無敵の太陽

主要マスメディアでは解説されない政治問題・文化・社会現象などを論評する。固定観念では分からない問題を黒木頼景が明確に論ずる。

ユダヤ人

マスコミが裏で支援する新内閣 / 裏舞台で蠢くユダヤ人

教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
成甲書房


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どこかで計算が狂うかも

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  安倍総理の辞任を受けて、菅義偉が新総理になった。保守派国民からすれば、「どうして、こんな奴が・・・ !」と腹立たしくなるし、冷めた国民だと「やっぱ、ガースーしかないのかなぁ~」と諦めムードになってしまう。一応、デモクラシーでは国民が代議士を選ぶことになっているんだが、目の前に並んだ選択肢がどれも「ポンコツ」か「まがい物」、あるいは「変態」と「無能」じゃ厭になってくる。「もっとマシな奴は出てこないのか?」と言いたくなるが、人民投票だと立派な人物は出てこない。総裁選でも同じで、「これっ !」といった有能議員がいないから、候補者になるのは派閥の親分か、テレビが煽てる左翼、それでなければリベラル気取りのアホくらい。だいたい、「国民に人気がある石破茂」なんて悪い冗談じゃなければ、見え透いた政治宣伝だ。

  そもそも、反自民党のテレビ局が自民党の内政に介入し、「石破がいい !」なんて言っても何ら信用性は無いし、「白々しい !」と誰にでも解る。昔(1991年)、海部俊樹が総理を辞任したが、それでも解散総選挙とならず、宮澤喜一と渡辺美智雄、三塚博の中から総裁を選ぶことになった。この時も、ウンザリするような総裁選だったが、朝日新聞を始めとする左翼メディアは、自民党左翼の宮澤を陰ながら応援し、「英語が得意な国際派」と持て囃していた。今の若者が聞けば笑ってしまうけど、英会話で苦労した中高年には、案外心に響く囁きであった。「国際通」を気取る宮澤は、これ見よがしに英字新聞を読んだし、米国に行けばご自慢の英語で話す。でも、ちょっとくらい「英語を流暢に話した」からといって、外政の達人になる訳じゃないだろう。しかし、テレ朝の「ニュース・ステーション」は「宮澤押し」を決めていたのか、藝人の宮沢りえをゲストに迎え、司会の久米宏が笑顔で尋ねる。「りえちゃんは、誰を総理にしたいのかなぁ?」、と。すると、彼女は「同じ名字だから、宮澤さん !」と答える始末。まぁ、政治について何も知らない小娘だから仕方がない。悪いのは、こうしたモデル藝人を利用して偏向報道に利用するテレ朝の方である。

Ishiba 04(左  /  石破茂)
  今回の総裁選は「茶番劇」に近く、投票前から菅氏が当選するようになっていた。おそらく、麻生太郎が究極の選択をして、嫌々ながら菅氏を総理にしたのだろう。なぜなら、安倍総理と同じく、「石破だけは首相にしてはならない !」という共通認識があったからだ。石破を第三位にして葬るには菅を立てるしかない。そのためには、不人気な岸田に細田派か麻生派の票を流し、岸田氏を第二位にするのが肝要だ。まぁ、品質はともかく、安倍氏も麻生氏も一応、「腐っても鯛」の政治家だから、さすがに「石破総理」だけは避けたかったのだろう。確かに、あの石破が安全保障問題で国際会議に出たら最悪だ。石破が国内で「魔神ブー」に扮するのはいいが、檜舞台であのツラを曝すなんて本当に恥ずかしい。もう天を仰ぎたくなるけど、東京都知事が老いた「魔法使いサリー」ちゃんで、日本国首相が北鮮に仕える「魔神ブー」じゃ、世も終わりである。

