無敵の太陽

主要マスメディアでは解説されない政治問題・文化・社会現象などを論評する。固定観念では分からない問題を黒木頼景が明確に論ずる。

アメリカ合衆国

イラン攻撃の背後にイスラエル

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黒木 頼景
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外国の軍事指揮官を暗殺

Qassem Soleimani 3Qassim Suleimani viecle in Baghdad








(左 : カシム・ソレイマニ /  右 : ドローン攻撃を受けた車輌の残骸)

  今月3日、アメリカ軍はイランのコッズ部隊を率いるカシム・ソレイマニ(Qassem Soleimani)司令官を殺害した。これはアクショク映画でもお馴染みの軍事ドローン(MQ Reaper)を使っての暗殺だ。イラン側としては、外国のイラクで革命防衛隊の指揮官を“いとも簡単”に殺されたから面目丸つぶれである。自国の重要人物をあっけなく殺されたんじゃ、いくら慎重なロウハニ大統領だって、重い腰を上げざるを得ない。米国に報復するのも当然だ。もし、それを躊躇(ためら)えば、自分の身が危うくなるから、武力攻撃に出てもおかしくはない。また、今年は再選を控えているから、トランプ大統領が大胆な軍事活動に着手ても、「やはりなぁ~」と頷けることが多い。おそらく、アメリカ軍はイランに居た頃からソレイマニをずっと追跡し、絶交の機会だからバグダッドでソレイマニを殺そうと考えたに違いない。しかも、この暗殺計画にはイスラエルが全面的に協力していたはずだ。

Yossi Cohen 5( 左 / ヨシ・コーエン )
  中東情勢に疎い一般の日本国民は、こうした暗殺劇を耳にすると目を丸くして「エッ !」と驚くが、イスラエルとアメリカは前々から殺そうと準備していたのである。イスラエルの諜報機関「モサド(Mossad)」を率いるヨシ・コーエン(Yossi Cohen)長官は、去年の10月にソレイマニの暗殺を仄めかしていた。当時、ソレイマニはイスラエルの暗殺計画に言及し、「第二次レバノン戦争が行われた2006年、イスラエルの攻撃機はベイルートにいた自分とヒズボラの指導者ハッサン・ナスララを標的にしていたんだ」と非難していたのである。超保守派のユダヤ・メディアである「ミシュパチャ」紙から、この発言の真相を訊かれたコーエン長官は、暗殺計画のことを全面否定せず、「奴(ソレイマニ)は暗殺も不可能じゃない、有り得ると考えていたんだ」と語っていた。("Mossad chief : Iran's Soleimani knows his assassination is not impossible", The Times of Israel, 11 October 2019.)

  国際報道に関心のある日本人なら、イスラエルがイランを目の敵(かたき)にし、ペルシア人の核開発を何としても阻止しようと謀っていた事くらい知っていよう。ブッシュ政権により、サダム・フセインが倒された後、イスラエルにとっての脅威といえば、隠然たる存在感を醸し出すイランだけである。サウジ・アラビアには米軍が駐留しているから、何か怪しい事をしようとすれば、ワシントンが真っ先に王族の首根っこを押さえる。隣国のシリアとエジプトは、少々厄介だけど、もはやイスラエルを脅かす程の大国じゃない。したがって、残る脅威はシーア派を輸出するイランのみ。ベンヤミン・ネタニヤフ首相が率いる「リクード(Likud)」(シオニストの右派政党)にしてみれば、イランの核武装なんて言語道断。空爆を用いての核施設破壊も視野に入れているくらいだ。こうした強硬路線は単なる“掛け声”じゃなく、「リクード」の連中は本気で考えていた。

Tamir Pardo 3(左  / タミール・パルドー )
  2016年までモサドの長官を務めていたタミール・パルドー(Tamir Pardo)は、対イラン攻撃の可能性があったと暴露している。2011年、イスラエル軍はネタニヤフ首相からの命令を受ければ、15日以内にイランを攻撃する準備ができていたのた。(Ilan Ben Zion, "Ex-Israeli spy chief : Netanyahu planned Iran strike in 2011", Associated Press, May 31, 2018.) まぁ、「イランの核兵器開発は絶対に赦さない」と豪語するネタニヤフが、速攻の戦争計画を練っていたとしても不思議じゃない。日本のマスコミは強調しないが、「リクーード」の歴代党首を目にすれば分かるじゃないか。初代のメナヘム・ベギンは筋金入りのテロリスだったし、イツハク・シャミールやアリエル・シャロンも虐殺部隊の親分で、軍事行動を決して躊躇わぬ武闘派だ。

  ちなみに、ベンヤミン・ネタニアフはイスラエル国防軍(IDF)の元陸軍大尉である。彼は特殊部隊「サイェレット・マトカル(Sayeret Matkal)」に属していた、というから凄い。この組織は参謀本部に所属し、偵察や対テロ活動を主な任務とする斥候部隊で、「Unit 269」と呼ばれている。ベンヤミンの父親ベンジオン(Benzion)はコーネル大学の名誉教授で文民だけど、その息子達は皆軍人になっていた。(ついでに言うと、この父親は2012年4月、何と102歳で亡くなっている。) ベンヤミンの兄ヨナタン(Yonatan)とイド(Iddo)も「サイェット・マトカル」のエリート隊員で、三男のイドは異色の人物だ。この弟は退役後、大学に進んで医師免許を取得し、時たま医療活動に従事するが、本業は劇作家であるという。彼は数冊の著作を出しており、エンテベ作戦におけるサイェレット・マトカルについて本を書いている。結婚して子供をもうけたイドは、イェルサレムじゃなく米国のニューヨークに住んでいるそうだ。

Benzion Netanyahu & BenjaminIddo Netanyahu 2








(左 : ベンジオン・ネタニヤフと息子のベンヤミン  / 右 : イド・ネタニヤフ )

Yonatan Netanyahu 1(左  /  ヨナタン・ネタニヤフ)
  長兄のヨナタンは家族に取って英雄となっている。というのも、彼はサンダーボルト作戦(別名 / エンテベ作戦)」に参加し、唯一の戦死者となっていたからだ。1976年、パレスチナ系テロ集団(PFLP-EO)および西ドイツのテロリスト四名が、エールフランスの旅客機をハイジャックし、服役中のテロリストを釈放するよう要求した。そこで、イスラエルのイツァク・レヴィン首相とシモン・ペレス国防相は人質を救出すべく、旅客機が強行着陸したウガンダのエンテベ国際空港に特殊部隊を派遣。この作戦を遂行する中でヨナタン・ネタニヤフ中佐が死亡したのだ。彼の遺体はマウント・ヘルツェルにある軍人墓地に埋葬されている。弟のイドがこの作戦について本を書いたのは、亡くなった兄を慕ってのことだろう。国防軍が存在しないから仕方ないけど、日本の首相ときたら、軍事音痴の“赤いボンクラ”か、お花畑で育った“お坊ちゃま”くらい。もう情けなくて溜息が出てくる。

  脱線したので話を戻す。筆者はアメリカによるイラン攻撃には驚かない。なぜなら、イスラエルの衛星国であるアメリカ合衆国は、以前からイランを標的にしていたからだ。9/11事件の後、対テロ戦争を決意したジョージ・W・ブッシュ大統領は、演説の中でイラン、イラク、北朝鮮を名指しして、「悪の枢軸(Axis of Evil)」と呼んだのは周知の通り。ついでに言えば、このフレーズを考案したのは、ホワイトハウスのスピーチ・ライター、デイヴッド・フラム(David Frum)である。彼はカナダ生まれのポーランド系ユダヤ人であるが、イェール大学で学士号を取り、ハーヴァード大学のロースクールで法学位を取ったそうだ。その後は、カナダの雑誌『サタデー・ナイト』で編集員を務め、出世を重ねると、アメリカにある有名な保守派シンク・タンク、「マンハッタン研究所(Manhattan Institute for Policy Research)」の上級研究員になった。

