譲るとして、問題なのは、奥山氏が藤井氏を「陰謀論者」として批判した時に引用した「FactCheck.org」の記事である。奥山氏は自身のツイッターでジェシカ・マクドナルドの記事を紹介し、人工説は単なる噂かインターネット上の陰謀論、ないしは「ガセネタ(偽情報)」と見なしていた。ところが、最近になって人工説が濃厚になってしまったから、奥山氏のツイッターには過去の発言に対する非難が殺到したそうだ。確かに、英国の「デイリー・メイル」紙が武漢研究所からの流出を主張するビルガー・ソレンセン博士(Dr. Birger Sørensen)とアンガス・ダレグレイシュ教授(Prof. Angus Dalgleish)の記事を掲載したから、一般の日本人でも「えぇぇ~~、やっぱり武漢ウイルスは遺伝子操作をされた人工ウイルスだったのか !」と驚いてしまった。(Josh Boswell, "COVID-19 has NO credible natural ancestor and WAS created by Chinese scientists who then tried to cover their tracks with retro-engineering to make it seem like it naturally arose from bats, explosive new study claims", Daily Mail, 28 May 2021.)

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(左 :  ビルガー・ソレンセン博士  /  中央 : アンガス・ダレグレイシュ教授 /右 :  リュック・モンタニエ博士 )

  奥山氏は自身のYouTube番組『アメリカ通信』で言い訳をしていたが、今後、どのような対応をするのかが楽しみだ。以前、当部ログでも紹介したが、フランスのウイルス研究者でノーベル賞を受賞したリュック・モンタニエ(Luc Montanier)博士も、早くから武漢ウイルスの「人工説」を主張していたから、英国からの報道はモンタニエ博士の仮説を補強することになった。("French Nobel prize winner Covid-19 made in lab", The Connexion, 22 April 2020.を参照。)  しかし、この時も日本版『ニューズウィーク』誌に記事を書く今井佐緒里が、モンタニエ博士の批判記事をYahoo Newsで発表し、博士がフランスで「トンデモ学者」とか「オカルト学者」と呼ばれる人物であると揶揄していた。(今井佐緒里 「検証 : ノーベル賞受賞の仏ウイルス学者『コロナは武漢研究所の人工操作』発言をどうみるべきか」 Yahoo News 2020年4月22日) これから今井氏がどんなウイルス記事を投稿するのか知らないが、彼女にはぜひ「自然発生説」の追跡記事を書いてもらいたい。

「投票箱」は「パンドラの箱」なのか?

Jessica McDonald 01(左  / ジェシカ・マクドナルド )
  今回、筆者が「問題」にしたいのは、武漢ウイルスの起源じゃなく、この「ファクト・チェック」というニュース・サイトの方である。この報道機関には様々な「ファクト・チェック(事実確認)」記事が掲載されており、昨年の大統領選挙に関する“検証”記事まで載っていた。ジェシカ・マクドナルドは同僚記者のユージン・キーリー(Eugene Kiely)やロリ・ロバートソン(Lori Robertson)、ダンジェロ・ゴア(D'Angelo Gore)と一緒になって、電子投票システムに関する「陰謀論」を批判していた。彼らはドミニオン社に対するトランプ陣営の「言いがかり」や、その支持者、共和党の反バイデン勢力が叫ぶ「デマ」には根拠が無い、と述べていたから、「現在はどうなのか?」と訊いてみたい。「ファクト・チェック」の記者は、司法長官のウィリアム・バーが「選挙の結果を左右するほどの不正は無かった」と言ったから「選挙に関する不正は無かった」と考えていたが、果たして本当にそうなのか? (Lori Robertson, Eugene Kiely, Jessica McDonald and D'Angelo Gore, "Trump Repeats Baseless, False Claims About the Election", FactCheck.org., November 30, 2020.を参照にしてね。)

Eugene Kiely 01Lori Robertson 1DAngelo Gore 2014







(左 : ユージン・キーリー / 中央 : ロリ・ロバートソン  /  右 : ダンジェロ・ゴア)