  安倍氏と麻生氏は「ワンポイント・リリーフ(急場しのぎの臨時総理)」として菅氏を担いだのだろうが、当人は強固な長期政権を目指すつもりだろう。たぶん、麻生氏は何時でも菅氏を引きずり下ろせる「対策」を用意しているはずだ。しかし、菅総理はそれを見越しているから、派閥の力学を覆そうと牙を剝くに違いない。それに、現在、野党が本当に“情けない”状態なので、総選挙となれば自民党の圧勝だろう。もし、菅総理のもとで大勝となれば、菅内閣の続投となり、彼に寄り添う議員が増えてくる。やはり、総理の座に就く者は様々な権力を行使できるから、ボンクラ議員や経済界を「餌」で釣ることもできる。しかも、菅氏は公明党とのパイプを更に太くするから、国交省以外の権力を与えてしまうかも・・・。権勢欲に駆られた創価学会は、菅内閣を全面的に支援するはず。昔から学会は危険な存在で、自己の安定と権力拡大を目指すため、法務省や外務省に学会員を送り込んでいる。不祥事やスキャンダルをもみ消すためには、学会員の検事やOBは欠かせないし、支那人や朝鮮人の信者を増やすためには帰化の簡素化も重要だ。一般的に、宗教団体は日本の国益より組織の利益を優先する。

  菅総理は自民党内部に明確な派閥を持っていないが、その影響力と力量は相当なものである。彼の権勢欲を決して見くびってはならない。菅氏は総務大臣の時、公共電波の利用料でマスコミを操ることを覚えたから、自分の評判を高めるため、マスコミと裏で密約を結んでいる可能性は充分ある。つまり、電波使用料を競争入札にしない代わりに、テレビや新聞を味方につけるという作戦だ。一方、マスコミの方も、菅氏の左翼的心情を判っているから、“それとなく”菅総理を支援するはずだ。もちろん、各テレビ局は菅内閣の批判はするだろう。しかし、絶対に致命的な攻撃は加えず、「猫パンチ」のようなフックやジャブぐらいに留め、菅内閣が長期政権になるよう支えるはずだ。何しろ、菅総理は支那人に対する親近感があるで、たとえ米国が反習近平攻撃を強化しても、その合間を縫って、北京政府を助ける虞(おそれ)がある。また、未だに支那大陸で商売を続ける日本企業も結構多いので、財界からの支援も期待しているんじゃないか。もしかすると、トヨタによる菅内閣支援があったりして・・・。

  とにかく、菅総理は外見が地味でも、その中身は狡猾なマキャベリスト。私益のためなら国益を売り飛ばすことも躊躇(ためら)わない。外政ではトランプ大統領に従っても、国内では習近平を支援することも有り得る。支那人が日本各地の土地を買い漁っても規制を設けず、わざと見逃して北京政府の日本侵掠に協力するだろう。また、アジア移民を増やして企業経営者を喜ばせることも考えられる。さらに、立憲民主党が推進しそうな政策を先取りすれば、マスコミだって踵を返し、「菅総理、素晴らしい!」と絶賛するから、根暗な宰相だって「敏腕総理」の評判を得ることができるだろう。もし、ワイドショーが意図的に「さすが、菅総理 ! 実行力がある !」と褒め称えれば、一般国民はそれにつられて「菅総理の続投でもいいんじゃないか」と思ってしまうしし、たとえ人気が「無く」ても、印象操作で「人気者」にすることはできる。「街の声」というアンケート調査を行い、菅総理の支持派を画面に出せば、一般視聴者は菅氏を「偉大な指導者なんだ !」と錯覚するはず。一般人なんてチョロいから、いくらでも操ることは可能だ。プロの詐欺師は500円の壺でも、「桜(仕込みの観客)」を雇って、その価値を500万円にすることも出来るんだから。

マスコミが作った愛国者のイメージ

  平民から“のし上がった”政治家にとり、マスコミ対策は必要不可欠である。一般国民は政治に疎いし、判断するための知識も乏しいから、誰に投票しようかと迷った時、どうしても新聞やテレビを頼ってしまう。世間に情報を伝えるマスコミは世論操作の窓口となっている。マスコミを敵に回すと、有能な国士も暴君として糾弾されてしまうが、見方に附ければ鬼に金棒だ。報道次第で売国奴も辣腕議員となってしまうから恐ろしい。例えば、「救国の英雄」と讃えられたウィンストン・チャーチルは、大英帝国の墓掘り人で、祖国を衰亡に導いた張本人である。しかも、ヒトラーと同じくらいのレイシスト。毒ガス攻撃を躊躇わなかったし、インド人の大量餓死も平気であった。ドレスデンの空爆は、まさしく冷酷無情な「ホロコースト」で、後世に残る大虐殺。でも、チャーチルの評価は今でも高い。マスコミの意向が如何に大切かがよく分かる。

