無敵の太陽

主要マスメディアでは解説されない政治問題・文化・社会現象などを論評する。固定観念では分からない問題を黒木頼景が明確に論ずる。

ユダヤ人

破廉恥なハンター・バイデン / 金銭で政治を支配する異邦人


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民衆党の宣伝機関と化した主要メディア

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(左 : ジョセフ・バイデンと息子のハンター  /  右 : 恍惚感に浸るハンター・バイデン)

  アメリカでは11月の大統領選挙に向けて、反トランプ・キャンペーンが各メディアで熱を帯びている。とりわけ、前回の大統領選挙で苦渋を嘗めたCNNやABC、ワシントン・ポスト紙、ハッフィントン・ポスト紙などは、悪夢としか思えない現実を目にしたから切歯扼腕だ。怒りに燃えるジャーナリストは雪辱を果たすため、「今度こそ、あの忌々しい暴君を蹴散らしてやる!!」と心に決めている。それゆえ、彼らは意図的な世論調査を行い、「バイデン優勢 !  トランプ危うし!」といった報道を繰り返す。しかし、こうした「人民の声」は「怨嗟の声」でしかなく、「とにかく、トランプが憎い !」といった人々の意見ばかり。そもそも、アンケート調査自体が怪しく、調査対象は圧倒的に民衆党支持者だ。日本人から見れば、「トランプの支持者って、最初から除外されているんじゃないか?」と思えるくらい。中には、「最初から結論ありき」の世論調査もあるらしく、「目標とする支持率格差」を念頭にアンケートが行われているそうだ。普通の日本人なら「これって、輿論操作じゃないのか?」と驚いてしまうが、アメリカの左翼は非倫理的だから構わない。カルタゴを憎んだマーカス・カトーの如く、「トランプを滅ぼせ !」が彼らの雄叫びだ。アメリカの左翼は執念深く、目的の為なら手段を選ばない。というのも、「バレなきや不正でない」からだ。

  アメリカの大統領選挙には「10月の衝撃(October Surprise)」というのがあって、民衆・共和両陣営とも選挙前になると「あっ、と驚くような新ネタ」を披露して相手を潰そうとする。最初、トランプ大統領が武漢ウイルスに感染して入院となったから、「これがオクトーバー・サプラズかなぁ?」と思ったけど、本当の衝撃はハンター・バイデンのスキャンダルであった。前々から、巨額な報酬を伴った「ウクライナ疑惑」が話題になっていたが、今月は彼の醜聞と恥部が明らかとなったから、炎上というよりも大地震。マグニチュード7の大揺れだ。3尺玉花火どころの騒ぎじゃないぞ。メガトン級の大爆発。何しろ、ハンター・バイデンは支那との繋がりが囁かれてる上に、小児性愛の疑惑まで取り上げられているのだ。彼が所有するラップトップ・パソコンには、麻薬を使用してラリっている姿や、未成年の少女をいたぶる映像が残されていた。彼のパソコンを預かった店主が、ハードデテスクに記録されていた内容にビックリして警察に通報。それをFBIが押収したから、父親(オヤジ)のジョーは大ピンチ。痴呆症が進むバイデンも、本当に惚(ぼ)けた振りをしたくなる。

Bob Packwood 2Ronald Wyden 5(左 : ボブ・パックウッド  /  右 : ロン・ワイデン)
  アメリカの政界でもセックス・スキャンダルは珍しくなく、共和党の上院議員(オレゴン州)だったボブ・パックウッド(Robert Packwood)やニューヨーク州知事を務めたエリオット・スピッツァー(Eliot Spitzer)を思い出せば分かる。令和の高校生や大学生だと知らない人も多いだろうが、1990年代初頭、パックウッド上院議員は、十数名の女性に性的嫌がらせや、性交渉を迫ったことで権力を失った。選挙前にセクハラ事件が囁かれたけど、彼は容疑を否認し無事に再選された。ところが、女性スタッフなどに対する「不祥事」が段々と明らかになってきたので、1995年に上院追放という形で辞任となったわけ。後釜には民衆党のロン・ワイデン(Ronald Wyden / ドイツでの本名 Weidenreich)が就いた。この「ワイデン」なる議員は、ナチ・ドイツの迫害を逃れてきたユダヤ移民の息子人で、AIPAC(米国とイスラエルの親善を図る有力団体)の支持を受けている。彼はイスラエルに対するボイコット運動を処罰する法律、「Israel Anti-Boycott Act」の共同提出者で、パレスチナ人を殺しまくるユダヤ人が大好き。ついでに言うと、ワイデンは不法移民にも寛大で、南米人犯罪者が潜伏する「聖域都市(sancturay city)」に税金を投入することに賛成だった。

Eliot Spitzer 2Ashley Dupre 1Ashley Dupre 5








( 左 : エリオット・スピッツァー  /  中央 : アシュリー・アレクサンドラ・デュプレー /  右 : 水着姿のアシュリー)

  高級娼婦とのセックスを楽しんだスピッツァー知事の件は、遠く離れた日本でも有名で、保守派知識人の多くは呆れてしまった。何しろ、このユダヤ人知事はマフィア退治で名を馳せた元州検事。自分で売春組織を糾弾しておきながら、裏で売春婦を買っていたいたんだから、民衆党の重鎮だって頭を抱えてしまうだろう。FBIは偶然手に入れた証拠と言っているが、たぶんスピッツァーを狙った盗聴で尻尾を摑んだんじゃないか。それよりも、当時注目されたのは、お相手のコールガールの方で、スピッツァーが「とても良かった」と感想を述べていた女性である。彼女の名前は「アシュリー・アレクサンドラ・デュプレー(Ashley Alexandra Dupré」というが、これは源氏名で、別名「クリスティン」と呼ばれた娼婦の本名は、アシュレー・ヨーマンズ(Ashley Rae Maika Youmans)というらしい。彼女の写真を見れば、「高値のコール・ガールって、こういったレベルなんだ・・・、なるほど、この肉体ならねぇ~」と納得できる。