Kay Stimson 001(左  / ケイ・スティムソン )
  また、この記者達はCBSの「60ミニッツ」が行ったインタビュー、つまり国土安全保障省の「CISA(サイバーセキュリティー局 / Cybersecurity and Infrastructure Security Agency)で局長をしていたクリストファー・クレブス(Christopher Krebs)に話しを聞く番組を引用し、クリブス局長が「アメリカ史上、最も安全な選挙であった」と述べたから、大統領選挙には不正が無かったとの根拠にしていた。さらに、「ファクト・チェック」の記者達は“裏”を取るべく、ドミニオン社の副社長であるケイ・スティムソン(Kay Stimson)に疑惑の真相を尋ね、「ドミニオン社の投票システムには疑わしい点は無い」との回答を電子メールでもらったそうだ。

  でも、トランプ陣営から疑われている会社の重役に、「あなたの会社は疚しい事をしたんですか?」と訊いて、事件の「真相」を摑めるとでも思ったのか? そもそも、開票作業の途中で異常な「バイデン・ジャンプ(急上昇の得票数)」が発見されたのだから、ドミニオン社の経営陣は直ぐさま記者会見を開き、“根拠無き”誹謗中傷や“陰謀論”に反論すべきだったんじゃないか。それなのに、バイデンが大統領に就任するまで行方をくらまし、“安全”になってからシドニー・パウェル弁護士を訴えるなんておかしいだろう。もし、日本のウナギ屋がゴロキツの客から、「お前のところは国産ウナギを謳っていても、実際は支那産じゃないか !」とイチャモンをつけられれば、即座に「おい、テメェー、何を根拠にそんな出鱈目を言ってやがるんだ !!」と反論するだろう。誇り高い日本人は、自分の店で出す商品にケチをつけられれば、コソコソ逃げ隠れせず、みんなの前で「ほら、ちゃんと調べてみろ !」と言うはず。1ヶ月以上も店主が雲隠れするなんて有り得ない。もし、ドミニオン社の重役やCEOが自社の潔白を信じてもらいたければ、電子メールなんかで答えず、堂々と皆の前に姿を現し、記者会見を開くべきだった。

  2020年の大統領選挙には、まことに“奇妙”な現象や“いかがわしい”行為が横行し、「本当にあの老いぼれバイデンが8千万票以上を獲得したのか?」とアメリカ人でも疑っているくらいだ。しかも、選挙が終わって共和党側が投票用紙や電子投票システムの再検査を裁判で求めるや、州務長官と州議会の民衆党員は大反対。彼らは何を焦ったのか、腕利きの悪徳弁護士を大量に動員し、票の再集計や投票機器の検査を執拗に妨害した。まるで、何らかの「不正」があっかのように、民衆党は「事実」の確認を懼れている。なぜ彼らは再確認の作業を邪魔するのか? アメリカの投票用紙は時間が経つと細胞分裂し、1枚の投票用紙が4枚に増えたり、5枚の投票用紙が乾燥するか蒸発するかで、2枚や3枚に減るのか? 日本の投票用紙は2ヶ月3ヶ月経っても、10枚は10枚のままで、投票が終わったら即座に「破棄」されることはない。だいたい、投票所から大量の票をトラックで運んで、特殊なシュレッダーにかけるなんて、日本では有り得ないぞ ! 第一、激戦州では職員が票を数える姿を見せたくないんだから、アメリカの選挙は異常である。「アメリカン・デモクラシー」といっても、本質的には「カンボジア並」なのかも知れない。