  世に出回る歴史教科書とか通史の類いは、大抵“左巻き”のバイアスがかかかっており、歐洲のユダヤ人を迫害したヒトラーは絶対的な極悪人で、その独裁者を倒したチャーチルは正義の味方となっている。しかし、歴史の真相は複雑怪奇で、世間に広まっているヒトラー像は左翼学者やユダヤ人による宣伝と考えた方がよく、すんなりと納得できるものではない。それと同じく、チャーチルについての英雄伝も政治宣伝の部類に属し、“不都合”な箇所は削除されるか曖昧にされているのが現状だ。ブリテン以外でも知られているユダヤ人学者のマーティン・ギルバート(Martin Gilbert)なんかは、チャーチル礼讃の代表格。彼の代表的な著書『Churchill and the Jews』を繙けば、アッと驚くような情報がたくさん詰まっている。でも、なぜか日本で翻訳されておらず、ポール・ジョンソンとかボリス・ジョンソンの翻訳書くらい。日本人の本だと、河合秀和か木畑洋一の伝記ていど。日本の出版業界や歴史学会は左翼の巣窟だから、彼らの意向に沿わない洋書や主張を覆す書物は決して紹介されることはない。つまり、歐米保守の言論界に疎い一般人は、赤い世界だけを教えられていることになる。

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(左 : ウィンストン・チャーチル  / 中央 : マーティン・ギルバート   /  右 : アンドリュー・ロバーツ  )

  非ユダヤ系の歴史家としては、アンドリュー・ロバーツ(Andrew Roberts)が有名で、彼の著作『Hitler and Churchill』および『Churchill : Walking with Destiny』は世界中で読まれているそうだ。彼も熱心なチャーチルの肯定派で、歐米のユダヤ人から好まれている。一応、ロバーツ氏はマーガレット・サッチャー首相を応援した保守系知識人と思われているが、その雇い主を調べると、「なんだ、世論操作の駒か !」ということが判る。彼は二つのシンク・タンク、すなわち『Centre for Public Studies』と『Centre for Social Cohesion』に属しており、これらの研究機関は形式上、「保守派シンクタンク」となっている。が、その創設者や資金の流れを辿ると、「あれっ!」と驚くような事実に気づく。

  先ず、『Centre for Social Cohesion』は、大手シンクタンクの『キヴィタス(Civitas)』が傘下に収める研究機関だ。そして、この『Civitas』はもう一つ別のシンクタンク、『Transparify』から資金を得て運用されているそうだ。さらに、この『Transparify』を設立した人物がおもしろい。なんと、ユダヤ人の大富豪ジョージ・ソロスが創設した『オープン・ソサエティー財団(Open Society Foundation)』が資金源(パトロン)となっていたのだ。末端の保守派シンクタンクが極左グローバリストの投資家から「お金」を貰っていたなんて、世の中は本当に分からない。

  もう一つのシンクタンク『Centre for Public Studies』は、マーガレット・サッチャー首相と、その内閣で教育・科学大臣を務めたキース・ジョセフ卿(Sir Keith Joseph)、ならびに政治アナリストでジャーナリストのアルフレッド・シャーマン卿(Sir Alfred Sherman)によって設立されたそうだ。日本ではあまり知られていないが、保守派の大御所だったサッチャー夫人は、ユダヤ人が多い選挙区から出馬し、大臣となってからもユダヤ人の支援が絶えなかった。つまり、表向きは冷戦の鉄血宰相でも、裏ではユダヤ・ロビーの世話になっていた、ということだ。だいたい、強力な支持基盤無しで、あのような出世が可能と思う方が間違っている。ヤクザなら「サッチャーの“ケツ持ち”は誰やねん?」と訊くだろう。