Joshua Wilson & Hunter Biden(左 : ジョシュア・ウィルソン / 右 : ハンター・バイデン )
  一方、ハンター・バイデンの方はもっと醜悪で、若い娘を餌食にする変態だ。主要メディアはあまり強調しないが、未成年の少女を扱ったポルノ映像の所有や、未成年との性交は違法で、これを察知した者は警察に届けねばならない。つまり、大統領選挙とは関係なく、警察は「幼児性愛(pedophilia)」とか「幼児虐待(child abuse)」の廉でハンターを捕まえなければならないのだ。米国では「ニュー・ヨーク・ポスト」紙が先陣を切ってバイデン親子を追求し、元ニューヨーク市長のルディー・ジュリアーニ氏と連携してハンターのスキャンダルを暴いている。特に注目すべきは、ハンターの事件でFBI捜査官のジョシュア・ウィルソン(Joshua Wilson)が動いていることだ。デラウェア州の裁判所は召喚状を出したが、その書類にはウィルソンの署名があった。(Jessica MacBride, "Joshua Wilson FBI subpoena? Hunter Biden pornography link unconfirmed", heavy, October 19, 2020.)  このウィルソン氏はニュージャージー州で5年間ほど勤務したことがあり、その専門は幼児ポルノに嵌まった連中を摘発することだ。ということは、デラウェア州の捜査機関は、ハンター・バイデンを幼児ポルノ容疑で捕まえるつもりなんだろう。

Rudolph Giuliani 02Hunter Biden 004Hunter Biden 002Hunter Biden 001








(左 :  ルディー・ジュリアーニ  /  右 : の写真3枚 : パソコンに入っていたハンター・バイデンの写真 )

  さらに刮目すべきは、主要マスコミがこの事件の信憑性を疑い、トランプ側の陰謀なんじゃないかと宣伝していることだ。これは常識外れな掩護である。もし、ドナルド・ジュニアが幼児ポルノ写真を持っていたことで容疑者になれば、あらゆるテレビ番組が彼を取り上げ、「逮捕して投獄せよ !」の大合唱となるだろう。たぶん、「トゥナイト・ショー」といったトーク番組や、「サタデー・ナイト・ライヴ(SNL)」といったコメディー番組までもが、トランプ家のスキャンダルをネタにして騒ぎ立てるに違いない。反トランプの急先鋒たるアレック・ボールドウィン(有名俳優)なんかは、喜んでSNLに出演し、お得意のモノマネでトランプ親子を罵倒するだろう。CNNやABCの報道番組も同様で、たとえ証拠の出所が怪しくても、トランプ憎しジャーナリストが一斉攻撃に加わり、「大統領の権力で事件を揉み消してはならない !!」と糾弾するはずだ。これだから、主要メディアのバイデン擁護はおかしい。あまりにもバイデン寄りで、民衆党への応援に偏っている。

John Paul MacIsaac 01(左  /  ジョン・ポール・マクアイザック)
  それにしても、今回の大統領選挙は殊のほか酷い。前回の選挙よりも更に反トランプ色が濃くなっている。本来なら、PBSやワシントン・ポスト紙がハンター・バイデンの不正を大々的に取り上げ、ジョセフ・バイデンへの批判に繋げるはずなのに、トランプ側の策略のように考え、何処吹く風で知らんぷり。Googleの検索でも、最初に掲載されるのはバイデン・スキャンダルを怪しむ記事ばかり。一方、「ニュー・ヨーク・ポスト」紙は、パソコン店の経営者であるジョン・ポール・マクアイザック(John Paul MacIsaac)氏が提供した資料、つまりバイデンのパソコンに保存されていた破廉恥写真の何枚かを取り出し、「皆さぁぁ~ん、これが問題の写真なんですよぉぉ~」と公開している。

  こうした“おぞましい”映像を閲覧したルディー・ジュリアーニ氏は、北京政府の策略を見抜き、「ハンターは支那人に嵌められたんだ」と話していた。つまり、北京政府の諜報員はハンターの“趣味”を調べ上げ、“好み”の少女を提供したのかも知れない。(支那人の工作員は、日本の政治家や官僚の趣味も調べ上げ、好みの女性を提供していた。奇妙なほど支那に加担する議員を調べれば、きっと「面白いネタ」が出てくるぞ。) 筆者はあるGTVのサイトでハンターの写真を何枚か見たけど、どれもゾっとするような姿で、吐き気がするほどの代物だ。普通の日本人が見れば、即座に目を逸らしたくなるだろう。いくら真実を告げる当ブログでも、彼の写真を掲載することはできない。もし、日本人の若い女性が、毛むくじゃらの股間とグニャッとした男根を見たら卒倒するぞ。おそらく、ハンター・バイデンは根っからの変態なのかも・・・・。なぜなら、ハンター・バイデンは自分の裸や下腹部、ペニスを撮っていたのだ。

  さらに、ハンターのスキャンダルを追求するGTVは、彼のセックス・ビデオ映像を公開した。ベッドに寝そべるハンターは、お相手の女性に頼んだのか、彼女の足でペニスを揉んでもらうことにした。赤いマニュキュアを塗った足の爪が印象的で、彼女は10分以上もハンターのペニスをモミモミしていたのだ。見ていて嘔吐(へど)が出そうになるが、セックスの合間にタバコを吸ったり、携帯電話をいじったりする姿を見ると、父親のジョーが気の毒になる。おそらく、ジョー・バイデンは観ていないと思うけど、仮に自分が観ても、絶対にジル夫人には見せないだろう。いくらなんでも、家族には知らせたくない映像であるからだ。

Joe Biden 213(左  / 昔から情熱的に子供を愛するジョセフ・バイデン。もっとも、肌を触られた子供は厭がっていた。 )
  こうした猥褻映像はともかく、支那人が連れてきた娘や謎の黒人女に興奮したハンターは、有頂天になって献上品を「堪能」をしたのだろう。しかし、彼は盗撮されていることに気づかなかった。たぶん、支那人の工作員は、この証拠映像をネタにハンターを脅迫したんじゃないか。トランプ大統領の反支那政策に困った習近平は、裏から民衆党を支援し、大量の資金を流しているはずだから、ハンターを恐喝していても不思議じゃない。第一、支那人にとったら心理戦は十八番。相手の弱みに漬け込み、こっそりと動かすなんて朝飯前だ。孫子の兵法でも「戦わずして勝つ」と言うじゃないか。もし、ハンターと支那人との間で遣り取りされた電子メールが公開されれば、どのような脅しを受けていたか分かるし、どんな「取引」をしたのかも分かるだろう。