David FRum 3Bill Kristol 1PAul Krugman 1








(左 : デイヴィッド・フラム   / 中央 : ビル・クリストル   /  右 : ポール・クルーグマン )
 
  また、ユダヤ人ネオコンのビル・クリストル(William Kristol)が運営する『The Weekly Standard』誌にも記事を寄稿していたから、ブッシュ政権に雇われても不思議ではない。日本人にはちょっと意外だが、フラムは外国籍のまま、ホワイトハウスで働く数少ないスタッフの一人だった。彼は元々カナダ人ジャーナリストで、アメリカに帰化したのは2007年であったというから驚く。つまり、外国人のスピーチライターが大統領の演説を書いていたということだ。ちなみに、フラムは有名なユダヤ人経済学者、ポール・クルーグマン(Paul Krugman)の遠い親戚なんだって。ホント、ユダヤ人は色々な血筋で繋がっているものだ。

  ネオコンに守られたブッシュ大統領は、イスラエルの国益を推進することに熱心だった。イラクに大量破壊兵器があると言いふらして、サダム・フセイン政権を倒したが、ついに探していた兵器は見つからなかった。しかし、本当の狙いはイランで、北朝鮮は目くらまし用の添え物。イスラエルの安全を確保し、その権力を増大させるには、ペルシア人の国家は邪魔だ。(当ブログでは既に「大イスラエル構想」について紹介したから、まだ知らない人は参考として読んでください。)

Bernard Lewis 2(左  / バーナード・ルイス )
  イスラエルはイスラム教の周辺諸国を叩き潰し、中東アジアの覇者になろうと目論んでいる。しかし、イスラエル単独で中原の覇者となるのは難しい。そこで、シオニストの重鎮達は、歐米諸国を利用しようと考えた。特に、アメリカは一番頼りとなる相棒だ。何しろ、アメリカ国内にはお金持ちのユダヤ人がごまんといる。巨万の富を築いたビジネスマンは、共和・民衆の両党に大金を注ぎ込み、知識人やジャーナリストはイスラエル擁護の世論操作を行う。ハリウッドを牛耳る業界人やテレビ局にはびこる藝人だって、意識的・無意識的を問わず、自然とユダヤ人に有利な思想を吹き込んでいる。一方、ユダの金貨で買収された異教徒は、更なる「御褒美」を求めてユダヤ人の手下になるからチョロい。外政を司る国務省はシオニストの巣窟で、中東問題を扱うのはユダヤ人ばかり。普通に育った西歐系アメリカ人だと、いくら優秀でも暗号みたいなアラビア語じゃ厭になる。日本語みたいに複雑な言語をマスターする奴なんて滅多にいないから、中東アジアの専門家は自ずとユダヤ人ばかりとなってしまうのだ。日本でも有名なバーナード・ルイス(Bernard Lewis)を思い出せば分かるじゃないか。

  とにかく、アメリカ軍を利用してイスラム諸国を潰して行くのが得策だ。それには合衆国の政治家を動かさねばならない。手っ取り早いのは札束ビンダ。これは強力な媚薬で、強面(こわもて)の議員でも股を開く。SMプレーじゃないけど、緑の紙幣で頬を殴られると、「もっと頂戴!」とせがんでしまう。日本人は歐米人に恐怖感を抱いているが、お金の威力を知っているユダヤ人にしたら仔犬ていど。ヨボヨボの老人でも勝てるから、マモン(銭の神)の腕力はテーミス(正義の女神)の剣を凌駕する。事実、共和党の大口献金者を見れば、ズラリとユダヤ人が控えているじゃないか。

Paul Singer 1(左  / ポール・エリオット・シンガー)
  以前にも紹介したけど、ヘッジファンドの帝王で、「エリオット・マネージメント社(Elliott Management Corporation)」を創業したポール・エリオット・シンガー(Paul Elliott Singer)は、大量の資金を共和党に流していた。ミット・ロムニーが大統領選挙に出たときは、彼の資金管理団体「Restore the Future)」に百万ドル以上の献金を行っていたし、先ほど紹介した「マンハッタン研究所」の会長にもなっていたのだ。ユダヤ人というのは、白人から馬鹿にされても、それにめげずコツコツとお金を貯め、ある程度の富を蓄えると、政治活動に乗り出し、様々な人脈を築いて更に儲けようとする。彼らは互いに助け合いながら、みんなで豊かになろうとするからズル賢い。

  共和党への大口献金でシンガーと双璧をなすのは、カジノ王のシェルドン・アデルソン(Sheldon Adelson)だ。このユダヤ人については、当ブログで何度も紹介したから、覚えている読者も多いだろう。(記事A記事B記事C) このエデルソンは大のイスラエル贔屓で、前々から「ガツンと一発、イランを攻撃してやれ!」と主張し、飼い犬の政治家どもに発破(はっぱ)を掛けていた。北米や歐洲に住むユダヤ人は、祖国のイスラエルに移住せず、異教徒の国家に住み着いて快適な生活を送っているから、本国の同胞に対して「すまない!」という気持ちが強い。やはり、物質的に豊で憧れのヨーロッパ人と離れて暮らすことはできないので、せめてお金だけでも使って、イスラエルの同胞に尽くしたいと考える。だから、やたらとイスラエルを支援する在米ユダヤ人が多い。

Sheldon AdelsonGene Simmons 4(左:  シェルドン・アデルソン / 右 : ジーン・シモンズ )
  ここでは関係ないけど、人気ロック・バンド「キッス(KISS)」でベース・ギターを担当するジーン・シモンズ(Gene Simmons / 本名 : ハイム・ウィッツ<Chaim Witz>)も、熱心なシオニスト系ユダヤ人。彼はイスラエルのハイファ生まれで、8歳の時に米国に移住し、ニューヨークで育ちながら、ユダヤ人学校に通った経歴を持つ。(後に、ジーンは母親の旧姓を用いて、ユージン・クライン<Eugene Klein>と改名したそうだ。本当にユダヤ人は、よく名前を変える癖がある。) ユダヤ人のミュージシャンには民衆党支持者か左翼が普通なんだけど、ジーンは他の同胞とは違い、ジョージ・W・ブッシュを讃える共和党支持者だった。(とはいえ、彼は西歐世界のキリスト教伝統を守りたい「保守派」ではない。) 熱烈なイスラエル支援者のジーンは、イラクを侵攻したことでブッシュを褒めていた。ブッシュのイラク戦争を咎めていたユダヤ人俳優とは大違いだ。

Bernard Marcus 1(左 / バーナード・マーカス )
  もう一人、ユダヤ人の有力者と言えば、大富豪のバーナード・マーカス(Bernard Marcus)を挙げねばなるまい。彼は有名な「ホーム・デポ(Home Depot)」を創業したビジネスマンで、この会社はアトランタに本部を置く大手の小売りチェーン店。主に住宅リフォームを手掛け、調理器具や建設資材の販売、建築サービスなどを扱っている。別に保守派を好きな訳じゃないが、イスラエルを祖国のように思っているから、このユダヤ商人はトランプ大統領を支援し、アデルソンに次ぐ大口献金者となっていた。総資産約45億ドルを有するマーカスは、経営の第一線を退き、慈善活動かとなって、300くらいの団体に20億円ほど寄附したそうだ。(Hayley Peterson, "Billionaire Home Depot co-founder reveals plans to give away up to 90% of his wealth, with most going to philanthropy and some President Trump", Business Insider, July 1, 2019.) とはいっても、そこには下心があるから、マーカスが持つ資産の80%ないし90%は、「マーカス財団(The Marcus Foundation)」に流れている。(Debra Nussbaum Cohen, "Home Depot founder Bernie Marcus on sunsetting his foundation", Jewish Insider, December 20, 2019.) マーカスは天使になって慈善団体にお金を渡していたが、話題がイスラエルとなれば別。急に豹変して鬼の顔になる。しかも、イランを悪魔呼ばわり。こんな輩が“ケツ持ち”なんだから、トランプ大統領が話し合いでイランと交渉なんて無理だろう。棍棒外政しかない。