Margaret Thatcher 3Keith Joseph 2Alfred Sherman 3








(左 : マーガレット・サッチャー首相  /  中央 : キース・ジョセフ卿   /   右 : アルフレッド・シャーマン卿  )

  サッチャー首相と親しかったキース卿は、アブラハム・ジョセフの息子であったが、その母親サラ・ジョセフ(Sara Joseph)は裕福なグルックシュタイン(Gluckstein)家の娘であった。サラの父親であるサミュエル・グルックシュタイン(Samuel Henry Gluckstein)はタバコの製造業で財を成したユダヤ人。彼は『ザルモン&グルックシュタイン』社の共同創設者として有名だ。相方のバーネット・ザルモン(Barnett Salmon)は、ユダヤ移民の息子で、ロンドンのイーストエンド生まれ。そして、ビジネス・パートナーであるバーネットは、相棒の娘であるヘレナ・グルックシュタイン(Helena Gluckstein)と結婚。ユダヤ人というのは商売で繋がっている仲間と親戚となり、蜘蛛の巣のような閨閥を作ることが非常に多い。バーネットとヘレナの間には五人の子供が生まれ、次男のイシドール(Sir Isidore Salmon)は保守党の政治家となり、三男のハリー(Harry Salmon)はチェーン・レストランとして有名な「J.Lyons & Co.」の会長となった。グルックシュタイン家も異邦人の血統で、その祖先は1841年にドイツからブリテンにやって来たユダヤ移民である。

Samuel Gluckstein 1Barnett Salmon 01Harry Salmon 01Isidore Salmon 02








(左 : サミュエル・グルックシュタイン  /  バーネット・ザルモン    /  ハリー・ザルモン   / 右 : イシドール・ザルモン  )

  三番目のアルフレッド・シャーマン卿も中々興味深い人物で、これまたユダヤ人。彼は青年時代に共産党に属しており、スペイン内戦の時にはボランティアとして参戦した。まったく、ユダヤ人というのは本当に執念深い。イザベラ女王によって追放された時の屈辱を400年以上経っても覚えているんだから、朝鮮人と同じタイプの賤民である。しかも、根っからの根無し草。ユダヤ人は何処に暮らしていようが、どんな国籍を持とうが、心の祖国はイスラエルにある。アルフレッド卿は1950年代、イスラエルの経済顧問を務めたことがあり、デイヴィッド・ベン・グリオン首相とも親しかった。後に、『Jewish Chonicle』紙や『Daily Telegraph』紙で記者を務めたが、アルフレッド卿は政界に関心があったようで、ブリテンの保守党に入り、サッチャー首相の厚遇を得ている。ただし、彼の言論は激しかったので、『Centre for Public Stuies』の所長を努めるヒュー・トーマス(Hugh Thomas)の逆鱗に触れてしまい、研究所から追放されるという汚点があった。

映画監督は宣伝工作員だった !

Alexander Korda 2Maria Corda 2 (左 : アレクサンドル・コーダ /  右: マリア・ファーカス)
  随分と脱線したので話を元に戻す。チャーチルの礼讃者は本当に多いが、その中の一人にアレクサンドル・コーダ(Alexander Korda)がいる。彼はハンガリーで生まれたユダヤ人で、アメリカやブリテンで活躍した映画制作者として有名だ。このユダヤ人は第一次世界大戦が勃発した時、視力が弱いという欠点で運良く徴兵を逃れることができた。ただし、その代わりとして映画雑誌を刊行していたそうだ。(Jenni Frazer, "The Jewish director who kick-started British film --- and coordinated WWII spies", The Times of Israel, 5 January 2019.) やがて戦争が終わり、1919年になると、コーダは映画人としての基盤を築いていた。さらに、彼はハンガリー人女優のマリア・ファーカス(Maria Farkas)と結婚する。高橋伴明や篠田正浩と違い、アレクサンドル・コーダは女房を映画に使って有名にしていたそうだ。しかし、この夫婦はやがて離婚を迎えてしまった。(ちなみに、高橋監督の夫人は『太陽にほえろ !』に出演した女優の高橋恵子で、篠田監督の夫人は『極道の妻たち』でお馴染みの岩下志麻。)