民衆党に流れるユダヤ・マネー

  日本の保守派言論人は、バイデン親子の不正や支那によるハニー・トラップを問題にしてるが、もっと重要なのは、共和党や民衆党に流れている献金の方だ。主要メディアが民衆党贔屓になるのは、左翼陣営に属しているからだが、スポンサーとなる大富豪に民衆党支持者が多く居るせいでもある。大口の献金者リストを見ていると、「なんで、こんなにユダヤ人が多いのか?」と驚いてしまうが、事実だからしょうがない。試しに、幾人か紹介しよう。2019年から2020年にかけての献金者ランキングで第1位に就いたのは、カジノ王として知られるシェルドン・エーデルソン夫妻である。(彼については以前、当ブログで紹介したことがある。) 彼は強固なシオニストで、イラン攻撃を熱心に勧めていた。表面上、共和党の支持者となっているが、心の“故郷”はイスラエル。この「祖国」を救うためなら、ロバ(共和党)でもゾウ(民衆党)でも構わない、という訳だ。

Sheldon Adelson 0032Thomas Seyer 01Stephen Schwarzman 002Jeffrey Yass 002








(左 : シェルドン・エーデルソン   /  トマス・スタイヤー  /  スティーヴン・シュワルツマン  /  右 : ジェフリー・ヤス )

  第3位はヘッジ・ファンドの運営者で大統領選にも食指を伸ばしたトマス・スタイヤー(Thomas Steyer)である。第5位は、スティーヴン・シュワルツマン(Stephen Schwarzman)で、彼は投資ファンド会社の「ブラックストーン・グループ(Blackstone Group)」を創設し、そのCEOと会長に就任した。第六位は投資や金融、貿易、不動産、テクノロジー開発など、幅広い分野で商売を行う「Susquehanna Internationl Group」を創設したジェフリー・ヤス(Jeffrey Yass)。第7位はヘッジファンドの「Paloma Partners」を創設したセルウィン・ドナルド・サスマン(Selwyn Donald Sussman)である。第8位は御存知、ニューヨーク市長になった大富豪のマイケル・ブルムバーグ(Michael Bloomberg)。第10位には数学者から投資家に転向したジェイムズ・シモンズ(James Simons)だ。彼はヘッジ・ファンドの「Renaissance Technologies」を設立し、投資業務で一躍大富豪となった。

      献金者名                                総合献金額
1.   Sheldon & Miriam Adelson (ユダヤ人)                                    $172,718,200
2.   Richard & Elizabeth Uihlein                                            $ 59,129,742
3.   Thomas & Taylor Steyer (ユダヤ人)                                         $ 55,369,694
4.   Timothy Mellon                                                               $50,080,755
5.   Stephen & Christine Schwarzman (ユダヤ人)                           $28,937,100
6.   Jeffrey & Janine Yass (ユダヤ人)                                             $ 24,279,700
7.   Selwyn Donald Sussman (ユダヤ人)                                         $ 23,345,600
8.   Michael Bloomberg (ユダヤ人)                                                   $ 21,609,205
9.   Karla Jurveston                                                               $ 20,965,441
10. James & Marilyn Simons (ユダヤ人)                                          $ 20,965,201
(Top Individual Contributors : All Federal Contributions, 2019-2020, Who Are the Biggest Donors? , Open Secret.Org.)

Donald Sussman 002Michael Bloomberg 2James Simons 3Bernard Marcus 003








(左 :  セルウィン・ドナルド・サスマン  / マイケル・ブルムバーグ  /  ジェイムズ・シモンズ  / 右 : バーナード・マーカス )

  ちなみに、トップ10以下を見ても実にユダヤ人が多い。例えば、第12位のバーナード・マーカス(Bernard Mercus)だ。彼は建設資材や工具を扱う大型店舗「The Home Depot」を創業した人物で、「マーカス財団」を作って莫大な財産を移している。第13位にはシカゴを拠点とする新聞社「Newsweb Corporation」を創業したフレッド・アイチュナー(Fred Eychaner)が就いている。彼はラジオからテレビまで手掛けるメディア王で、エンターテイメント業界でも有名だ。もっとも、アイチュナーがユダヤ人であるのと決定的な証拠は無い。だが、2012年に「The Times of Israel」紙が掲載した記事によれば、アイチュナーは第3位の「ユダヤ人献金者」であるという。(Ilan Ben Zion, "Jewish donors prominent in presidential campaign contributions", The Times of Israel, 20 October 2012.)

  やはり、ユダヤ人の報道機関は同胞が放つ、あの独特な匂いを嗅ぎ分けることができるのだろう。歐米社会に住むユダヤ人の中には、敢えて家系述べない人、あるいは何となく秘密にする人がいる。だから、直接本人に確認できない外国人は、断片的な情報で推測するしかない。出自を恥じるユダヤ人だと、「私の両親はユダヤ教から離れているし、私もユダヤ教の誡律やユダヤ人の慣習には縁が無いので、ユダヤ人じゃない」と述べたりする。確かに、ユダヤ人認定は難しく、ユダヤ人の間でも定義は様々だ。とりわけ、世俗化したユダヤ人や歐米人との混血児だと判定は難しい。

  例えば、イスラエルの駐米大使を務めたマイケル・オレン(Michael Oren / 本名Michael Scott Bornstein)は、元々はNY生まれのアメリカ国民だった。彼の容姿を目にすると、西歐人と見間違えるから、ユダヤ人という民族は様々だ。しかし、コロンビア大学を卒業した頃、オレン氏はユダヤ人の血統に目覚め、イスラエル国籍を取得して、イスラエル軍にも入った。彼はイスラエルに帰化した際、「ブロンシュタイン(Bronstein)」の本名を棄て、ヘブライ語で「松の木」を意味する「オレン(Oren)」に変えたそうだ。とにかく、ユダヤ人には信仰を以てアイデンティティーを決める者と、血統で分類する者がいるので実にややこしい。イスラエルは民族国家を名乗っているから、堂々と血統でユダヤ人の判別を行っている。

Fred Eychaner 2Michael Oren 2Joshua Bekenstein 1








(左 : フレッド・アイチュナー  /  中央 : マイケル・オレン  / 右 : ジョシュア・ベケンシュタイン )

  第15位には「Simon Youth Foundation」のデボラ・サイモン(Debrah J. Simon)がいる。彼女はメルヴィン・サイモン(Melvin Simon)の娘で、父親が作った財団を引き継いでいるようだ。父のメルヴィンはショッピング・モールを手掛ける「Simon Property Group」の総帥で、「ユダヤ福祉連盟(Jewish Welfare Federation)」が主宰する「今年の顔(Man of the Year)」にも選ばれていた。第17位は投資会社の「ベイン・キャピタル(Bain Capital)」を運営する会長のジョシュア・ベケンシュタイン(Joshua Bekenstein)である。第18位はジェイムズ・シモンズと一緒に「Medallion Fund」を創設したヘンリー・ラウファー(Henry Laufer)で、彼はシモンズの「ルネサンス・テクノロジー」で副社長を務めた。