  ユダヤ人の大富豪は慈善家となって、各業界にお金を配るけど、そこには必ず何らかの「魂胆」が隠れていた。マーカスも気前よくお金をバラ撒いていたが、それはネオコン風の保守派団体がメインで、親イスラエルという特質を兼ね備えている。彼が資金を流した組織を幾つか挙げてみよう。例えば、

  アメリカン・エンタープライズ研究所(American Enterprise Institute)、イスラエルの為に団結するキリスト教徒(Christians United for Israel)、イスラエル軍の友人(Friends of the IDF)、フーバー研究所(Hoover Institute)、ハドソン研究所(Hudson Institute)、イスラエル・プロジェクト(Israel Project)、ユダヤ国家安全保障研究所(Jewish Institute for National Security Affairs)、マンハッタン研究所(Manhattan Institute)、中東問題研究所(Middle East Media Research Institute)、司法ウォッチ(Judicial Watch)、慈善活動円卓会議(Philanthropy Roundtable)など、専門家でない日本人でも、ちょっとは耳にしたことがあるくらい有名な研究機関がズラリと並んでいる。ジョージ・ソロスもそうだけど、ユダヤ人の有力者は様々な方面に餌を播いてネットワークを広げているから、本当に大したもんだ。

Richard Goldberg 2(左  / リチャード・ゴールドバーグ)
  ユダヤ人というのは、異国に根を張ってお金を稼ぎ、色々なロビー団体を作って、政治を牛耳ろうとする。巨大なロビイスト団体、「AIPAC(米国イスラエル公共問題委員会)」にはよく知られているけど、イスラエルを支援するシンク・タンク、「デモクラシー擁護財団(Foundation for Defense of Democracy / FDD)」も忘れてはならない。この研究機関はトランプ政権に対し、様々な提言を示し、情報分析の手助けをしているという。とりわけ、トランプ政権のタカ派で、リチャード・ゴールドバーグ(Richard Goldberg)というユダヤ人は特筆に値する。彼はホワイトハウスで安全保障を担当する補佐官で、親イスラエルのイデオローグ。アメリカ兵よりもイスラエル兵の方が大切だから、トランプ大統領に強硬なイラン対策を進言していたそうだ。(Philip Weiss, "Israel figured in US decision to assassinate Iranian generals", Mondoweiss, January 4, 2011)

  でも、彼をこの地位に就けたのは、イスラエルの盟友で前国家安全保障担当補佐官のジョン・ボルトン(John Bolton)であった。異教徒のボルトンが、なぜあのように重用されるのかと言えば、ボルトンが米国のネオコンと昵懇で、イスラエルとの太いパイプを持っているからだ。ボルトンがシオニストに肩入れしているのは有名だけど、ゴールドバーグはもっとタチが悪かった。ブルムバーグ紙によれば、ゴールドバーグは国家安全保障会議で働いていた時も、FDDから給料を貰っていたそうだ。(Nick Wadhams, "U.S. Official Central to Hawkish Iran Politics Departs NSC", Bloomberg, January 4, 2020.) 普通の日本人だと、「えっっ ! そんな民間団体から給料を貰っていてもいいのか!!」と驚いてしまうが、ユダヤ人がユダヤ人組織と癒着していても、ユダヤ人天下のアメリカではOKだ。だいいち、ユダヤ・マネーを否定したら、ほとんどの政治家が有罪となるし、選挙資金が枯渇して泣き出す。それに、どんな法律が存在しても、直ぐに抜け穴を見つけてしまうのがアメリカ人。日本だと、ブチャラティのスタンド、「スティッキィ・フィンガーズ」を呼んでこないと無理だけど、アメリカには腐るほど悪徳弁護士がいるから大丈夫。どんな場所にもジッパーを附けて、あっという間に隙間を作ってしまうんだから。(「ブチャラティ」を知らない人は、荒木飛呂彦先生の『ジョジョの奇妙な冒険 /黄金の風』を読んでね。)

John Bolton 2John Bolton 4







(左 : ジョン・ボルトン  /  右 : ボルトンとネタニヤフ)

  脳天気な日本人と違って、狡猾なユダヤ人は自国の安全保障に敏感だ。イスラエル生存の為なら手段を選ばない。アメリカもそうだけど、イスラエルによる暗殺なんて日常茶飯事。アメリカのCIAは共犯を拒んだが、イスラエルは何としてもイランの核開発を阻止したかったので、主要研究者15名を“排除”すべく、モサドに「抹殺リスト」を作らせたという。(Ronen Bergman, "When Israel Hatched a Secret Plan to Assassinate Iranian Scientists", Politico, March 5, 2018.) 例えば、2007年1月14日、核物理学者のアーデシール・ホセンプール(Ardeshir Hosseinpour)博士は「ガス漏れ」で窒息死。2010年1月12日、核物理学を専攻する大学講師のマスード・アリモハマディ(Masoud Alimohammadi)は、自分のクルマに乗ろうとしてドアを開けた瞬間、隣にあったバイクが大爆発して即死。2010年11月29日、マジド・シャリアリ(Majid Shahriari)がフランス産の自動車「プジョー」に乗っていると、二台のバイクが近づいてきて、車体に吸着爆弾を貼り付けて走り去ったという。この爆発により彼は即死。まるで映画『ミッション・インポシブル』の暗殺シーンみたいだけど、イスラエルの工作機関にとったら「いつもの仕事」にだ。

  我が国の一般人は、「えぇぇぇ~、イスラエルはヒットマン・チームを作ったのか !」と驚くが、中東アジアの民族は日本人のような平和なペンギンじゃない。必要とあらば、「ゴルゴ13」とか「ファブル」みたいな殺し屋を派遣する。こうした極秘作戦の為に、イスラエル政府は軍や諜報機関に対し、約20億ドルの予算を渡したらしい。安倍総理も少しはイスラエルを見習えよ。ただ、日本だと国内の政治家を先ず粛清しないとね・・・。

  日本のマスコミや評論家は、アメリカとイランとの軍事衝突に怯えて、「第三次世界大戦になるのかなぁ~」と心配しているが、抜け目のないペルシア人は何処かで妥協点を持ち出してくるだろう。老獪なペルシア人は「一億玉砕」みたいな発想はしないから、全面対決なんてあり得ない。それよりも心配なのは、今後、イスラエルがどのような手段で戦争やテロ事件を仕掛けてくるかだ。あくまでも「仮」の話だよ。もし、筆者がイスラエル政府の政策担当者なら、西歐や北米で更なるテロ事件を画策するだろう。例えば、ISみたいなテロ組織に資金を流し、ロンドンやニューヨーク、パリ、アムステルダム、アントワープ、ミラノなどで爆破テロを実行させ、西歐人の感情と世論を「反イスラム」に仕向ける。

Middle Eaast 11Middle East 2








  もちろん、実行犯は自発的に聖戦を遂行する現地のイスラム教徒だ。こうしたジハード戦士を勧誘し、訓練して命令を下すのもイスラム教徒。中東アジアに本部を持つテロ組織も、イラク人やシリア人のイスラム教徒で、モスクの指導者も混じっている。だが、その活動資金をずっと辿って行くと、怪しげなアラブ人に出くわすが、これがモサドの工作員だったりするから興味深い。つまり、熱狂的なムスリム・テロリストに大金を渡して扇動すれば、後は勝手に殺人テロを起こしてくれるから、ユダヤ人の工作員は高みの見物を決め込んでいればいい。だいたい、中東や歐洲にいる極悪スポンサーなんて、どんな人物なのか判らない。仲介人が暗躍すれば、出資者は謎の人物のままだ。しかし、テロリストにとったら、資金をくれる奴の正体なんてどうでもいい。憎い西歐白人を殺せればスッキリする。