  大戦前、ハンガリーは比較的ユダヤ人に対して寛容で、この異民族は結構な自由を享受していた。ところが、大戦後は世間の風潮が一変し、ユダヤ人への特殊な憎しみが沸き起こったそうである。コーダはある事が切っ掛けで逮捕され、ブダペストにある「ホテル・ゲラート」に監禁されるが、兄弟のゾルタン・コーダ(Zoltan Korda)が懇願したので釈放されたという。もし、この嘆願が却下されていれば、アレクサンドルは通常通り“処刑”されていたに違いない。反ユダヤ主義の嵐が厭になったコーダは、女房と共にハンガリーを去り、ウィーンやベルリンを経てアメリカのハリウッドへ移る。しかし、コーダはハリウッドでの映画制作に満足しなかった。そこで、制作会社の「パラマウント(Paramount)」は彼を英国に派遣し、そこで新たな映画を作らせることにしたという。

Claude Dansey 11(左  /  クロード・ダンジー中佐)
  新天地のブリテンでコーダはその才能を発揮する。1933年、彼は『ヘンリー8世の私生活(The Private Life of Henry VIII)』という映画を作り、それが大ヒット。そして、名声を得たコーダは翌年、ウィンストン・チャーチルと交友を持ち、映画制作のアドヴァイザーとして未来の首相を雇ったそうだ。この時期、もう一人別のイギリス人がコーダの才能に目を附けていた。それがクロード・ダンジー中佐(Lieut.Col. Claude Edward M. Dansey)で、彼はローマに設置された英国諜報組織の支部長を務めていた。ダンジー中佐はコーダを「生まれながらのスパイ」と評し、彼に映画プロデューサーとしての隠れ蓑(cover)を与え、ヨーロッパへと派遣したそうだ。英国諜報部は陰ながらコーダを支援し、映画制作の成功を助けたらしい。

  第二次世界大戦が始まる前、英国はどうしても米国の参戦を必要としていた。ヒトラー率いるドイツを倒すべく、フランクリン・ローズヴェルト大統領の策略を知っていたチャーチルは、真珠湾攻撃の知らせを聞いた時、「これで一安心」と思ったそうで、その夜はぐっすりと熟睡できたらしい。米国を対独戦に引きずり込みたい英国は、コーダにハリウッドでプロパガンダ映画を作らせることにした。そこで1941年に制作されたのが、ナポレオン戦争を題材にた『美女ありき(THat Hamilton Woman)』という映画だ。これはエマ・ハミルトン夫人とホレイショ・ネルソン提督の不倫物語であった。ハミルトン夫人役にはヴィヴィアン・リー(Vivien Leigh)が採用され、ネルソン提督役にはローレンス・オリヴィエ(Laurence Olivier)が起用されたから、何とも豪華で羨ましい。アルフレッド・ヒッチコック監督が言ったように、映画の成功は「役者選び」にかかっている。現在のように、政治的考慮から無理矢理にでも黒人やヒスパニック、アジア人俳優を起用するなんて、本当に馬鹿げている。作品の質よりも、有色人種への利益を優先するんだから、せっかくの作品が台無しになるのも当然だ。

Vivien Leigh 3Laurence Olivier 2Vivian Leigh & Laurence Olivier in That Hamilton Woman








(左 : ヴィヴィアン・リー  / 中央 : ローレンス・オリヴィエ  / 右 : 『美女ありき』で共演したリーとオリヴィエ  )

  日本の歴史教科書では全く言及されていないが、米国を参戦させるための裏工作には、多くのユダヤ人が係わっていた。ローズヴェルト大統領の側近にバーナード・バルークやヘンリー・モーゲンソーJr.の他、ソ連のスパイであったハリー・デクスター・ホワイトが居たし、ドイツ製品のボイコットを叫んだのもユダヤ人である。TVドラマや小説、映画、演劇などでもヒトラーが戦争を始めた張本人とされているが、実際は逆で、失敗続きのチャーチルが起死回生のために戦争を望んでいたのだ。しかも、彼の背後には裕福なユダヤ人が控えており、金欠状態の坊ちゃんを財政的に支えていたという。日本では保守派言論人でさえ、ユダヤ人の暗躍については言及を避けている。チャーチル家と親しかったライオネル・ロスチャイルド、そしてナサニエルとヴィクター・ロスチャイルド、アーネスト・カッセル卿(Sir Ernest Cassel)、歐洲のモーリス・デ・ヒルシュ男爵(Baron Maurice de Hirsch)に触れることはない。また、浪費家のチャーチルが如何にして借金から逃れることができたのか、具体的に解説する事も無かった。

