合衆国政府の官僚はNewsGuardだけじゃなく、他の組織にも資金を流していた。国内の治安維持を図る司法省は、国内で増殖する過激派を撲滅すべく、その組織と要員、さらにテロリストの影響を受けて暴力行為に走る不逞の輩を取り締まろうとした。この目的を達成すべく、司法省は「Research on Domestic Radicalization and Violent Extremism」というプログラムを創設し、「国家正義研究所(NIJ / National Institute for Justice)」という部局が運営を任されたそうである。民衆党の政治色が強い司法省は、ここに150万ドルの公金をつぎ込んでいたというから凄い。(Oscar Buynevich, ‘The Department of Justice is Bankrolling the Censorship Industry', Foundation for Freedom Online, January 12, 2024.)
このプログラムが発足した当初は、米国内に潜むアルカイダやISIS(イスラム国を目指す過激派)の共鳴者、これに加えてソマリア難民に紛れ込んだテロリストを捜索し、その活動を取り締まる目的であった。ところが、その矛先は徐々にアメリカ国民に向けられてしまう。例えば、保守派の共和党員や選挙不正を疑うトランプ支持者、ワクチン接種に反抗する者、移民を嫌う白人ナショナリストなどが監視対象になっていたのだ。
学校の教育で朱色に染まった日本人は、1917年の移民法や1924年、1965年の移民法改正で滅茶苦茶になったアメリカばかりを観ている。ジョン・F・ケネディーやネイサン・グレイザー(Nathan Glazer)などの「アメリカ史」を鵜呑みにしているから、“変質”したアメリカしか頭に浮かばないのだろう。元々、アメリカ大陸にはイングランドやスコットランドの臣民が移住し、新たな大陸で地方自治を営んでいた。ところが、本国の政治家どもが「イングランド臣民の権利」を侵害したから、入植地の開拓者激怒し、母国に叛旗を翻す結果になったのだ。左巻きの大学教授は「人権」云々を口にするが、入植地のイギリス人が聞いたら、「無国籍浮浪者(コスモポリタン)の権利って何だ?」と尋ねてしまうだろう。
しかし、ホレス・カレン(Horace M. Kallen)とかジョン・ハイアム(John Higham)、オスカー・ハンドリン(Oscar Handlin)、イスラエル・ゴールドシュタイン(Israel Goldstein)、ユージン・クリッシャー(Eugene Kulischer)、マーク・ウィシュニッツァー(Mark Wischnitzer)といったユダヤ人の影響もあって、いつの間にかアメリカ合衆国は「移民の国」と評されるようになった。それゆえ、「アングロ・アメリカ」や「ヨーロッパ・キリスト教文明のアメリカ」を望む西歐系アメリカ人は、「レイシスト」のレッテルを貼られ、「頑固者(bigot / 偏屈者)」と呼ばれしまう。また、「アイリス系やスラヴ系の移民なら受け容れてもいい」と述べる寛容な白人でも、「ユダヤ人やアラブ人、アフリカ系の移民とかは厭だ」と拒絶すれば、排他的な「外人嫌い(xenophobia)」と罵られる。
(左 : ジョン・ハイアム / ホレス・カレン / イスラエル・ゴールドシュタイン / 右 : マーク・ウィシュニッツァー)
国家の基本を忘れたアメリカ人は、ビザンツ帝国の「新ローマ人」と似ている。コンスタンティノポリスの「ローマ市民」といっても、ギリシア人とかシリア人、フェニキア人が混ざっているんだから、エトルリアやサビーニ系のローマ貴族じゃない。ディオクレティアヌス帝なんてオリエントの君主みたいだし、セプティミウス・セウェルス帝は父方の家系でフェニキア人だった。後継者のカラカラ(Lucius Septimius Bassianus)帝に至っては、母方の血筋でアラブ系、あるいはシリア系と言われている。東ローマ帝國は人種の坩堝で、民衆の中にユダヤ人やシリア人、トラキア人、スキタイ人、浅黒いアフリカ人が混ざっていても珍しくはない。