Melvin Simon 1Deborah Simon 1Henry Laufer 5








( 左 : メルヴィン・サイモン / 中央 : デボラ・サイモン   / 右 : ヘンリー・ラウファー 夫妻 )

  こうした献金者リストを眺めると、本当に手先が震え、目が眩んでくる。米国の全人口でユダヤ人が占める割合は、せいぜい3%か4%くらいだと言われているのに、上位10人中7名(70%)がユダヤ人なんだから驚きだ。これは日本における朝鮮人と比較すれば分かる。もし、自民党に資金を流した大口献金者がいたとして、その上位10人中7名が帰化鮮人だったら誰でもビックリするだろう。普通の日本人だと、2万円か3万円の献金する程度で、政治意識が高い人でも、資金集めのパーティー券を買うくらいだ。したがって、庶民レベルの個人が5億円とか10億円を献金するなんて有り得ない。保守派の庶民だと政治問題への関心は高いが、生活に余裕がないので、何百人集まろうが、大した献金額にはならない。ところが、金融業者とかパチンコ屋の朝鮮人なら別。彼らは接待技術に長けているから、政治家を金と女で虜(とりこ)にしようとする。帰化支那人も同類だ。国会議員なんか「女を抱かせて銭を摑ませればよい」と分かっている。

  一般の日本人は気づいていないが、アメリカの政治は惨憺たる状態で、「これが超大国の実情なのか?!」と唖然とする程だ。民衆党の候補者は痴呆症の老人で、支那人に弱みを握られている売国奴。討論会も滅茶苦茶で、まともな議論が無い。壇上に上がる候補者は、心理学者や選挙参謀から細かな指導を受け、予め用意された台本に沿って相手を攻撃する。最近では期日前投票が流行し、郵便投票までもが普通になっている。しかし、これは不正の温床になりやすい。民衆党にはびこる極左分子は、死人を甦らせて幽霊有権者にするし、寝たきりの老人を取り込んで「支援者」に変えてしまう。不法移民だって有権者になれるし、有権者登録にも不正が多い。もう、アフリカ並の選挙になっているが、主要メディアは相変わらずデモクラシーの讃美者だ。それもそのはず。左翼メディアには仲間の不正を暴く気持ちなんて更々無い。

民衆党を陰ながら応援する日本の大学教授

  建国の父祖が望んだローマ風の共和政治は消滅し、今やアメリカ政治の主流は変形マルクス主義と多文化・多民族主義である。全米各地では文化破壊型のマルキストが人種対立を扇動し、白人と黒人の軋轢が増している。過激派に導かれた有色人種は、「アイデンテイティー・ポリテックス」を掲げて暴れ放題。特に、民衆党を牛耳る左翼分子は、黒人とかヒスパニックを利用し、人種の尺度で党の政策を決めている。社会主義を理想とするモボクラシー(暴民政治 / mobocracy)が正当化されていのに、西歐系白人は「白人至上主義者」なる用語に怯え、あろう事かリベラル派に寄り添う始末。昔のアメリカ白人が現代の黒い暴漢どもを見たら、どう思うのか? たぶん、ケネディー大統領を支持していた白人層も後悔するし、キリスト教を大切にする保守的な民衆党員だと、「もはや伝統的な民衆党じゃない」と嘆くだろう。南部の民衆党員だと、赤い黒人を見て「何だ、あいつら ! アメリカはお前らの国じゃないんだぞ !」と言いたくなるはず。でも、「KKK」の烙印が怖いから黙っている。もしかしたら、彼らは投票所でトランプ支持者に豹変するかも。黒人が黒人という理由でオバマに投票したように、南部の民衆党員も白人という理由でトランプに投票してもいいはずだ。

  日本のワイドショーや御用学者は、矢鱈と民衆党贔屓だが、彼らは本当にバイデンの優勢を信じているのか? 日テレやフジテレビは大統領選挙の話題となれば、性懲りもなく、明治大学の海野素央(うんの・もとお)や上智大学の前嶋和弘(まえじま・かずひろ)を招いて解説を頼んでいる。だが、前回の選挙で彼らはトランプの勝利を予想していたのか? アメリカ政治を専門とする大学教授の大半は、ヒラリー・クリントンの当選を予測していた。「あんな素人が当選する訳ないだろう」というのが、自称「専門家」の意見で、地上波メディアのほとんどが同意見だった。しかし、テレビ画面でトランプの当選を目にすると、名門大学の先生達は顔面蒼白。「まさか・・・・、そんな・・・・」と総崩れ状態だった

Nakayama 1(左  / 中山俊宏 )
  慶應義塾大学でアメリカ政治を教える中山俊宏(なかやま・としひろ)教授も、前回の選挙でクリントンの勝利を仄めかしていたが、予想を外して愕然としていた。フジテレビの番組で格好付けていた教授は、故・岡本行夫と一緒に赤っ恥を掻き、面目丸つぶれで絶句状態。でも、彼はテレ朝の「報道ステーション」に出演すると、再び民衆党贔屓の解説をしていた。曰わく、バイデン候補はペンシルヴェニア州の出身で、ブルー・カラーの生活をよく分かっているそうだ。しかし、トランプはNY育ちのお金持ちだから、労働者の気持ちが分からないという。じゃあ、山中教授は急激に収入を増やしたバイデンをどう考えているのか? 副大統領を経験したバイデンは、政権を去ってから稼ぎまくり、2017年には1千110万ドルも得ていた。(Michela Tindera, "How The Bidens Earned $ 16.7 Million After Leaving The White House, Forbes, October 22, 2020.)  2018年には出版や講演で荒稼ぎをして、ジル夫人と共に370万ドルを手にしていたという。2019年になっても所得は増え続け、バイデン夫婦は約1千670万ドルも稼いでいた。すごぉぉ~い !!