  アメリカ人だけでなく日本人にとっても、激戦州での再集計は興味深い。しかし、なぜか民衆党側からの反対は根強く、詳細な検証作業は困難を極めている。どうして彼らは堂々とバイデン票を開示しないのか? 共和党はジョージア州のフルトン郡やアリゾナ州のマリコパ郡で、郵送投票を含む投票用紙全部の再確認をしたいだけなのに、民衆党は裁判所でしきりと反対論を陳述し、法廷の判事に「やるべきでない理由」を説く。とりわけ、彼らは電子機器の精密検査を妨害しようと必死だった。もし、民衆党側がトランプ陣営の訴えや疑惑を「根拠無き陰謀論」と評するなら、総ての投票用紙をみんなの前に並べ、「どうぞ、一枚一枚じっくりと数えて下さい !」と言えばいいじゃないか。機械だろうが人間だろうが、100票は5ヶ月経っても100票でしかなく、共和党員が数えた500票は、独立系の第三党が数えても500票である。テレンス・ダービーのようなイカサマ・ディーラーなら、2枚を1枚に見せかけて数えることも可能だろう。(漫画『ジョジョの奇妙な冒険』第三部「スターダスト・クルセイダーズ」を参照。)

Matthew DePerno 003(左  / マシュー・デパーノ )
  しかし、激戦州では民衆党が権力を握っているので、共和党側はなかなか厳密な再集計ができない。それでも、共和党のトランプ支持者は諦めずに法廷闘争を続けているようで、怪しげな票の移し替えや折り目のない投票用紙などに疑惑の目を注ぎづけている。とりわけ注目すべきは、ミシガン州で投票結果を調べているマシュー・デパーノ(Matthew DePerno)弁護士の報告である。彼は選挙直後からドミニオン社の投票システムに疑念を抱いており、アントリム郡での再検査に精力を傾けている。そして、今月に入ると、彼は自身のツイッターで驚くべき調査結果を発表した。

  何と、アントリム郡で使われていた電子投票システムは、外部との接続が可能であったのだ。(Jim Holt, "Antrim County Attorney Deperno Releases BOMSHELL Report", Gateway Pundit, June 9, 2021.) どの州でも似たり寄ったりだけど、電子投票機器はインタールネットなどの外部に接続されてはいけないし、外部からハッキングを受けるような状態にも“してはいけない”のだが、ジョージア州と同じく、ミシガン州の投票システムも外部からのログ・インが可能であった。しかも、ドミニオン社の電子投票機器には“なぜか”マイクロソフト社の「SQL Database Management Program」がインストールされており、簡単に票が操作される状態にあったというのだ。(これを報道しない日本の地上波テレビは、ワシントン特派員にどれくらい給料を渡しているのか? )

  もっと驚くのは、このソフトウェアーが選挙管理委員会の承認を得たモノではないということだ。そもそも、電子投票システムは外部と繋がる必要はなく、単に投票用紙をスキャンし、各地の票を集計すればいいだけ。それなのに、台湾やドイツに繋がっていたというのは、一体どういった理由なのか? さらに愕然とするのは、このSQLプログラムが選管ので検査を受けた後に、こっそりとインストールされたことである。もし、検査前にプログラムソフトの存在が発覚したら、絶対に投票所で使われることはない。驚愕の事実はまだ続く。EMS(選挙管理サーバー)のオペレーション・システムというのが、最期に更新されたのは2019年4月10日で、ウイルス・バスターの最終更新日となるや、もっと前の2016年7月16日であったというから、アメリカ人しゃなくても呆然とするだろう。

  ジョージア州のフルトン郡でも新たな問題が持ち上がったそうで、郵送投票の信憑性に疑念が出てきた。昨年の大統領選挙では、多くのフルトン郡有権者が街頭に設置された投票箱に不在者票を放り込んだらしい。ところが、管理記録が杜撰であったため、この郵送投票の用紙を“誰”が“いつ”“何処”で回収したのか分からない、というのだ。不在者投票を集めた時の記録用紙1,565枚中、385枚が紛失されたというから驚く。("Fulton County Election Official Admits Chain of Custidy Documents Missing fpr 2020 Absentee Ballots Deposited in Drop Box", The Georgia Star News, June 14, 2021.) おそらく、こうした不手際、あるいは怪しげな行為はフルトン郡だけじゃなく、程度の違いくらいで他の郡でもあったはず。疑惑の全貌を解明するためには、ジョージア州全域の調査を開始しなければならない。しかし、この検証作業が提案されれば、必ずや民衆党は猛反対するだろう。なぜなら、アメリカのリベラル勢力は、なぜか真相の再確認を厭がるからだ。