だいたい、今世紀のアメリカは国家を構成する公民の「質」が劇的に変化している。これなら、「NIJ」が民衆党やグローバリストの意向を忖度しても当然だ。NIJの分析官からすれば、ヨーロッパ系の愛国者は「国粋主義の白人過激派(white nationalist extremism)」としか思えないし、保守派の集会や抗議デモに参加する白人は、「危険分子」でしかない。司法長官のメリック・ガーランド(Merrick Garland)や元下院議長のナンシー・ペロシ(Nancy Patricia Pelosi)からすれば、ドナルド・トランプ大統領は不倶戴天の敵である。となれば、トランプを支援する白人なんて、暴漢やテロリスト集団と一緒だ。普通の日本人が聞けば、こんな分類や判断は乱暴だが、左翼に乗っ取られたアメリカだと、ちっとも不思議じゃない。
だいたい、今世紀のアメリカは国家を構成する公民の「質」が劇的に変化している。これなら、「NIJ」が民衆党やグローバリストの意向を忖度しても当然だ。NIJの分析官からすれば、ヨーロッパ系の愛国者は「国粋主義の白人過激派(white nationalist extremism)」としか思えないし、保守派の集会や抗議デモに参加する白人は、「危険分子」でしかない。司法長官のメリック・ガーランド(Merrick Garland)や元下院議長のナンシー・ペロシ(Nancy Patricia Pelosi)からすれば、ドナルド・トランプ大統領は不倶戴天の敵である。となれば、トランプを支援する白人なんて、暴漢やテロリスト集団と一緒だ。普通の日本人が聞けば、こんな分類や判断は乱暴だが、左翼に乗っ取られたアメリカだと、ちっとも不思議じゃない。
FBIやNIJの監視チームは、“不都合な事実”を暴露するジャーナリストや“忌々しい”評論家、バイデン政権やネオコンの政策に反対する“保守派国民”を撲滅したいのだろう。この目的を遂行するため、彼らは政治プロパガンダを用いることにした。インターネット上で検閲を実施する審問官は、三つのカテゴリー(MDM)を設けることにした。
① 誤った情報を伝える者(mis-information)
② 間違った論拠である出来事や人物などを報道し、毀損する目的で情報を捏造する者
(dis-information)
(dis-information)
③ 事実に基づくが偏見や憎悪、気概を加える目的で情報を拡散する者(mal-information)
公的部門である「NIJ(国家正義研究所)」は、こうした有害情報を摘発し、世間に注意を喚起するため、教育機関を利用することにした。NIJはサウス・カロライナ州にあるクレムソン大学(Clemson University)に100万ドルの資金を流したという。この補助金を得たクレムソン大学は、「クレムソン大学メディア鑑識本部(Clemson University Media Forensics Hub / CUMFH)」を設立し、「ソーシャル・メディア調査センター(Social Media Listening Center / SMLC)」と組んでインターネット上の言論や情報を監視しているそうだ。
最近、クレムソン大学は“過激分子”が撒き散らす“誤情報”や“偽情報”を効果的に探知する「Networks and Pathways of Violent Extremism : Effectiveness of Dis/Misinformation Campaigns」というプロジェクトを発足させたという。でも、こんな検閲機関を耳にすれば、何となくジョージ・オーウェルの「ビッグ・ブラザー」や「真理省」が頭に浮かんでくる。スケールが小さくなるけど、日本でも他人の詮索を好む人がいて、「分別ゴミ」の出し方にうるさいオバちゃんはやかましい。例えば、可燃ゴミの袋を開けて、中に金属片とかペットボトルが入っていると、誰が持ち込んだのかを詳しく調べる。もし、何らかの廃棄物(住所や名前が書いてある紙切れなど)が発見されれば、それが手掛かりとなって「違反者」が特定される。叱責された人は「どうして判ったの?」と驚く。オバちゃん探偵、恐るべし。