  中東アジアの勢力図や紛争状態などは、日本人ばかりか、歐米人にとっても複雑怪奇だ。よくCNNやBBCなどが特派員を送って現地レポートをさせているが、特派員が集めた情報なんて我々が「裏」が取れる代物じゃないし、どんな「筋」からのネタなのか判らない。だいいち、特派員が接触した現地人や情報屋なんて信用できないし、誰が背後にいるのか、どんな動機で「内情」を暴露するのか、その真意が分からないので、騙される危険性が非常に高い。例えば、特ダネを提供するアラブ人が、実はイスラエルの手下である場合もあるし、元ネタの出所がモサドからの情報とも知らずに、西歐人レポーターに話しているケース、あるいは、ガセネタと知りながら、まんまと小銭を騙し取っている奴もいるから、我々はテレビや新聞で流れるニュースが正確な情報なのか、それとも巧妙に仕組まれたプロパガンダ、あるいは単なる噂話なのか判断できない。モサドは現地のイラク人やペルシア人に扮して歐米の特派員に接近するし、作戦によっては、彼らを騙して罠に嵌めることもある。中には、最初から共犯という場合だってあるのだ。

Qassem Soleimani & Ali Khamenei & Hassan NasrallahTrump & Netanyahu 1








(左 : 司令官のソレイマニとハメネイ師、「ヒズボラ」の議長ハッサン・ナスルッラーフ  /  右 : トランプ大統領とネタニヤフ首相)

  中東アジアは得体の知れない化け物が跋扈する魑魅魍魎(ちみもうりょう)の世界だ。何千年も血みどろの殺戮が繰り返されてきた地域では、誰が「善」で誰が「悪」なのかという「正義」の区別は無い。イランのシーア派にとったらソレイマニ司令官は英雄だけど、イスラエルのユダヤ人にとったらテロリストの親玉だ。イラン国内でも彼を極悪人と思うペルシア人がいるくらいだから、殺害された指揮官を「立派な人」と褒める朝日新聞は、底抜けのアホとしか言い様がない。とにかく、ユダヤ人というのは、アメリカで「国民」となっていようが、イスラエルで「兵隊」となっていようが、アラブ人やシリア人、ペルシア人と共存することはなく、妥協なき「天敵」と思っている。しかも、ユダヤ人は他人(ゴイム)を利用して目的を達成しようとするから狡猾だ。ネタニヤフ首相が紛争の矢面に立たず、米軍を全面に押し上げて、「アメリカ対イラン」という構図にしている。つまり、ネタニヤフは「イスラエルvsペルシア」という民族対決にしたくないのだ。

  結局、血を流すのはアメリカ兵とペルシア兵だけ。イスラエルは漁夫の利を得ればいい。イラン国民にしてみれば、「イスラエルの核兵器は容認なのに、どうしてイランの核開発は駄目なのか?」と憤慨するけど、歐米社会はユダヤ人に洗脳されているから、反論しても無駄である。パキスタンやインド、北朝鮮の核武装は黙認するけど、イランは「許さない」とくれば、彼らの怒る気持ちも分かるけど、イスラエルが「断固反対」なんだからしょうがいない。デモクラシーではお金が輿論と政策を決定する。アメリカ兵は「祖国のため」と思って戦うが、実質的には「イスラエルのため」に戦い、場合によっては傷つき亡くなって行く。哀しいけど、これが現実だ。日本は国益のためアメリカに附くしかない。それが厭なら、核武装して国防軍を持つべきだ。独立しないと発言権は無い。自分の運命は自分で決めるのが鉄則。これを忘れた日本人が滅んで行くのも当然じゃないか。
 


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「社会正義」の検閲と監視 / ユダヤ人のネット警察

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エイリアンがパトロールするネット空間

Swedish girls 1Jewish woman 01







(左 : 撲滅すべき人々  / 右 : 称讃される人々 )

  前回、YouTubeが始めた動画削除を紹介したが、今回はその検閲に係わる技術の開発や人物の背景について述べてみたい。

 インターネットの世界では、誰もが自由に意見を表明でき、個人間で結びつき、私的な連携を取るという事も多い。しかし、独裁国などはこうした動きを制限したり妨害したりする。これでは、自由を標榜するグーグルとしも無視できない。そこで、このグローバル企業は表現の自由やコミュニケーションを確保するため、「グーグル・アイディアズ(Google Ideas)」というシンクタンクを設立した。後に、この組織は「ジグソウ(Jigsaw)」と改名される。まるでスリラー映画のタイトルみたいだが、この「ジグソウ」は外国政府からの干渉を防ぐだけではなく、個人や団体、民族に対する暴力や憎悪、テロリズムといった犯罪に目を光らせ、その排除に努力しているようだ。ただし、「ジグソウ」は孤軍奮闘しているのではなく、特殊技術を開発するシンクタンク企業「ムーンショットCVE(Moonshot Countering Violent Extremism)」をパートナーにしている。この共同作業により開発されたのが、「軌道修正転送法(Redirect Method)」というテクノロジーだ。

Vidhya Ramalingam. 3(左  / ヴィディア・ラマリンガム )
  先ずは、この提携企業について紹介したい。「ムーンショット」は2015年9月、カウンター・テロリズムを専門とする組織で、ヴィディア・ラマリンガム(Vidhya Ramalingam) とロス・フレネット(Ross Frenett)により創設された。ヴィディアは米国に移住したインド人家庭の生まれで、外見を観れば判る通り、西歐系のアメリカ人ではない。彼女は幼少期を白人が多い地域で過ごし、「よそ者」という意識を持ちながら育った。こうした環境は彼女の人格形成に大きな影響を与えたようで、ヴィディアは小さい頃から人種や自己識別、移民、更には白人至上主義について頻繁に考えるようになったそうだ。(Paul Cruickshank, "A View from the CT Foxhole : Vidhya Ramalingham, Co-Founder, Moonshot CVE", CTC Sentinel, Vol. 12, Issue 5, p.24.)

  こういう身の上話を聞くと、やはり異人種を受け容れるべきではない、と分かる。そもそも、彼女の両親はイギリス人が建てた国と承知で移住したはず。もし、茶色い子供が生まれれば、不憫な思いをすることも予想できたはずだ。したがって、アメリカの西歐系白人もイギリス人統治者と同じく、有色人種を嫌っているのを判っていたはずである。案の定、アメリカ社会で暮らすヴィディアは、自分が「茶色の異民族であるから嫌われているんだわ」と恨んでいたが、それなら、さっさと祖国のインドへ戻るべきだろう。どうして、白人の異国に留まり、現地の大学に入って、米国や英国で就職したのか? 白人の国でブツブツ文句を垂れていないで、愛すべき祖国に帰り、同じ容姿の仲間に尽くせばいいじゃないか。他人の考えを変えるより、まず自分の考えを変えるべきだ。だいたい、一番「差別」をしているのは彼女の方だろう。貧しいインドより豊かなアメリカやブリテンの方が素晴らしく、自分に相応しい“高級な国”と分かっているから、帰国しないんじゃないか。

  話を戻す。異人種の国で成長したヴィディアは、コーネル大学に入って文化人類学を専攻し、オックスフォード大学にも留学したそうだ。私生活での“屈辱”や“怨念”に取り憑かれた人物は始末に悪い。彼女は異人種の移民や国民を嫌う右翼的ナショナリズムを憎んでいた。そこで、白人右翼のナショナリズムを自身のフィールドワークにし、これまた白人が多く住むスウェーデンに留学したそうだ。スカンジナヴィアに住み着いたヴィディアは、積極的に白人右翼の集会や抗議デモに参加し、極右分子と接触することで、白人ナショナリズムに関する知識を蓄えたそうだ。「学歴をつけた馬鹿」というのは本当に厄介で、彼女は“スウェーデン白人主義の専門家”となり、「私は反レイシズムの活動家」と自称するようになった。(Paul Dupuis, "A tech startup countering violent extremism",  The London Globalist, February 4, 2018.)