札付きのワルが集まる財団

Walter Hubert Annenberg 03( 左 / ウォルター・ヒューバート・アネンバーグ )
  それにしても、この「ファクト・チェック」というニュース・サイトは、一体どんな連中が集まる組織なのか? ここのウェッブ・サイトを訪ねてみると、「アネンバーグ公共政策センターのプロジェクト(Project of The Annenberg Public Policy Center)です」という説明を目にすることができる。当ブログの読者なら気づくと思うが、以前、筆者が紹介した“あの”「アネンバーグ財団(Annenberg Foundation)」の下部組織である。財団の創設者は「トライアングル・パブリケーションズ(Triangle Publications)」を創設し、最高経営者として君臨していたウォルター・ヒューバート・アネンバーグ(Walter Hubert Annenberg)だ。ここの傘下には、父親のモーゼズが買収した「Philadelphia Inquirer」や旗頭となる「Daily Racing Form」だけでなく、日本でもお馴染みの「TV Guide」、ヒュー・ヘフナーの「Playboy」、伝統を誇る総合雑誌の「The Atlantic Monthly」、10代向けのファッション雑誌「Seventeen」、今では廃刊となってしまった「A+Magazine」や「Essence」があるというから凄い。

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(左 : アイゼンハワー大統領とウォルター・アネンバーグ  / 右 : レーガン大統領夫妻とプリンス・チャールズ及びウォルター・アネンバーグ  )

  このアネンバーグは商売だけに秀でたユダヤ人ではなく、外政官にもなった慈善活動家で、ニクソン政権の時に憧れの駐英米国大使になっている。駐イスラエル大使ならわかるが、何もユダヤ商人をアメリカの顔にしなくてもいいじゃないか。(ヴェニスのシャイロックみたいな守銭奴を米国の代表にするんなら、カーメルン市長になったクリント・イーストウッドでも派遣すればよかったのにねぇ~。) 野心家のアネンバーグは中央政界にも食い込み、英国へも赴任したから、彼の人脈は黒カビのように幅広い。この豪商はエリザベス女王やサッチャー首相とも面識があったし、ロナルド・レーガン大統領からは「Presidential Medal of Freedom」を貰っていた。ユダヤ人というのは閨閥(けいばつ)で「ユダヤ人の輪」を広げるみたいで、二番目の妻にしたレオノアー・コーン(Leonore Cohn)は、コロンビア映画を創業したハリー・コーン(Harry Cohn)の姪である。亭主のウォルターは慈善活動に専念したかったのか、「トライアングル・パブリケーションズ」をフォックス社の総帥であるルパート・マードック(Rupert Murdoch)に30億ドルで売却したそうだ。ウォルターは2002年に亡くなり、現在、アネンバーグ財団の会長になっているのは娘のウォリス(Wallis Huberta Annenberg)である。

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(左 :  ハリー・コーン  / 中央 : ウォルターとレオノアー・コーン  / 右 : 娘のウォリス・アネンバーグ  )

  ユダヤ人が財団を作って“慈善活動”や“教育活動”を行えば、大抵の場合、ピンク・リベラリズムとか人権重視といった左巻きの方針を取る。フィラデルフィア大学に「アルンバーグ公共政策センター」を作った財団は、5億ドルを注ぎ込んでシカゴに「アネンバーグ・チャレンジ(Annenberg Challenge)」という教育プロジェクトを創設した。貧しい黒人を助ける目的で公教育の改善を、と聞けば「麗しい社会活動」に思えてしまうが、この事業の先頭に立った三人の名前を知れば、「え、えぇっ~、こんな人物が・・・」と震えがくる。ジョイス財団を経てイリノイ大学の副学長になったウォレン・チャップマン(Warren Chapman)と「ウィボルト財団(Wieboldt Foundation)」の統括者をしていたアン・ハレット(Anne Hallet)、そして彼らを従えていたのが、「ウェザー・アンダーグラウンド」の元テロリストで、イリノイ大学の教育学部にまんまと潜り込んだビル・エアーズ(William Charles Ayers)だ。