話を戻す。都合の悪い偽情報を排除すべく、大学の研究室を取り仕切るのは、パトリック・ウォーレン(Patrick Warren)とダーレン・リンヴィル(Darren Linvill)という二人の専門家である。彼らは上院の諜報委員会や国土安全保障省、司法省の下部組織、陸軍のサイバー司令部で働いたことがあるというから、“色附”のエキスパートに違いない。また、ウォーレンの方は陸軍とか軍需産業と関わりが深い有名なシンクタンク、「ランド研究所(RAND Corporation)」の客員研究者を務めていたというから、政府の役人と“昵懇”なのは明らかだ。
ウォーレンとリンヴィルはバイデン政権を支援するためなのか、検閲プロジェクトを発足させ、2021年に「国家科学財団(National Science Foundation)」から75万ドルの奨励金を受けていた。さらに、2022年には500万ドルの追加支援を受けていたから、“いかがわしい”サイトの摘発に熱心なのも頷ける。彼らの「CUMFH」は「ナイト財団(Knight Foundation)」からも380万ドルの献金を受け、国内の過激派分子に目を光らせている。
(左 : ジョン&ジェイムズ・ナイト / チャールズ・L・ナイト / 右 : ヘルマン・リッダー)
ちなみに、この財団はTVドラマ『ナイト・ライダー(Knight Rider)』に出てくる慈善団体じゃなく、「The Akron Beacon Journal 」紙を発行したジョン&ジェイムズ・ナイト(John Knight & James Knight)兄弟が創った財団だ。ホント、冗談に聞こえてしまうが、ジョン・ナイトが設立したメディア企業は、偶然にも「ナイト・リッダー(Knight Ridder)」という社名だった。これは共同創設者がヘルマン・リッダー(Herman Ridder)という相棒だったから、彼の名前を附けたという訳だ。でも、日本人の子供が聞けば「ナイト・ライダー」と勘違いするかも知れないぞ。とにかく、メディア業界の財団が、アメリカの言論弾圧に関与するなんて驚きだ。先代(父親)のチャールズ・L・ナイト(Charles Landon Knight)が聞いたら、どう思うのか。
司法省は他の機関にも資金を流しており、ヤングズタウン州立大学(Youngstown State University)のリチャード・リー・ロジャーズ(Richard Lee Rogers)教授が指揮を執る「COMEC / A Frame Analysis of Violence and Accelerationism in Cognitive Radicalization(つまり、過激行動に走る奴らの分析)」というプロジェクトに44万9千897ドルを渡していたのだ。ロジャーズ教授はこのプロジェクトを別のプロジェクトである「Frames of Misinformation, Extremism and Conspiracism」と合併させて任務に励んでいるそうだ。要するに、このプロジェクトは偽情報や過激思想に染まる者、あるいは馬鹿げた噂を真に受け、それを拡散する連中を特定し、「危険ですよ!」と知らせるパトロールなんだろう。
「COMEC」がやっている具体例を挙げるとすれば、COVID-19(武漢ウイルス)に関する“偽情報”の分析と警告だ。民衆党や製薬会社の利益を忖度するロジャーズ教授は、トランプ支持者の陰謀論やワクチン接種に反対する”白人の過激派”を非難していた。つまり、彼の標的になるのは、MAGA(アメリカを再び偉大にする)運動に賛同する白人や福音派の白人キリスト教徒、非福音派のプロテスタント信者、ヒスパニックじゃない白人のカトリック信者などである。もちろん、共和党支持者や白人ナショナリスト以外にも「要注意人物」がいて、ワクチン接種に反対するロバート・F・ケネディー・ジュニア(Robert F. Kennedy, Jr.)なんかは、リベラル派であっても、アメリカ社会を毀損する有害人物だ。