  バイデンを「庶民の味方」と評する中山氏は、一体どんな頭をしているのか? この専門家によれば、トランプ支持者だった中西部のアメリカ人もバイデンに傾いているそうで、穏健な人々は「トランプはやり過ぎた」と思っているらしい。ホントかよぉ? まともな白人なら、口ではバイデン支持でも、こっそりとトランプに投票するんじゃないか。中山教授によれば、討論会を視聴したアメリカ人は、“しっかり”と応対するバイデンを見て安心し、痴呆症の疑惑を斥けたそうだ。えぇぇっっっ、ホントか? 弁護士のケント・ギルバート氏は、バイデンの痴呆症を確信していたぞ。日本の「アメリカ政治専門家」は矢鱈と討論会を重視するが、そもそも、一般のアメリカ人は討論会の全てを聴いているのか? 大多数の庶民は、ニュース番組が垂れ流すダイジェスト版しか観ていないはず。彼らにとって関心があるのは、フッボールやバスケットボールの試合であり、あとは藝人の恋愛沙汰かジャンク・フード(ハンバーガーとかピザ)のカロリーくらい。討論会の内容で投票を決める奴なんて少数派である。

Watanabe 2(左  / 渡辺靖 )
  慶應大学にはもう一人アメリカ政治の専門家がいて、米国での留学経験がある渡辺靖(わたなべ・やすし)教授だ。四年前、彼は政府の要請で大統領選挙に関する予想を書いたことがあるそうだ。彼は「僅差でヒラリー・クリントンが当選する」と分析したが、結果は違ったものになっていた。(ある講演会で本人がそう述べていたから確かだろう。) 前回の選挙で予想を外したからか、今回は慎重なようで、渡辺教授は「トランプが勝つかも知れない」と弱気である。やはり、学生の前で赤っ恥を掻いたから、相当なトラウマになっているんだろう。だが、明大の海野は未だに「バイデン優勢」を仄めかしている。まぁ、象牙の塔には懲りない面々が住んでいるのだろう。一方、保守派言論人の多くはトランプの再選を予想しており、評論家の藤井厳喜や馬渕睦夫大使はトランプ勝利を予想している。

  有名大学の教授はバイデン有利と分析しているから、たぶんバイデンが当選するんだろう。まさか、アメリカ政治の専門家が二回も予想を外すとは思えない。きっと世論調査通りに、バイデンの支持率がトランプの支持率を上回っているはずだ。そして、バイデンが激戦州を制覇するのだろう。しかし、筆者は無名の庶民だからトランプが勝つと思っている。有名大学の一流教授が手に入れるような情報を持っていないので断言できないが、両陣営の支持者を見ていると、どうもトランプが再選されるように思えてならない。というのも、トランプの支持者は未だに情熱的で、積極的に集会に参加している。ところが、バイデンは地下室に閉じこもったままで、集会に来るのは「サクラ」のような支援者ばかり。バイデンの支持者は「トランプが嫌いだから」という理由で演説会に来ているだけだろう。心から彼を支援する者は何人いるのか? なるほど、バイデンの支持率は高いが、オバマが登場した時のような熱気は無い。選挙にはお祭り騒ぎのような熱気が必要だ。

  政治には不安定要素が多いから、表面的な現象だけを捉えて、結果を予想するのは難しい。日本人でも英国の賭博屋に銭を預けて儲けようとする人もいるだろうが、予想屋の言葉を信じて大金を投じるのは危険だ。学者とノミ屋は結果責任を取らないから。予想はあくまでも自己責任である。

  


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マスコミが裏で支援する新内閣 / 裏舞台で蠢くユダヤ人

教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
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どこかで計算が狂うかも

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  安倍総理の辞任を受けて、菅義偉が新総理になった。保守派国民からすれば、「どうして、こんな奴が・・・ !」と腹立たしくなるし、冷めた国民だと「やっぱ、ガースーしかないのかなぁ~」と諦めムードになってしまう。一応、デモクラシーでは国民が代議士を選ぶことになっているんだが、目の前に並んだ選択肢がどれも「ポンコツ」か「まがい物」、あるいは「変態」と「無能」じゃ厭になってくる。「もっとマシな奴は出てこないのか?」と言いたくなるが、人民投票だと立派な人物は出てこない。総裁選でも同じで、「これっ !」といった有能議員がいないから、候補者になるのは派閥の親分か、テレビが煽てる左翼、それでなければリベラル気取りのアホくらい。だいたい、「国民に人気がある石破茂」なんて悪い冗談じゃなければ、見え透いた政治宣伝だ。

  そもそも、反自民党のテレビ局が自民党の内政に介入し、「石破がいい !」なんて言っても何ら信用性は無いし、「白々しい !」と誰にでも解る。昔(1991年)、海部俊樹が総理を辞任したが、それでも解散総選挙とならず、宮澤喜一と渡辺美智雄、三塚博の中から総裁を選ぶことになった。この時も、ウンザリするような総裁選だったが、朝日新聞を始めとする左翼メディアは、自民党左翼の宮澤を陰ながら応援し、「英語が得意な国際派」と持て囃していた。今の若者が聞けば笑ってしまうけど、英会話で苦労した中高年には、案外心に響く囁きであった。「国際通」を気取る宮澤は、これ見よがしに英字新聞を読んだし、米国に行けばご自慢の英語で話す。でも、ちょっとくらい「英語を流暢に話した」からといって、外政の達人になる訳じゃないだろう。しかし、テレ朝の「ニュース・ステーション」は「宮澤押し」を決めていたのか、藝人の宮沢りえをゲストに迎え、司会の久米宏が笑顔で尋ねる。「りえちゃんは、誰を総理にしたいのかなぁ?」、と。すると、彼女は「同じ名字だから、宮澤さん !」と答える始末。まぁ、政治について何も知らない小娘だから仕方がない。悪いのは、こうしたモデル藝人を利用して偏向報道に利用するテレ朝の方である。

Ishiba 04(左  /  石破茂)
  今回の総裁選は「茶番劇」に近く、投票前から菅氏が当選するようになっていた。おそらく、麻生太郎が究極の選択をして、嫌々ながら菅氏を総理にしたのだろう。なぜなら、安倍総理と同じく、「石破だけは首相にしてはならない !」という共通認識があったからだ。石破を第三位にして葬るには菅を立てるしかない。そのためには、不人気な岸田に細田派か麻生派の票を流し、岸田氏を第二位にするのが肝要だ。まぁ、品質はともかく、安倍氏も麻生氏も一応、「腐っても鯛」の政治家だから、さすがに「石破総理」だけは避けたかったのだろう。確かに、あの石破が安全保障問題で国際会議に出たら最悪だ。石破が国内で「魔神ブー」に扮するのはいいが、檜舞台であのツラを曝すなんて本当に恥ずかしい。もう天を仰ぎたくなるけど、東京都知事が老いた「魔法使いサリー」ちゃんで、日本国首相が北鮮に仕える「魔神ブー」じゃ、世も終わりである。