  こうして白人至上主義運動のエキスパートになったヴィディアは、スウェーデン政府やノルウェー政府にリクルートされ、リベラル陣営にとって便利な「有色人種」となった。なぜなら、「我々は人種差別に取り組んでいますよぉぉ~」と宣伝したい北歐諸国にとって、茶色い「駒」は「歩」みたいな存在でも、「飛車」「角」並の働きをするからだ。しかも、ヴィディアは若くて雄弁だから、政府の「マスコット」には最適。もちろん、ヴィディア本人は、自分の才能や能力が認められたからだ、と思っている。(笑っちゃ悪いけど、馬鹿は幸せという具体例だ。) ヨーロッパ人の中で活動するインド人というのは目立つから、EUの人権組織はヴィディアに目を附けた。歐洲の国際委員会から「お誘い」を受けたヴィディアは、喜々として右翼排除の仕事を請け負い、極右撲滅に邁進したそうだ。白人ナショナリストの勃興に手を焼くEU組織は、高学歴の碌(ロク)でなしを積極的に採用し、様々な政策を任せている。こういう経緯から、彼女はロス・フレネットに出逢う。

Ross Frenett 2( 左 / ロス・フレネット )
  ヴィディアのパートナーであるロス・フレネット(Ross Frenett)に関する情報は少ない。彼の血筋や家庭環境についての記事が見当たらないので、詳しいことは判らないが、一応、彼はロンドン大学のキングズ・カレッジ(King's Colleg London)を卒業し、テロリズムの専門家となっている。以前、ロスは『Terrorism and Political Violence』という学術誌に「アイルランド共和国軍」に関する論文を掲載したことがあるという。(同雑誌、第24巻, 2012年を参照。) グーグルに就職する前、彼は日本でも有名な「デロイト・トーマツ・グループ(Deloitte Tohmatsu Group)」の一部門、「Technology Integration」でコンサルタント業務をしていたそうだ。その後、ロンドンに拠点を構えるシンク・タンクの「Institute for Strategic Dialogue(ISD)」に所属し、極右勢力に対抗するグローバル組織、「反過激派ネットワーク(Against Violent Extreme Network)」の統括者になっていた。ヴィディアもこの「ISD」で働いていたので、ロスは彼女を誘い、共同で新たな組織「ムーンショットCVE(Moonshot Countering Violent Extremism)」を設立したという。

  グーグルの「ジグソウ」は、この「ムーンショットCVE」と提携し、極右勢力を撲滅すべく「軌道修正転送法(Redirect Method)」というテクノロジーを開発した。インターネットは世界各地の人々を気軽に繋ぐ道具であるが其の反面、大量殺戮を引き起こすテロリストにも利用されてしまう媒体だ。世界を股に掛ける巨大企業のグーグルにとって、インターネット上に蔓延るISの勧誘サイトや、特定民族に対するヘイトスピーチは、表現の自由や企業の発展にとって脅威となる。これを野放しすることはできない。ということで、グーグルは何らかの対策を練ることにした。

   そこで、グーグル傘下の「ジグソウ」は、「イスラム国(IS / ISIS)」を目指すテロ組織に標的を絞り、共鳴する人々を減らそうと考えた。この目的のために開発されたのが、「軌道修正転送法(Redirect Method)」というプログラムで、もし、ISに興味を覚える人が、ある特定の言葉やフレーズを検索すると、そのサイトや画面の横に警告用の広告が表示されるという。そして、この広告は検索者を別のリンクへと導く。こうした広告を目にした人々は、興味を掻き立てられるのか、アラビア語や英語で説明されるYouTubeチャンネルへと移ることもあり、クリックして飛んだ先には、「ジグソウ」が有効であると見なした動画が待ち構えている。つまり、脱洗脳動画という訳だ。具体的に言うと、ISの勧誘に引っかかった者は、警告先のリンクで元過激派の証言やイスラム教の指導者が述べるISへの非難、隠し撮りされた暴露映像を目にすることができる。映像には、機能不全に陥ったシリアやイラクの惨状が映し出されるから、どんなアホでも「どえらいこっちゃ !」と判る。こうなれば、テロ予備軍となりうる若者は、段々とISの新兵募集に疑問や不安を覚えるそうだ。

非西歐系の開発リーダー

Yasmin Green 3(左  / ヤスミン・グリーン )
  反テロリズムのプログラム開発には、もう一人重要な女性が存在する。「ジグソー」で研究・開発を監督するヤスミン・グリーン(Yasmin Green)という女性所長だ。彼女の旧姓は「ドラタバディイ(Dolatabadi)」といい、現在はイラン生まれのペルシア系ブリテン人となっている。1984年、ヤスミンは家族と共にロンドンへ逃れ、サウス・ヨークシャーのシェフィールド(Sheffield)で育った。彼女はロンドン大学のユニヴァーシティ・カレッジ(Unversity College London)に入学し、その後、ロンドン大学の政経スクール(London School of Economics and Political Science)も進んだという。大学を卒業すると、この才女は石油・ガス企業のコンサルティング会社に勤務した。

  テクノロジーの研究開発を指揮するヤスミンによれば、グーグル社は検索で現れる全てのISサイトをブロックすることはできないという。しかし、「軌道修正転送法」というプログラムを用いれば、ISの影響を受けやすい人々を見つけ出し、ISが如何に危険で間違っているかを教えることができるそうだ。さらに、拒絶するための情報を与えるというから念が入っている。ヤスミンが言うには、約32万人の検索者がその広告をクリックし、他の広告より70%も高い割合で「ジグソウ」の広告に惹かれるそうだ。(Jillian D'Onfro, "The subtle way Google plans to use its greatest skill to combat ISIS", Business Insider, September 11, 2016.)

Adam Green 3(左  /  アダム・グリーン)
   ちなみに、ジャズミンが結婚した相手は、反フォーク・バンドの「モルディー・ピーチズ(The Moldy Peaches)」でギターリスト兼ヴォーカリストを担当するアダム・グリーン(Adam Green)。彼は世俗ユダヤ人の家庭に生まれ、ニューヨークで育った。アダムの家系は元々信仰が篤く、彼の祖父母は息子に先祖代々の信仰を伝えたかったが、反撥の方が大きかったそうである。孫のアダムは両親の方針を受け継ぎ、ユダヤ教の誡律には程遠い生活を送っているそうだ。でも、彼は知的雰囲気の漂うユダヤ人のインテリ家庭で育った。彼の一族には科学者や医者が多いという。敬虔で知能の高い親は、下品な子供が集まる公立学校に否定的だから、よくホーム・スクーリングを選択する。名門家庭に生まれたフランクリン・デラノ・ローズヴェルトもそうだけど、アダム・グリーは12歳までホーム・スクールで教育されたらしい。しかし、相当淋しかったのか、両親に向かって、「本当の学校に通いたい」と懇願したそうだ。笑っちゃうけど、アダム少年はテレビでよく観るような子供に会いたかったという。(Sam Paerse, "Green and Moldy", Totally Jewish, 21 April 2006.)