武漢ウイルスやその変異株が世界中で猖獗を極めた時、新型ワクチン(mRNAワクチン)に対して疑問を投げかけたり、その副作用を懸念する者は、その社会的地位にかかわらず、一括して「陰謀論者」と評されることが多かった。例えば、シリコン・ヴァレーで財を成したスティーヴ・カーシュ(Steve Kirsch)は、典型的な「アメリカ社会への脅威」だ。彼はMIT(マサチューセッツ工科大学)で数学や工学を勉強したビジネスマンで、光学マウスの初期タイプを開発した人物。さらに、この起業家は「Frame Technology」社を設立し、それを売却後、「Propel Softwar社」のCEOになっていた。
ところが、カーシュ氏は“ある事”が切っ掛けで、銭儲けの道から逸脱する。彼は100万ドルの私財を投じて「COVID-19早期治療財団(Covid-19 Early Treatment Fund /CETF)」を創設した。そもそも、カーシュ氏が遺伝子ワクチンに疑問を持ち始めたのは、彼が“異常な死亡例”や“深刻な副作用”を耳にしたからだ。疫病が流行した当時、カーシュ氏も政府や製薬会社を信じ、モデルナ社のmRNAワクチンを接種したそうだ。しかし、有り難い“お注射”を打ってから間もなく、彼は知り合いの女性から信じられない死亡例を耳にする。彼女の親戚三名は、接種後1週間で全員亡くなってしまったのだ。理系のカーシュ氏からすれば、「そんなのは統計的に有り得ない!」と言いたくなる。だが、“事実”だからしょうがない。
それから1週間が経つと、カーシュ氏はカーペットの清掃人から再び「ワクチンの被害」を聞くことになった。たまたま、この清掃人がマスクをしながら仕事をしていたので、カーシュ氏は「ワクチン接種をしたんだから、マスクの必要は無いじゃないか?」と述べたらしい。すると、質問された清掃人は、自身の体験談を語ったそうだ。彼はワクチン接種後に心臓麻痺を起こし、直ちに病院へと搬送され、その夜は安全を考えて病院で過ごしたという。「今まで健康だったのに、注射を打ってから急に激痛が起こるなんて恐ろしい。もう御免だ!」と述べていたから、カーシュ氏は非常に驚いたという。
こうした話に衝撃を受けたカーシュ氏は、ワクチンの“謎”を解明すべく、ウイルス学の研究者や医療の専門家を雇ったそうだ。ところが、招き寄せた科学者達は、新薬の正体を暴くどころか、むしろ調査を依頼したカーシュ氏の方を批判する有様だった。ミネソタ大学で研究に携わるデイヴィッド・ボウルウェアー(David Boulware) 氏は、CETFから12万5千ドルをもらって新薬の調査を行ったが、雇い主が期待する結果をもたらさなかった。ボウルウェアー氏はカーシュ氏の反ワクチン論と対立し、二人の間には軋轢が生じていたという。 (Cat Ferguson, 'This tech millionaire went from covid trial funder to misinformation superspreader', MIT Technology Review, October 5, 2021.)
(左 / ダグラス・リッチマン)
(左 / ダグラス・リッチマン)
病理学や医学を専攻するカルフォルニア大学教授のダグラス・リッチマン博士(Dr. Douglas Richman)も、カーシュ氏に対しては批判的で、薬学やウイルス研究の科学者気取りを窘(たしな)めていた。リッチマン博士はCETFの評議会に属していた元アドヴァイザーであるが、財団の姿勢には従わず、カーシュ氏の“誤った情報(misinformation)”は公共衛生にとって脅威である、と述べていた。(William Bredderman, 'Tech Tycoon Dangled a COVID Cure—Then Went Full Anti-Vaxxer', Daily Beast, October 01, 2021.)