Lionel Rothschild 2Nathaniel Rothschild 1Ernest Cassel 02Maurice de Hirsch 1








( 左 : ライオネル・ロスチャイルド  /  ナサニエル・ロスチャイルド  /  アーネスト・カッセル卿  / 右 : モーリス・デ・ヒルシュ男爵 )

  このへんで日本の政治に戻るが、安倍政権に詳しい高橋洋一によると、菅総理は地道に政策を推し進める実務派らしいが、彼の背後には一体「誰」がいるのか? マスコミは集団就職や上京した時の苦労話ばかりを取り上げるが、学生としての菅氏が法政大学で誰と接触し、どんな思想に染まったのかを追求することはない。あの極左教授が群れる法政大学で、健全な政治思想とか親日的な歴史観を学ぶことができるのか? また、菅総理は独自の派閥を持たないが、それは孤独を意味せず、外部に秘密の助言者や協力者いるかも知れないのだ。もし、朝鮮人や支那人の工作員が日本人の協力者を通して、「絶妙な智慧」を与えていたらどうなるのか? そして、もし帰化支那人や帰化鮮人の子孫が支援者の中に紛れ込み、どうやって政界工作をしたらいいのか、その手口と情報を教えていたら問題である。菅総理は電波使用料の件でマスコミを脅かしているが、こうした脅迫の手口だって、誰の「入れ智慧」か判ったもんじゃない。

  もしかしたら、外国勢力が新人議員の菅氏を支援し、将来の大物へと育成していたのかも知れないぞ。つまり、北鮮か支那系の工作員が「恩師」になっていたということだ。支那や北鮮の工作員は日本国籍を取って「草」となり、全国各地で「売国奴の卵」を温めている。菅総理が恐ろしいのは、剥き出しの左翼思想を前面に出さず、「現実路線」を看板にして権力を増大させている点である。日本の国益を考えない議員は、どんな法案や提言でも、自分の利益になるなら構わず実行し、勢力拡大を目指す。自分の懐に転がり込む「利権」自体が「己の目的」なんだから、国民の将来がどうなろうが知ったことではない。安倍氏は菅総理の失脚を待って、再登板するつもりなんだろうが、その計算は必ずしも成功するとは限らない。予想外にズレてしまうことも大いに有り得る。菅氏を嫌う保守派国民だって、「まさか、長期政権になるとは !」と驚くかも知れないぞ。マスコミと共謀する権力者は、取り返しのつかない暴挙に踏み切る虞がある。もう直ぐ総選挙となるが、菅氏自民党の勝利となれば、またもや悪夢の再来となるに違いない。



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根幹の王朝を伐採する / 同胞の革命を支援するユダヤ人

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下劣な者から首相が誕生する

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(左 : 革命に集うロシア人  /  右 : レーニンとスターリン)

  今月に入り自民党の総裁選が注目され、テレビ局のワイドショーや全国紙は「次期総理は菅義偉だ !」と騒いでいる。おそらく、菅官房長官が総裁となり、総理大臣の椅子に坐ることになるんだろう。しかし、菅義偉、岸田文雄、石破茂といった総裁候補を目にした保守派国民は、「何でこんな奴らしか居ないんだ?」と不満を募らせるはずだ。少なくとも、総理大臣となれば国家の命運を左右する最高行政官で、天皇陛下の自衛隊を動かす最高司令官でもある。それなのに、あの暗くて赤い菅義偉が次期首相なんて、考えただけでも陰鬱になるじゃないか。保守派の一部は「石破よりもマシなんだから・・・」と述べて菅(ガースー)を我慢しようとするが、この「叩き上げ議員」は、経済的にはグローバリズムと自民党路線の継承者だが、文化面や社会政策となれば左翼と変わりが無い。皇位継承に関しては反日思想に基づいており、「皇統は女系でも良い、むしろ女系にすべし」といった意見だ。