Dusty Springfield 1(左  /  ダスティ・スプリングフィールド)
  ついでに言えば、11歳の時にギターの練習を始めたアダムは、ブリテン人ミュージシャンに多大な影響を受けたそうで、「ザ・ローリング・ストーンズ」や「ダスティ・スプリングフィールド(Dusty Springfield)」が大好きだという。筆者も中学生の頃、よくダイスティの歌を聴いていたから、とても懐かしい。今の中学生は知らないだろうけど、「You don't have to say you love me 」や 「Spooky」、「The Look of Love」は胸に染みわたる名曲である。ユダヤ人ミュージシャンもアダムにとっては憧れの存在で、アダムはボブ・ディラン(本名 / Robert Allen Zimmerman)やマルク・ボーラン(Marc Bolan / 本名Marc Feld)、ルー・リード(本名 / Lewis Allen Rabinowitz)、ニール・ダイヤモンド(Neil Diamond)、ポール・サイモン(Paul Simon)の名を挙げている。数年前、筆者は「えっ !」と驚いた事があるんだけと、知り合いの大学生や高校生と雑談した時、何かの切っ掛けでマルク・ボーランのことを話した。しかし、彼らは「誰なんですか?」と尋ねてきた。平成から令和の大学生は、ロック・バンドの「T.REX」も知らなければ、ヒット曲である「Get It On」も知らないようだ。これなら、ボブ・シーガー(Bob Seger)を知らなくても不思議じゃない。(年を取ると悲しいことも増えてくる。)

Marc Bolan 3Neil Diamond 3Lou Reed 5Bob Dylan 1








(左 : マルク・ボーラン / ニール・ダイヤモンド  / ルー・リード  / 右 : ボブ・ディラン )

  またもや脱線したので話を戻す。ヤスミンを「グーグル」に引き入れたのは、「ジグソウ」を運営する創業者のジャレッド・コーエン(Jared Cohen)というユダヤ人だ。凡人が彼の経歴を見ると、「やはり、ユダヤ人のエリートは違うなぁ」という印象を持つかも知れない。ジャレッドはコネティカット州に住むユダヤ人の家庭に生まれた。彼の父親はセラピストで、母親は不動産業者を営んでいたが、元々はアーティストで、子供用の本に使われるイラストを描いていたそうだ。ジャレッドの両親は美術品の蒐集家でもあり、自宅には政治的なものから民族的なものまで飾られていたという。

  ジャレットが知的好奇心旺盛な少年だったのは、家庭環境によるものらしい。父方の祖母はフィデル・カストロが台頭する前のキューバを知っており、ホメイニ革命前のイランも知っていたそうだ。いやはや、如何にもユダヤ人らしい。この寄生民族は常に各地を転々とするから、色々な場所に住んだことがあるし、遠い外国にも仲間を持っている。日本に住み着く「ヨーロッパ人」みたいな外国人には、ユダヤ人が多い。彼らは他民族の文化を毛嫌いせず、却って「何だろう?」と興味を抱く。戦時中、米国の対日作戦部には、後にコロンビア大教授となるバード・パッシン(Herbert Passin)がいたし、『源氏物語』の英訳を手掛けたアーサー・ウェイリー(Arthur David Waley)もユダヤ人だ。元「メガデス」のギターリストであるマーティン・フリードマン(Marty Friedman)もアシュケナージのユダヤ人で、日本語がとても上手い。たぶん、相川七瀬のライブに行ったことがある人なら、隣でギターを弾いていたマーティンを覚えているはずだ。また、日本で音楽活動をしているピーター・バラカン(Peter Barakan)もユダヤ人であるが、彼はポーランド系のユダヤ人とビルマ人の混血児。彼の素性を知らない日本人は、この流暢な日本語を話すビルマ系ユダヤ人を「イギリス人」と思っている。

  また話がずれたけど、ジャレットの両親は日本人の常識を越えた考えを持っていた。このインテリ両親は、息子にスワヒリ語を教えるべく、その個人教師を探すため、高校生のジャレッドをアフリカに連れて行ったそうだ。(Rick Scmitt, "Diplomacy 2.0", Stanford Magazine, May / June 2010.)  ホント、ユダヤ人の親には想像を超えた変わり者が多い。普通のアメリカ人はケニアやコンゴ、タンザニアと聞いても、何処にあるのか判らないものだ。日本人だって「ウガンダ」と聞けば、お笑い藝人の「ウガンダ・トラ」くらいしてか思い浮かばないだろう。(元渡辺プロ所属の故・佐藤信一郎のことだけと、今では忘れられているのかなぁ~。) 別の機会に紹介したいけど、一般のアメリカ人は驚くほど地理に弱い。世界地図をみせてもチンプンカンプン。質問すれば判るけど、大爆笑の珍回答が山ほどある。

Jared Cohen 4(左  / ジャレッド・コーエン )
  異文化に興味を持つジャレッド・コーエンは、スタンフォード大学に入ると、さっそく二人の友人を誘ってケニアへ赴いた。彼は現地人の小屋を訪問したり、マサイ族の民族衣装を着て喜んでいたそうだ。こうしたフィールド・ワークが終わると、ジャレッドはゴリラを求めてルワンダに行く。だが、彼は1994年に起きた民族間の大虐殺を目の当たりにして、大きな衝撃を受ける。彼はパナナの茂みに隠れてコンゴ方面の国境に向かったそうだ。ジャレッドは80万以上のアフリカ人が殺されたのに、合衆国が冷淡であったことに腹を立て、大学四年生の時、それを題材にして卒論を書いた。この論文は後に『One Hundred Days of Silence』という本に発展し、2007年に出版される。ルワンダに関する論文は彼の人生を変えたようで、22歳のジャレッドは「ハインズ賞(Hines Prize)」を獲得し、2003年には、ローズ奨学金をもらってオックスフォード大学に留学したそうだ。外国の政治に関心が高いジャレッドは、リサーチの一環として、イランやレバノン、イラク、シリアに渡航したそうだ。(Jana Juginovic, "Google oracle Jared Cohen on the future and the Internet", Maclean's, June 7, 2013.)

  このユダヤ人は24歳という若さで国務省に勤めるとができたが、これはローズ奨学生であったことや、スタンフォード大学の優等生という点が大きかった。というのも、当時の国務長官はコンドリーザ・ライスであったからだ。ライス長官はブッシュ政権に係わる前、スタンフォード大学の助教授をしていたから、母校出身のインターンであるジャレッドに注目したのだろう。ブッシュ政権の時に国務省勤務となったジャレッドだが、オバマ政権になっても国務省に残り、ヒラリー・クリントン長官のもとで引き続きテクノロジー関係の政策に携わっていた。ヒラリー・クリントンもインターネットの制御・管理に関心があったので、サイバースペースに詳しい人材を確保しようと思っていた。だから、シリコン・ヴァレーにパイプを持つコーエンは打って付けの人物。事実、クリントン長官はインターネットのテクノロジーを「21世紀の統治技術(21st Century Statecraft)」と位置づけ、戦略的な活用を優先事項にしていたそうだ。(確かに、彼女はインターネットを用いた裏金の隠匿に熱心だった。)

Eric Schmidt 4( 左 / エリック・シュミット )
  政府機関がハイテク分野の専門家や起業家を取り込むことは、世論操作や対外工作を謀る上で非常に望ましい。ジャレッド・コーエンはシリコン・ヴァレーとホワイトハウスを繋ぐ仲介役に適任で、その交際範囲は広くて深い。例えば、コーエンの友人には「ツイッター(Twitter)」の共同創設者であるジャック・ドーシー(Jack Dorsey)がいるし、「eBay」の前社長であるジョン・ドナホー(John Donahoe)も友人だ。また、映像制作を教えるウェッブサイト、「ハウキャスト社(Howcast Inc.)」の創業者であるジェイソン・リープマン(Jason Liebman)とも知り合いである。さらに、国務省を去ったコーエンは、グーグルの会長であるエリック・シュミット(Eric Schmidt)の友人で、共著『新たなデジタル時代(The New Digital Age)』という本まで出している。こんな訳だから、彼が「グーグル・アイディアズ(Google Ideas)」の統括者になっても不思議じゃない。また、コーエンは有名なシンクタンクである「外交評議会(Council on Foreign Affairs)」に属し、過激派対策や技術革新、政治戦略といった分野にも取り組んでいるそうだ。