日本でも2021年から2022年の間は、新型ワクチンに対する疑惑や拒絶は「タブー」とされ、YouTubeとかツイッターで反対論を表明すれば、ウィルス学者や大学教授、医療関係者、政治家、地政学者、評論家などから小馬鹿にされ、「無知蒙昧の輩」とか「陰謀論に嵌まったド素人」といったレッテルを貼られるのかオチだった。専門家の中には密かに疑問を抱く善人もいたけど、ほとんどは中立を装っていた。特に、若手の学者だと、所属先からの譴責や製薬会社からの“仕置き”が怖くなる。だから、「臭い物には蓋」ということで、ほとんどの者が“仏像”になり、口をつぐんでいた。現役のウイルス研究者で正直に見解を述べていたのは、京都大学の宮沢孝幸准教授くらいで、あとは現役を引退した井上正康・大阪市立大学名誉教授とか福島雅典・京都大学名誉教授など、ごく一部の勇気ある“異端者”だけである。
ところが、国民のワクチン接種が進むにつれ、ワクチンの副反応で死亡したり、身体障碍者になる人々が出てきたので、段々と「ワクチン反対!」の声が増えてきた。ローカル放送局のCBCは独特で、在京キー局とは大違い。局アナの大石邦彦は圧力をはねつけ、厚労省の統計や研究論文を以て疑問の声を上げていたから、本当に偉い。彼の番組はYouTubeでも視聴できる。大石氏と制作スタッフは、ワクチン接種の被害者を紹介し、国会議員や厚労省が隠蔽する“不都合な真実”を伝えていた。
例えば、妻を亡くした吉田史郎(54歳)さんの悲劇は、聞いているだけでも辛くなる。夫人の吉田紀子(49歳)さんは、2021年7月15日にワクチン接種を受け、その後、急に具合が悪くなり、9日後の7月24日に息を引き取ったそうだ。それまで健康だった紀子さんは、なぜか「脳内出血」を引き起こし、医者も原因が分からぬまま“還らぬ人”に。担当医から「解剖しても無理でしょう」と言われた夫の史郎さんは、その言葉を信じてしまい、司法解剖を依頼せず、夫人の遺体を荼毘に付してしまった。しかし、後に彼は被害者の団体を知るようになり、何もしないまま火葬にしてしまった事を悔やんでいる。もし、何らかの検案がなされていれば、国家賠償を求める訴訟も可能になったはずだが、吉田氏は「後悔先に立たず」で泣き寝入りするしかない。この他にも様々な不幸があって紹介しきれないが、いくら「仕方ない」とはいえ、主流メディアしか知らない一般国民は本当に憐れだ。
おそらく、永田町の政治家やキャリア官僚、および厚労省の技官、大企業の重役などは、事前にこの特効薬が危険であることを知っていたのだろう。岸田総理は7回も接種を受けたのに、なぜか元気溌剌、健康そのもので、副作用で悶え苦しんだという噂が無い。しかも、低支持率なのに意気揚々だ。あの注射に入っていた“液体”は、一般人が接種したワクチンと同じ成分だったのか? 御用学者とか河野太郎は、熱心にこの“注射”を世間に勧め、テレビを観た国民は矢鱈と有り難がるが、彼らが透明な液体の成分を肉眼で識別できるとは思えない。だいたい、新薬の実験結果を隠蔽し、医療訴訟にも一切応じないなんて怪しいぞ。
娯楽番組の「お笑いウルトラ・クイズ」や「どっきりカメラ」なら“ヤラセ”でいいけど、ワクチン接種や大統領選挙、代理戦争、暗殺事件で情報操作や隠蔽工作なんて言語道断だ。今月、ロシアのアレクセイ・ナワリヌイが獄中で死亡したが、これだって誰が暗殺したのか判らない。歐米と日本のマスコミは「プーチン大統領の仕業です!」と報じていたが、あの計算高いプーチンが、わざわざ自分のイメージを悪くするような暗殺命令を発するのか? 日本の一般国民はテレビ局の報道を信じているが、「デルタフォース(合衆国陸軍特殊部隊)」や「シールズ(合衆国海軍特殊部隊)」の隊員だと「MI6の差し金じゃないのか?」と笑って答えるだろう。
偏差値の高い大学を出た“お坊ちゃん”や“お嬢様”は、NHKの報道番組を鵜呑みにするが、戦争の裏舞台では様々な策略があるんだよ。テレビ局の裏側についてなら、バラエティー藝人、出川哲朗の方が詳しく、“どっきりリカメラ”と事前に分かっていても、制作者のことを考えて真剣に驚くんだから。テレビ局の「ヤラセ」に興味がある人は、ぜひテレ朝の「川口浩探検隊」を観てもらいたい。凄いんだから。さすが、慶應義塾の幼稚舎で育ったタレントは、本当に才能があった。
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