  それにしても、なぜ現在の日本では、こうも左翼思考の政治家が多いのか? その答えは色々あるけど、一つは長い歴史と大地に根付く家系から代議士が出ていないことだ。なるほど、国会議員の中には2代目、3代目、4代目といった世襲議員が存在する。だが、彼らは統治階級の候補生として訓育されておらず、政治家になるのは親の地盤と利権を守るためで、日本国民のためではない。自民党には世襲議員が多く、麻生太郎副大臣や安倍総理の家系はよく知られている。愚劣な石破茂も世襲議員で、彼の父は元鳥取県知事であったし、岸田文雄に至っては“華麗なる一族”だ。例えば、父親の岸田文武は通産官僚上がりの政治家で、その妹である玲子は宮澤弘の夫人となっている。宮澤弘は広島県知事や法務大臣を務め、亡くなった宮澤喜一の弟であった。しかも、彼の息子である洋一は大蔵官僚を経て衆院議員となり、代議士生活を継続したいから参院議員に鞍替えだ。これに母親の親戚を含めれば、岸田氏の立ち位置がどんなものが解るだろう。

  今さら嘆いても仕方ないけど、日本の学校教師は衆愚政治でしかない「デモクラシー」を矢鱈と称讃する。隠れ共産主義者が作った歴史の教科書では、江戸時代の暗い封建制が終わり、初歩的な大正デモクラシーを経て、戦後の明るい民主主義が到来しました、となっているから片腹痛い。こんなのは実態を述べない詐欺商法だ。不特定多数の民衆が政治に参加すれば、立派な代表者が選出されるなんて妄想でしかない。大半の代議士は凡庸で、その知識や能力ときたら民衆の平均以下である。候補者の方も有権者の質を解っているから、「とにかく名前を連呼すりゃいいのさ !」といった考えだ。選挙運動に邁進する候補者にしたら、公約なんてどうでもよく、当選すれば欣喜雀躍。軽挙妄動や失策で国益を損ねても、自分の給料や恩給が減るわけじゃない。たとえ瀆職(とくしょく)に手を染めても、「不徳の至り」とか「断腸の思い」と言って役職を降りれば、後は“お咎め無し”である。

  こうした「体たらく」は自民党のベテラン議員だろうが、野党のボンクラ議員でも変わりがない。なぜなら、選挙区の有権者にとって、地元に利益をもたらす議員が「良い政治家」で、いくら国益を守ったからといって地元民への「利益還元」がなければ「悪い議員」となってしまうからだ。さらに酷いのは、民選議員だと「恥の継承」が無くなってしまう点である。例えば、ある議員が公金流用や売国行為を犯したからといって、その罪や恥が家族に及ぶことはない。確かに、スキャンダルが発覚した時には、瀆職議員の子供は多少学校で気まずい思いをするが、やがて月日が経てば世間はすっかり忘れてしまい、成人した頃には何の事件だったか誰も覚えていないのだ。

  ところが、江戸時代の武士だとこうは行くまい。破廉恥行為が発覚すれば、主君から厳しいお咎めを受け、本人は切腹で、場合によったら「お家断絶」だ。さらに、何年経っても、その子孫は罪人の末裔と呼ばれ、「末代までもの恥」を背負う破目となる。だから、余程のことがない限り、絶対に藩を裏切ることはないし、ましてや皇室を外国に売り飛ばすなんて想像すらできない。しかし、現代では有り得る。例えば、小沢一郎に寄り添って首相になれた宮澤喜一は、下劣な江沢民に天皇陛下を差し出し、天安門事件の火消しに努めた。天皇陛下を支那人に売り飛ばすなんて、日本史上、一度たりとも無かった暴挙だが、この徴兵忌避者は笑顔で陛下を奉納した。(宮澤喜一は有力議員の祖父、小川平吉の差し金で徴兵を免れていた。) 明治の頃なら、陛下の売却以前に宮澤の命はない。おそらく、全国の士族に取り囲まれ、滅多斬りとなって晒し首だ。宮澤の家族も只では済まないぞ。一族は悉く自害で、家門は廃絶になってしまうだろう。ところが、現在、宮澤家は安泰で、売国奴の喜一は首相を辞めてからも政界に留まり、小渕内閣で大蔵大臣、森内閣では初代財務大臣となった。さらに、当時のマスコミは宮澤大臣を持ち上げ、「平成の高橋是清」と呼んでいた。「どこが高橋是清なんだ?!」と呆れてしまうが、左巻きの記者に文句を言っても無駄だろう。だいたい、「宮澤の業績」って何だ? 沖縄県以外では誰も使わぬ「二千円札」だったりして・・・・。