  安倍氏と麻生氏は「ワンポイント・リリーフ(急場しのぎの臨時総理)」として菅氏を担いだのだろうが、当人は強固な長期政権を目指すつもりだろう。たぶん、麻生氏は何時でも菅氏を引きずり下ろせる「対策」を用意しているはずだ。しかし、菅総理はそれを見越しているから、派閥の力学を覆そうと牙を剝くに違いない。それに、現在、野党が本当に“情けない”状態なので、総選挙となれば自民党の圧勝だろう。もし、菅総理のもとで大勝となれば、菅内閣の続投となり、彼に寄り添う議員が増えてくる。やはり、総理の座に就く者は様々な権力を行使できるから、ボンクラ議員や経済界を「餌」で釣ることもできる。しかも、菅氏は公明党とのパイプを更に太くするから、国交省以外の権力を与えてしまうかも・・・。権勢欲に駆られた創価学会は、菅内閣を全面的に支援するはず。昔から学会は危険な存在で、自己の安定と権力拡大を目指すため、法務省や外務省に学会員を送り込んでいる。不祥事やスキャンダルをもみ消すためには、学会員の検事やOBは欠かせないし、支那人や朝鮮人の信者を増やすためには帰化の簡素化も重要だ。一般的に、宗教団体は日本の国益より組織の利益を優先する。

  菅総理は自民党内部に明確な派閥を持っていないが、その影響力と力量は相当なものである。彼の権勢欲を決して見くびってはならない。菅氏は総務大臣の時、公共電波の利用料でマスコミを操ることを覚えたから、自分の評判を高めるため、マスコミと裏で密約を結んでいる可能性は充分ある。つまり、電波使用料を競争入札にしない代わりに、テレビや新聞を味方につけるという作戦だ。一方、マスコミの方も、菅氏の左翼的心情を判っているから、“それとなく”菅総理を支援するはずだ。もちろん、各テレビ局は菅内閣の批判はするだろう。しかし、絶対に致命的な攻撃は加えず、「猫パンチ」のようなフックやジャブぐらいに留め、菅内閣が長期政権になるよう支えるはずだ。何しろ、菅総理は支那人に対する親近感があるで、たとえ米国が反習近平攻撃を強化しても、その合間を縫って、北京政府を助ける虞(おそれ)がある。また、未だに支那大陸で商売を続ける日本企業も結構多いので、財界からの支援も期待しているんじゃないか。もしかすると、トヨタによる菅内閣支援があったりして・・・。

  とにかく、菅総理は外見が地味でも、その中身は狡猾なマキャベリスト。私益のためなら国益を売り飛ばすことも躊躇(ためら)わない。外政ではトランプ大統領に従っても、国内では習近平を支援することも有り得る。支那人が日本各地の土地を買い漁っても規制を設けず、わざと見逃して北京政府の日本侵掠に協力するだろう。また、アジア移民を増やして企業経営者を喜ばせることも考えられる。さらに、立憲民主党が推進しそうな政策を先取りすれば、マスコミだって踵を返し、「菅総理、素晴らしい!」と絶賛するから、根暗な宰相だって「敏腕総理」の評判を得ることができるだろう。もし、ワイドショーが意図的に「さすが、菅総理 ! 実行力がある !」と褒め称えれば、一般国民はそれにつられて「菅総理の続投でもいいんじゃないか」と思ってしまうしし、たとえ人気が「無く」ても、印象操作で「人気者」にすることはできる。「街の声」というアンケート調査を行い、菅総理の支持派を画面に出せば、一般視聴者は菅氏を「偉大な指導者なんだ !」と錯覚するはず。一般人なんてチョロいから、いくらでも操ることは可能だ。プロの詐欺師は500円の壺でも、「桜(仕込みの観客)」を雇って、その価値を500万円にすることも出来るんだから。

マスコミが作った愛国者のイメージ

  平民から“のし上がった”政治家にとり、マスコミ対策は必要不可欠である。一般国民は政治に疎いし、判断するための知識も乏しいから、誰に投票しようかと迷った時、どうしても新聞やテレビを頼ってしまう。世間に情報を伝えるマスコミは世論操作の窓口となっている。マスコミを敵に回すと、有能な国士も暴君として糾弾されてしまうが、見方に附ければ鬼に金棒だ。報道次第で売国奴も辣腕議員となってしまうから恐ろしい。例えば、「救国の英雄」と讃えられたウィンストン・チャーチルは、大英帝国の墓掘り人で、祖国を衰亡に導いた張本人である。しかも、ヒトラーと同じくらいのレイシスト。毒ガス攻撃を躊躇わなかったし、インド人の大量餓死も平気であった。ドレスデンの空爆は、まさしく冷酷無情な「ホロコースト」で、後世に残る大虐殺。でも、チャーチルの評価は今でも高い。マスコミの意向が如何に大切かがよく分かる。

  世に出回る歴史教科書とか通史の類いは、大抵“左巻き”のバイアスがかかかっており、歐洲のユダヤ人を迫害したヒトラーは絶対的な極悪人で、その独裁者を倒したチャーチルは正義の味方となっている。しかし、歴史の真相は複雑怪奇で、世間に広まっているヒトラー像は左翼学者やユダヤ人による宣伝と考えた方がよく、すんなりと納得できるものではない。それと同じく、チャーチルについての英雄伝も政治宣伝の部類に属し、“不都合”な箇所は削除されるか曖昧にされているのが現状だ。ブリテン以外でも知られているユダヤ人学者のマーティン・ギルバート(Martin Gilbert)なんかは、チャーチル礼讃の代表格。彼の代表的な著書『Churchill and the Jews』を繙けば、アッと驚くような情報がたくさん詰まっている。でも、なぜか日本で翻訳されておらず、ポール・ジョンソンとかボリス・ジョンソンの翻訳書くらい。日本人の本だと、河合秀和か木畑洋一の伝記ていど。日本の出版業界や歴史学会は左翼の巣窟だから、彼らの意向に沿わない洋書や主張を覆す書物は決して紹介されることはない。つまり、歐米保守の言論界に疎い一般人は、赤い世界だけを教えられていることになる。

Churchill 0034Martin Gilbert 2Andrew Roberts 01








(左 : ウィンストン・チャーチル  / 中央 : マーティン・ギルバート   /  右 : アンドリュー・ロバーツ  )

  非ユダヤ系の歴史家としては、アンドリュー・ロバーツ(Andrew Roberts)が有名で、彼の著作『Hitler and Churchill』および『Churchill : Walking with Destiny』は世界中で読まれているそうだ。彼も熱心なチャーチルの肯定派で、歐米のユダヤ人から好まれている。一応、ロバーツ氏はマーガレット・サッチャー首相を応援した保守系知識人と思われているが、その雇い主を調べると、「なんだ、世論操作の駒か !」ということが判る。彼は二つのシンク・タンク、すなわち『Centre for Public Studies』と『Centre for Social Cohesion』に属しており、これらの研究機関は形式上、「保守派シンクタンク」となっている。が、その創設者や資金の流れを辿ると、「あれっ!」と驚くような事実に気づく。