Jack Dorsey 2John Donahoe 1Jason Liebman 1







(左 ジャック・ドーシー / 中央ジョン・ドナホー  / 右ジェイソン・リープマン  )

グローバル・ネットワークが形成される

  「ジグソウ」は自由な社会にとって脅威となるサイトを排除するため、ロンドンを拠点とする「ムーンショットCVE」だけでなく、アメリカに拠点を持つ「Gen Next Foundation(次世代財団)」とも提携している。この「Gen Next」を創設したのはペルシア系アメリカ人のポール・マカレキアン(Pauk Makarechian)で、不動産開発業の「マカー・プロパティーズ(Makar Properties)」を経営するオーナー社長だ。彼は昔、投資銀行の「マクファーランド・デューイ社(McFarland Dewey & Co.)」で働いた経験があり、不動産業界だけでなく、政界にも関心が高い。カルフォルニア州のオレンジ郡で名士のポールは、ジョージ・W・ブッシュが大統領選に出馬したとき、一匹狼として選挙に協力したそうだ。

Hadi Makarechian 1Paul Makarechian 1








( 左 : ハディ・マカレキアン / 右 : ポール・マカレキアン )

   ポールが「Gen Next」を創ったのは、父親の影響もあったらしい。父親のハディ・マカレキアン(Hadi Makarechian)は、「Capital Pacific Homes」という不動産開発会社を興し、その最高経営者となった。彼は一応、「アメリカ人経営者」として会社を切り盛りしていたが、元々はイランからやって来たペルシア移民だ。ハディは裕福な家庭に生まれ、母親の実家は大土地所有者で、父親は建設業を営むビジネスマンだった。しかし、祖国イランには革命の嵐が巻き起こる。過激派のルーホッラー・ホメイニ師がイスラム革命を起こすと、国王(シャー)のモハメッド・レザー・パフラヴィ(一般的には「パーレビ国王」)は国外へ逃れ、イランは神権国家の如きシーア派共和国になった。王政のもとで豊かな生活を送っていたマカレキアン一家は身の危険を感じ、安全なアメリカへと移住する。実際、彼の従兄弟は革命政府により処刑されたそうだ。ちなみに、女房、つまりポールの母親となったバーバラ夫人は、ペルシア人ではなく西歐系のアメリカ人女性。

  ここでは直接関係ないけど、筆者みたいな昭和世代が「ホメイニ革命」と聞けば、「ブラック・フライデー」の虐殺事件を思い出す。これは革命の少し前、1978年9月8日に起こった銃撃戦で、多くの死傷者を出した惨劇だ。しかし、今では「ブラック・フライデー」と言えば、ほとんどの人が「大規模な特売日」と考えてしまうから、時代は随分と変わってしまった。

  またもや脱線したので話を戻す。グーグルの「ジグソウ」と「ムーンショットCVE」、「Gen Next財団」が本当に狙っていたのは、歐米で台頭する西歐人ナショナリストだった。「軌道修正転送法」の第1フェーズがテロリズムの防止なら、第2フェーズは暴力的で過激な白人至上主義者の撲滅というわけ。「イスラム国」や「ムスリム・テロリスト」に共鳴する人々を減らす、という目的なら、一般人からの賛同は確実で、政府機関からの支援も受けやすい。グローバル企業というのはリベラル思想を大義名分に掲げ、民族や国境を取り払った平坦な地球を描き、最終的には世界統一を目指す。アメリカやヨーロッパ、日本、オーストラリアにといえども、様々な人種・民族が混在し、国際企業が提供するシステムで人々が暮らすというのが、グローバリストの理想である。

  日本も巨大資本の餌食となっており、東北や四国、九州、中国に個別の伝統文化や慣習があっても、お構いなし。そんなのは邪魔なだけ。日本全国どこでも、東京と同じ基準、同じ制度で統一されているのが望ましい。地方の「しきたり」なんか古臭い因習で、構造改革で根こそぎにされてしまうのだ。地方都市の商店街にある個人商店なんか、市場主義と「ショッピングモール」というブルドーザーで撲滅するほうがいい。消費者は現金を使わず、キャッシュレス決済でクレジット会社に手数料を払うから、国際金融資本家の懐には、寝ていても莫大な利益が転がってくる。こういう訳で、各国にある固有の民族的文化や同質的社会を求めるナショナリストは悪。歐米の白人ナショナリストは、問答無用でネオナチかゴロツキの類いだ。

Jonathan Greenblatt 2(左  /ジョナサン・グリーンブラット  )
  悪い奴は同類と結びつく。グーグルとその仲間達が手を結んだのは、悪名高いユダヤ人組織、「反名誉毀損同盟(ADL)」である。このユダヤ人団体は2019年6月、「ムーンショットCVE」と「Gen Next財団」とパートナーシップを結んだと発表した。("ADL and Partners Counter White Supremacists Online Through Google Search", ADL, June 24, 2019.) 彼らが目指すのは、「聖戦(Jihad)」の活動家や札付きのテロリスト、そして拝外思想を持つ白人至上主義者だ。ADLの最高責任者であるジョナサン・グリーンブラット(Jonathan Greenblatt)によれば、「白人至上主義者は全地球的なテロの脅威で、インターネットを活用することで急速に広まっている。しかし、公的機関や民間部門で対抗するには不充分だ。・・・我々は新たなテクノロジーの活用も含め、持てる力の全てを動員し、過激派や白人至上主義者と対峙せねばならない」という。北米や西歐にタカるユダヤ人にとって、自己防衛本能に目覚めた白人は、民族全体の「脅威」となる。

Michael Davidson 1( 左 / マイケル・デイヴッドソン )
  ポール・マカレキアンから「Gen Next」の運営を引き継いだマイケル・デイヴッドソン(Michael Davidson)もグリーンブラットに共感し、インターネット空間に跋扈するジハード組織と白人至上主義者に対して、断固戦うと表明していた。このデイヴッドソンCEOに関しての情報は少なく、どんな素性で、どんな思想を持っているのか明らかではない。ただ、彼は「Gen Next」に来る前、ペンタゴンが運営する「Joint Civilian Orientation Conference」という組織で働いていたそうだ。また、彼はカルフォルニアに拠点を置くシンクタンク、「Performance Institute」の所長を務めていた。このシンクタンクは行政機関の運営を評価・支援する民間企業で、調査・分析、政策提言、アドヴァイス・サービス、人材育成を基本業務としているそうだ。デイヴッドソンは州知事や下院議員の選挙にも携わったことがあるし、様々な慈善団体に係わっているから、「クィリアム財団(Quilliam Foundation)」の理事にもなっている。ただ、彼がどういった経緯でADLと繋がったのかは不明だ。これは邪推となるが、「ユダヤ人繋がり」という可能性もある。

白人ナショナリストを撲滅せよ !