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(左  : ビル・エアーズ / 中央 : アン・ハレッ  / 右 : ウォレン・チャップマン )

  日本ではペンタゴンや警察署に爆弾を仕掛けたテロリストや、FBIに指名手配された逃亡犯を大学教授にはしないけど、アメリカでは右翼や保守派でなければ、兇暴な極左分子でも教員になることができる。ビル・エアーズの女房も極左テロリストで、「ウェザー・アンダーグラウンド」に属していたバーナディーン・ドーン(Bernardine Dohrn)である。この真っ赤な奥様は、1960年代に有名になった「SDS(Students for a Democratic Society)」の元メンバーで、ユダヤ人のインテリ階級によくいる極左分子。日本の一般人は知らないけど、SDSはユダヤ人の巣窟として有名だ。何しろ、コロンビア大学のSDSで支部長をやっていたマーク・ラッド(Mark Rudd)自身が認めていたんだから本当なんだろう。(彼も左巻きのユダヤ人家庭の出身で悪名高い反戦左翼だ。) 亭主のビルと一緒にテロ活動を楽しんだバーナディーンは、運悪く逮捕されてしまったが、警察の捜査ミスのお陰で懲役刑を免れることができ、執行猶予を得た後にノースウェスタン大学で法学部の助教授になれた。ユダヤ人の元爆弾魔が大学で法律を教えるなんて驚天動地の事件だが、左翼思想に染まったアメリカでは有り得ることだ。

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(左 : 大学教授になった バーナディーン・ドーン  / 逮捕された時のドーン / 作家となったマーク・ラッド  / 右 : 逮捕された時のラッド )

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  ついでに言えば、コロラド大学で民族学を教えていたワード・チャーチル(Ward LeRoy Churchill)は、ベトナム戦争の時、嫌々ながら徴兵され、陸軍に放り込まれてたが、ここで彼は戦闘技術を習得した。除隊後、チャーチルはSDSのシンパとなり、「ウェザー・アンダーグラウンド」の極左分子に重火器の扱いを教えていたそうだ。まさか、テロリストの指導教官が後にコロラド大学の教授になるなんて・・・。もう目が眩んでしまうほどアメリカは病んでいる。チャーチルにはチェロキー族の血が入っているので、白人のアメリカを憎むのはしょうがないが、公の席で9/11テロの擁護論を公言するなんて、アホとしか言い様がない。彼はこの暴論で大学をクビになった。

  「アネンバーグ・チャレンジ」には「札付きのアカ」が集まっていたが、ここの役員会にも左巻きの悪魔が棲んでいた。何を隠そう、シカゴの「Developing Communities Project」で統括者になっていたバラク・オバマが役員に名を連ねていたのだ。この黒いマルキストは、シカゴの貧乏黒人を扇動して政治活動を行っていた。ユダヤ人マルキストのサウル・アリンスキーを尊敬するオバマは、ゴロツキ黒人を動員してアメリカ社会を内部から潰そうと躍起だった。当時のマルキスト知識人は、黒人やヒスパニックなどの下層マイノリティーにジャンジャ福祉を与え、健全なアメリカ国民の社会負担を最大限にしようと画策していた。福祉予算の金額が増大すれば、アメリカ社会はその「重さ(負担)」で自然崩壊するから、左翼陣営は高みの見物をしているだけでいい。黒人の血が混じってしまい、「完全な白人」になれなかったバリー・フセインは、白人社会を心から憎み、同じ怨念を抱くミシェル・ロバーツと結婚した。彼は大統領になっても白いアメリカを毛嫌いし、このアングロ・サクソン国家を呪うジェレマイア・ライト牧師(Rev. JeremiahWright)を心の友にしていた。混血児の恨みは誠に恐ろしい。