  先ず、『Centre for Social Cohesion』は、大手シンクタンクの『キヴィタス(Civitas)』が傘下に収める研究機関だ。そして、この『Civitas』はもう一つ別のシンクタンク、『Transparify』から資金を得て運用されているそうだ。さらに、この『Transparify』を設立した人物がおもしろい。なんと、ユダヤ人の大富豪ジョージ・ソロスが創設した『オープン・ソサエティー財団(Open Society Foundation)』が資金源(パトロン)となっていたのだ。末端の保守派シンクタンクが極左グローバリストの投資家から「お金」を貰っていたなんて、世の中は本当に分からない。

  もう一つのシンクタンク『Centre for Public Studies』は、マーガレット・サッチャー首相と、その内閣で教育・科学大臣を務めたキース・ジョセフ卿(Sir Keith Joseph)、ならびに政治アナリストでジャーナリストのアルフレッド・シャーマン卿(Sir Alfred Sherman)によって設立されたそうだ。日本ではあまり知られていないが、保守派の大御所だったサッチャー夫人は、ユダヤ人が多い選挙区から出馬し、大臣となってからもユダヤ人の支援が絶えなかった。つまり、表向きは冷戦の鉄血宰相でも、裏ではユダヤ・ロビーの世話になっていた、ということだ。だいたい、強力な支持基盤無しで、あのような出世が可能と思う方が間違っている。ヤクザなら「サッチャーの“ケツ持ち”は誰やねん?」と訊くだろう。

Margaret Thatcher 3Keith Joseph 2Alfred Sherman 3








(左 : マーガレット・サッチャー首相  /  中央 : キース・ジョセフ卿   /   右 : アルフレッド・シャーマン卿  )

  サッチャー首相と親しかったキース卿は、アブラハム・ジョセフの息子であったが、その母親サラ・ジョセフ(Sara Joseph)は裕福なグルックシュタイン(Gluckstein)家の娘であった。サラの父親であるサミュエル・グルックシュタイン(Samuel Henry Gluckstein)はタバコの製造業で財を成したユダヤ人。彼は『ザルモン&グルックシュタイン』社の共同創設者として有名だ。相方のバーネット・ザルモン(Barnett Salmon)は、ユダヤ移民の息子で、ロンドンのイーストエンド生まれ。そして、ビジネス・パートナーであるバーネットは、相棒の娘であるヘレナ・グルックシュタイン(Helena Gluckstein)と結婚。ユダヤ人というのは商売で繋がっている仲間と親戚となり、蜘蛛の巣のような閨閥を作ることが非常に多い。バーネットとヘレナの間には五人の子供が生まれ、次男のイシドール(Sir Isidore Salmon)は保守党の政治家となり、三男のハリー(Harry Salmon)はチェーン・レストランとして有名な「J.Lyons & Co.」の会長となった。グルックシュタイン家も異邦人の血統で、その祖先は1841年にドイツからブリテンにやって来たユダヤ移民である。

Samuel Gluckstein 1Barnett Salmon 01Harry Salmon 01Isidore Salmon 02








(左 : サミュエル・グルックシュタイン  /  バーネット・ザルモン    /  ハリー・ザルモン   / 右 : イシドール・ザルモン  )

  三番目のアルフレッド・シャーマン卿も中々興味深い人物で、これまたユダヤ人。彼は青年時代に共産党に属しており、スペイン内戦の時にはボランティアとして参戦した。まったく、ユダヤ人というのは本当に執念深い。イザベラ女王によって追放された時の屈辱を400年以上経っても覚えているんだから、朝鮮人と同じタイプの賤民である。しかも、根っからの根無し草。ユダヤ人は何処に暮らしていようが、どんな国籍を持とうが、心の祖国はイスラエルにある。アルフレッド卿は1950年代、イスラエルの経済顧問を務めたことがあり、デイヴィッド・ベン・グリオン首相とも親しかった。後に、『Jewish Chonicle』紙や『Daily Telegraph』紙で記者を務めたが、アルフレッド卿は政界に関心があったようで、ブリテンの保守党に入り、サッチャー首相の厚遇を得ている。ただし、彼の言論は激しかったので、『Centre for Public Stuies』の所長を努めるヒュー・トーマス(Hugh Thomas)の逆鱗に触れてしまい、研究所から追放されるという汚点があった。

映画監督は宣伝工作員だった !

Alexander Korda 2Maria Corda 2 (左 : アレクサンドル・コーダ /  右: マリア・ファーカス)
  随分と脱線したので話を元に戻す。チャーチルの礼讃者は本当に多いが、その中の一人にアレクサンドル・コーダ(Alexander Korda)がいる。彼はハンガリーで生まれたユダヤ人で、アメリカやブリテンで活躍した映画制作者として有名だ。このユダヤ人は第一次世界大戦が勃発した時、視力が弱いという欠点で運良く徴兵を逃れることができた。ただし、その代わりとして映画雑誌を刊行していたそうだ。(Jenni Frazer, "The Jewish director who kick-started British film --- and coordinated WWII spies", The Times of Israel, 5 January 2019.) やがて戦争が終わり、1919年になると、コーダは映画人としての基盤を築いていた。さらに、彼はハンガリー人女優のマリア・ファーカス(Maria Farkas)と結婚する。高橋伴明や篠田正浩と違い、アレクサンドル・コーダは女房を映画に使って有名にしていたそうだ。しかし、この夫婦はやがて離婚を迎えてしまった。(ちなみに、高橋監督の夫人は『太陽にほえろ !』に出演した女優の高橋恵子で、篠田監督の夫人は『極道の妻たち』でお馴染みの岩下志麻。)

  大戦前、ハンガリーは比較的ユダヤ人に対して寛容で、この異民族は結構な自由を享受していた。ところが、大戦後は世間の風潮が一変し、ユダヤ人への特殊な憎しみが沸き起こったそうである。コーダはある事が切っ掛けで逮捕され、ブダペストにある「ホテル・ゲラート」に監禁されるが、兄弟のゾルタン・コーダ(Zoltan Korda)が懇願したので釈放されたという。もし、この嘆願が却下されていれば、アレクサンドルは通常通り“処刑”されていたに違いない。反ユダヤ主義の嵐が厭になったコーダは、女房と共にハンガリーを去り、ウィーンやベルリンを経てアメリカのハリウッドへ移る。しかし、コーダはハリウッドでの映画制作に満足しなかった。そこで、制作会社の「パラマウント(Paramount)」は彼を英国に派遣し、そこで新たな映画を作らせることにしたという。