David Duke 1Kevin MacDonald 3Greg Johnson 1Colin Liddell 1







(左 : デイヴッド・デューク  /  ケヴィン・マクドナルド  / グレッグ・ジョンソン  /右 :  コリン・リデル  )

  インド系のヴィディア・ラマリンガムやペルシア系のヤスミン・グリーン、ユダヤ人のジャレッド・コーエンとジョナサン・グリーンブラット、YouTubeのスーザン・ウジェスキが密かに標的にしたのは、馬鹿丸出しのクズ白人じゃなく、知能が高くて紳士的な白人ナショナリストの方である。グリーンブラットについて説明すると長くなるから、ここでは省略するが、このADL運営者が目の敵にしたのは、反ユダヤ活動家のデイヴッド・デューク(David Duke)や「新右翼」(Alternative Right)」のリチャード・スペンサー(Richard Spencer)、アンディー・ノウィキ(Andy Nowicki)、コリン・リデル(Collin Liddell)だけじゃない。「Red Ice TV」を運営するラナ・ロクテフ(Lana Lokteff)とヘンリック・パムグレン(Henrik Palmgren)、浩瀚な学術書を発表するカトリック学者のマイケル・ジョーンズ(E. Michael Jones)博士、ユダヤ人に関する名著で知られるケヴィン・マクドナルド(Kevin MacDonald)教授、当ブログでも何度か紹介した「カウンター・カレンツ」を運営するグレッグ・ジョンソン (Greg Johnson)博士、ユダヤ人に関する批判書を出版した廉でアマゾンから閉め出されたマイケル・ホフマン(Michael Hoffman)、「アメリカン・ルネッサンス」を主宰するジャレッド・テイラー(Samuel Jared Taylor)、「V Dare」を運営する保守派のピーター・ブリメロー(Peter Brimelow)などである。

Lana Lokteff 1Jared Taylor 2Richard Spencer 9Peter Brimelow 1








(左 : ラナ・ロクテフ   /  ジャレッド・テイラー  / リチャード・スペンサー  / 右 : ピーター・ブリメロー )

Michael Jones 1( 左 / マイケル・ジョーンズ )
  上に述べた人々は一般の日本人に馴染みの薄い知識人だが、彼らの主張には“ちゃんとした”根拠があり、学術的な裏付けもある。ユダヤ人の歴史に詳しいマイケル・ジョーンズ博士は正しく碩学で、『The Jewish Revolutionary Spirit』は1200ページの大書だ。次に刊行した『Barren Metal』は、ユダヤ人の高利貸しについて述べた学術書で、何と1456ページもある。こんな分厚い本だが、古書市場では人気が高く、値段も高いから、一般の日本人だと中々入手できない。ADL会長を引退したエイブ・フォックスマン(Abe Foxman)やグリーンブラットのようなプロ活動家にとって、理知的な批判学者というのは非常に危険な存在である。なぜなら、これらの反ユダヤ主義者は、洗脳に疑問を感じ始めた白人に「啓蒙の光」を与えてしまうからだ。一般のアメリカ人やヨーロッパ人は、高校や大学で習ったことしか知らないから、それ以外の歴史や事件だと理解できない。

  予備知識が無いというのは恐ろしく、左傾化したマスコミが「ネオナチ供が述べていることなんか嘘っぱちだ。あいつらの言葉を信じる奴は、低学歴の馬鹿しかいないんだぞぉぉ~」と宣伝すれば、簡単に靡(なび)く。普通の白人は自分で調べようとしないから、ユダヤ人学者や左翼教授が“定番の説教”を垂れ流せば、「お説、ごもっとも !」とひれ伏す。ユダヤ人の言説に盲従するアメリカ人は、だいたい詐欺に嵌まったまま、真実を知らずに死んでしまうから、ある意味、幸せな人々である。日本人はMr.マリックの手品に驚き、「奇蹟だ !」と騒ぐアフリカ土人を見て笑ってしまうけど、ユダヤ人に洗脳された日本人だと、無知蒙昧な黒人を笑えないぞ。

  今年の6月頃から、YouTubeは動画の検閲と削除を徹底したけど、筆者が不満なのは修道士ナサニエル(Brother Nathanael Kapner)の動画サイトを閉鎖し、デニス・ワイズ(Dennis Wise)監督が2013年に制作したドキュメンタリー映画、『Adolf Hitler : The Greatest Story Never Told』を削除したことだ。ワイズ監督は貴重な映像や証言を基に、歴史教科書では触れない事実を伝えただけなのに、YouTubeはヒトラーやナチスの賛美に繋がると見なし、歴史修正主義者のプロパガンダ映画はNGと判断した。筆者は時たま観ていたんだが、6月になって突然閉鎖されたのでビックリした。他の歴史動画は堂々とアップロードされているのに、どうしてユダヤ人に不都合な映像は削除なのか? それなら、南京大虐殺の宣伝動画を許していたのは、どういう理屈なんだ? 左翼分子のヘイト動画はOKで、英米史観やユダヤ人プロパガンダに反対する動画はNGなんて、チャンチャラおかしく納得できない。

Nathanael 1(左  / 修道士ナサニエル )
  今年になってYouTubeの動画配信が禁止となったナサニエルとは、一体どんな人物なのか? 実は、この髭面の人物、ロシア正教のキリスト教徒に転向したアメリカのユダヤ人。彼が語る子供時代のエピソードは面白く、ユダヤ人社会の恥部がよく分かる。日本人にとっても、たいへん参考になる動画だ。やはり、「内部告発」というか、部外者には秘密となっている裏話は興味深い。彼はアメリカに蔓延るユダヤ人のビジネスマンや政治家、国際金融業者、ロビー団体、左翼組織、同性愛者の活動家を取り上げ、彼らの知られざる一面を斬りまくっていた。これは普通のアメリカ白人だと絶対口に出来ない批判だ。もし、白人の保守派やナショナリストが同じ事を発言すれば、即「ネオナチ」と糾弾され、社会的立場を失ってしまうだろう。だから、ユダヤ人を批判する大学教授の中には、ペンネームを使ってコラムやエッセイを書いたりするのだ。

Ann Coulter 345( 左 / アン・コールター )
  以前、保守派論客のアン・コールター(Ann Coulter)やジャレッド・テイラーが大学で講演会を行ったとき、左翼学生が雪崩れ込み、演説の妨害をするという事件があった。最初に妨害禁止の警告をしていたのに、左翼どもは警備員を無視して会場に潜り込み、鬼のような形相で登壇者を罵っていた。こうした暴挙を見れば、穏健な大学教授が黒人やユダヤ人の批判は止めておこう、と考えるのも無理はない。もし、疑う者がいれば、2010年にオタワ大学で起きた抗議デモを調べてみればいい。この大学で演説を行う予定だったアン・コールターは、左翼学生の猛烈な罵声を浴びてしまった。しかし、彼女はそれに怯まず続行しようと試みたが、「安全第一」を考えた主催者が騒動を厭がり、渋々ながらではあるが公演の中止を決断したそうだ。大手のマスコミは大々的に取り上げないが、保守派の学生は左翼の演説会に殴り込みをかけない。むしろ、正々堂々と公の場で討論しようじゃないか、と誘うくらいだ。でも、左翼の連中は言論で勝負できないから、主要メディアと連携して一方的な中傷番組を垂れ流す。YouTubeやグーグルも同類で、“不都合”な動画を削除し、「ネオナチ」の投稿者を出入り禁止にする。こうして一般人は、「安全」と認定された動画しか観ることはできない。

Ann Coulter at Ottawa 1Ann Coulter at St Ignatius







(左 : 講演会を妨害したオタワ大学の左翼学生  / 右 : コールターに抗議するセント・イグナチウス大学の学生 )

  インターネットはとても便利で、今や貴重なツールとなっているが、我々はその空間を誰が管理しているのか、また、どんな方針で制御されているのか、知ることはない。左翼学者や主要メディアは、規制する人物を詳しく紹介せず、単に出来上がった規則やシステムを一方的に告知するだけだ。日本人は禁止措置の経緯を知りたいし、誰がルールを決め、どんな裏事情があったのか知りたいと思っている。「ヘイトスピーチ」に対する規制は、「社会正義」とか「レイシズムの撲滅」という美名の下で作成されるが、その動機に関しては「やましさ」が漂っている。したがって、マスメディアの情報操作に気づいた保守派は、グーグルが「公平中立」を謳っていても、「その根底には何か秘められた目的があるんじゃないか?」と疑いたくなる。全国紙の新聞が凋落しているのは、人々が知りたいと思う事情を報道しないからだろう。左翼偏向の新聞には、下らない社説と提灯記事しかない。月刊誌『正論』も衰退の道を歩んでいるから、やがて産経新聞と一緒に沈む運命にあるんだろうなぁ~。




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