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( 左 : サウル・アリンスキー  /  中央 : シカゴのチンピラ・カップルに見えてしまう優秀なオバマ夫妻 / 右 : ジェレマイア・ライト  )

  オバマやエアーズの話しをすると長くなるので、ここでは省略するが、アメリカ社会には夥しい数の左翼が彼方此方(あちこち)に潜んでいる。「ファクト・チェック」と称する検証記事だって、どんな思惑が絡んでいるのか判らない。だいたい、巨大な選挙不正を企む組織は、前もって選挙後の“後始末”を考えているものだ。彼らは“仕事”が済んだらマズい証拠を消してしまうし、ウヤムヤにするための“手筈”も整えてある。不審な投票用紙を切り刻んで修復不可能にするなんて朝飯前。電子機器やサーバーに残ったデータも、「アップデート」や「定期点検」という名目でコッソリ消去。中には選挙職員の“うっかりミス”という名目で闇に葬る手口もあった。だいたい、選挙管理を任された職員の中に、州外から派遣された工作員や傭兵スタッフが混じっていたんだから、どんなチョロマカシが行われていたのか誰にも判らない。

  選挙不正の疑惑を「陰謀論者の妄想」と考える奥山氏には理解できないだろうが、闇組織は選挙後に共和党のトランプ陣営や保守派の一部が騒ぎ出すことくらい予想していたはずだ。おそらく、不正行為を計画・実行した組織は、わざと夥しい量の陰謀論や偽情報を流布し、真面目な検証者を抹殺しようとしたはずだ。真相を隠すには、なるべく本当らしい嘘をたくさん拡散し、高学歴の国民や穏健な保守派を遠ざける方がいい。上級国民はゲス共と一緒にされるのを厭がるからだ。歐米諸国や日本には、左巻きの著名な評論家に加え、銭儲けを優先するユーチューバーが雲霞の如く存在するから、彼らを誘導したり嗾(けしか)けるのも有効だ。利用されていることに気づかない一般人は、「便利な馬鹿(useful idiots)」と称される。こうした連中は黙っていても、タダで偽情報を拡散してくれるので、闇組織にとったら誠に有り難い。

  大衆というのは事件の解説が矢鱈と多く提示されると、どれが本当で、どれが偽物なのか判らなくなるので、次第に「どうでもいい」と思ってしまうものである。例えば、1個の天然ダイヤモンドを隠そうと思えば、100個の人工ダイヤモンドをぶちまけて、それらと混ぜてしまえばいい。素人には見分けがつかないから、20個くらい手に取ったところで嫌気が差してくる。1ヶ月後や半年後も事件を調べていたり、執拗に覚えている一般人なんて滅多に存在しないのだ。大抵は3日くらいで飽きてしまい、別の刺戟的なニュースに飛びつくか、趣味の世界に没頭するくらい。

  そして、時が経てば世間の関心も薄れるから、不正捜査への情熱は徐々に冷めて行く。第一、バイデンを担いだ連中が権力の座に坐っているんだから、物的証拠の押収は非常に困難だ。しかも、プロの工作員が証拠の隠滅を任されているから、共和党が決定的な証拠を摑む可能性はかなり低い。また、ノールトン社のような宣伝会社とか、アドヴァイザー役の心理学者が雇われ、こうした専門家集団は様々な陽動作戦を考案する。闇組織と連動するマスコミが印象操作を行えば、「不正行為」に対する追求だって、陰謀論者の「妄想」に変えていることも可能だ。奥山氏のような学者がリアリストを気取って、「ほぉ~ら、選挙不正なんて無かったんですよぉ~」とはしゃぎまくる可能性も充分あり得る。アリゾナ州をはじめジョージア州、ウィスコンシン州、ミシガン州での再集計作業がどうなるのか未だに判らないが、衝撃的な結果が出るとは思えない。もしかすると、幾つの大発見があるかも知れないが、不正の全貌が明らかになることはないだろう。哀しいけど、これが現実である。


  

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