Claude Dansey 11(左  /  クロード・ダンジー中佐)
  新天地のブリテンでコーダはその才能を発揮する。1933年、彼は『ヘンリー8世の私生活(The Private Life of Henry VIII)』という映画を作り、それが大ヒット。そして、名声を得たコーダは翌年、ウィンストン・チャーチルと交友を持ち、映画制作のアドヴァイザーとして未来の首相を雇ったそうだ。この時期、もう一人別のイギリス人がコーダの才能に目を附けていた。それがクロード・ダンジー中佐(Lieut.Col. Claude Edward M. Dansey)で、彼はローマに設置された英国諜報組織の支部長を務めていた。ダンジー中佐はコーダを「生まれながらのスパイ」と評し、彼に映画プロデューサーとしての隠れ蓑(cover)を与え、ヨーロッパへと派遣したそうだ。英国諜報部は陰ながらコーダを支援し、映画制作の成功を助けたらしい。

  第二次世界大戦が始まる前、英国はどうしても米国の参戦を必要としていた。ヒトラー率いるドイツを倒すべく、フランクリン・ローズヴェルト大統領の策略を知っていたチャーチルは、真珠湾攻撃の知らせを聞いた時、「これで一安心」と思ったそうで、その夜はぐっすりと熟睡できたらしい。米国を対独戦に引きずり込みたい英国は、コーダにハリウッドでプロパガンダ映画を作らせることにした。そこで1941年に制作されたのが、ナポレオン戦争を題材にた『美女ありき(THat Hamilton Woman)』という映画だ。これはエマ・ハミルトン夫人とホレイショ・ネルソン提督の不倫物語であった。ハミルトン夫人役にはヴィヴィアン・リー(Vivien Leigh)が採用され、ネルソン提督役にはローレンス・オリヴィエ(Laurence Olivier)が起用されたから、何とも豪華で羨ましい。アルフレッド・ヒッチコック監督が言ったように、映画の成功は「役者選び」にかかっている。現在のように、政治的考慮から無理矢理にでも黒人やヒスパニック、アジア人俳優を起用するなんて、本当に馬鹿げている。作品の質よりも、有色人種への利益を優先するんだから、せっかくの作品が台無しになるのも当然だ。

Vivien Leigh 3Laurence Olivier 2Vivian Leigh & Laurence Olivier in That Hamilton Woman








(左 : ヴィヴィアン・リー  / 中央 : ローレンス・オリヴィエ  / 右 : 『美女ありき』で共演したリーとオリヴィエ  )

  日本の歴史教科書では全く言及されていないが、米国を参戦させるための裏工作には、多くのユダヤ人が係わっていた。ローズヴェルト大統領の側近にバーナード・バルークやヘンリー・モーゲンソーJr.の他、ソ連のスパイであったハリー・デクスター・ホワイトが居たし、ドイツ製品のボイコットを叫んだのもユダヤ人である。TVドラマや小説、映画、演劇などでもヒトラーが戦争を始めた張本人とされているが、実際は逆で、失敗続きのチャーチルが起死回生のために戦争を望んでいたのだ。しかも、彼の背後には裕福なユダヤ人が控えており、金欠状態の坊ちゃんを財政的に支えていたという。日本では保守派言論人でさえ、ユダヤ人の暗躍については言及を避けている。チャーチル家と親しかったライオネル・ロスチャイルド、そしてナサニエルとヴィクター・ロスチャイルド、アーネスト・カッセル卿(Sir Ernest Cassel)、歐洲のモーリス・デ・ヒルシュ男爵(Baron Maurice de Hirsch)に触れることはない。また、浪費家のチャーチルが如何にして借金から逃れることができたのか、具体的に解説する事も無かった。

Lionel Rothschild 2Nathaniel Rothschild 1Ernest Cassel 02Maurice de Hirsch 1








( 左 : ライオネル・ロスチャイルド  /  ナサニエル・ロスチャイルド  /  アーネスト・カッセル卿  / 右 : モーリス・デ・ヒルシュ男爵 )

  このへんで日本の政治に戻るが、安倍政権に詳しい高橋洋一によると、菅総理は地道に政策を推し進める実務派らしいが、彼の背後には一体「誰」がいるのか? マスコミは集団就職や上京した時の苦労話ばかりを取り上げるが、学生としての菅氏が法政大学で誰と接触し、どんな思想に染まったのかを追求することはない。あの極左教授が群れる法政大学で、健全な政治思想とか親日的な歴史観を学ぶことができるのか? また、菅総理は独自の派閥を持たないが、それは孤独を意味せず、外部に秘密の助言者や協力者いるかも知れないのだ。もし、朝鮮人や支那人の工作員が日本人の協力者を通して、「絶妙な智慧」を与えていたらどうなるのか? そして、もし帰化支那人や帰化鮮人の子孫が支援者の中に紛れ込み、どうやって政界工作をしたらいいのか、その手口と情報を教えていたら問題である。菅総理は電波使用料の件でマスコミを脅かしているが、こうした脅迫の手口だって、誰の「入れ智慧」か判ったもんじゃない。

  もしかしたら、外国勢力が新人議員の菅氏を支援し、将来の大物へと育成していたのかも知れないぞ。つまり、北鮮か支那系の工作員が「恩師」になっていたということだ。支那や北鮮の工作員は日本国籍を取って「草」となり、全国各地で「売国奴の卵」を温めている。菅総理が恐ろしいのは、剥き出しの左翼思想を前面に出さず、「現実路線」を看板にして権力を増大させている点である。日本の国益を考えない議員は、どんな法案や提言でも、自分の利益になるなら構わず実行し、勢力拡大を目指す。自分の懐に転がり込む「利権」自体が「己の目的」なんだから、国民の将来がどうなろうが知ったことではない。安倍氏は菅総理の失脚を待って、再登板するつもりなんだろうが、その計算は必ずしも成功するとは限らない。予想外にズレてしまうことも大いに有り得る。菅氏を嫌う保守派国民だって、「まさか、長期政権になるとは !」と驚くかも知れないぞ。マスコミと共謀する権力者は、取り返しのつかない暴挙に踏み切る虞がある。もう直ぐ総選挙となるが、菅氏自民党の勝利となれば、またもや悪夢の再来となるに違いない。



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