  武家政治には「人民投票」という国民的娯楽が無い代わりに、公に対する「責任」と治者の「矜持」があった。藩主はもとより下級武士だって、祖先から受け継ぐ名誉と義務があり、子孫への配慮があったので、「今だけ、金だけ、自分だけ」というモットーで動くことはなく、自分と郷里、国家、朝廷が一体となっていた。領民だって先祖代々、郷里の土に根を張っているから、自らの運命は藩や国と繋がっている。「お殿様や天子様が居なくても大丈夫」という発想はなく、両者の存在は絶対であった。現在の日本人が「臣従」を「卑屈」とか「隷属」と考えてしまうのは、左翼学者の洗脳が成功しているからだ。皮肉なことに、武士の統治では人民投票が無かったのに立派な為政者が綺羅星の如く現れた。ところが、民衆が参加するデモクラシーになると有権者に害をなすボンクラか売国奴ばかりが選ばれる。中には「ノンポリ」議員がいるんだから唖然とするじゃないか。ちゃっかり議員報酬だけ貰って、「後の政治は官僚任せ !」となれば言語道断。国会で三原順子が「セクシー・ナイト」を唄っても赦さないぞ。(令和の高校生は知らないと思うけど、歌手時代の三原議員が持っていたヒット曲。)

  ところが、こうしたデモクラシーは、伝統的社会を破壊し、自由な政治体制を転覆させたい左翼勢力にとっては好都合。馬鹿と一票乞食を利用して権力を握れば、暴力を用いずとも革命は成就できる。議会で多数派を取れば、合法的に独裁政権を樹立できるし、邪魔な皇室だって廃絶できる。革命家にとって肝心なのは、反対勢力の“核”となる存在を一掃してしまうことだ。とりわけ、皇室は日本の歴史と伝統、国土、文化に深く根付いており、ナショナリズムの原動力になりやすい。国民の命を救うためなら自らの命を差し出す覚悟であった昭和天皇を思い出せば誰にだって解るじゃないか。したがって、政権を取ったら、なるべく早めに潰しておいた方がいい。頼れる貴族がいなくなれば、支配される民衆なんか“砂粒”のように孤立した個人だ。どんなに“搾取”されようが従順で寡黙な家畜でしかない。

  こうした考え方は、歐米のグローバリストも共通する。民族や土地を区別する国境というものは忌々しい概念で、地球を一つの市場と見なす大富豪にとっては目障りな遺物だ。「人、物、金」が自由に移動できる世界こそ、彼らにとっての理想郷である。ところが、領民(国民)と繋がる王侯貴族は、下らない伝統とか馬鹿らしい宗教、世襲の権利などを理由にして、グローバリスト商人の投資や要求を退けたりする。例えば、外国商人だと高い税金を取ったり、輸入品にも高い関税をかけて自国民を守ろうとする。あれやこれやと規制を設けて外人を排除しようとするから腹立たしい。また、土地を購入して森林の伐採や地下水の汲み上げをすれば、中止を命じたり制限をかけたりするから、外人投資家には我慢できない。山や川に地元の神々とか妖精が住んでいようが、そんなのはどうでもいいことだ。多国籍ビジネスマンにとっては「利益」が第一。黒い森が禿げ山になろうが、湖水の魚が死滅しようがお構いなし。投資先の住民なども、大切にすべき「臣民」じゃなく、帳簿上の「労働力」でしかない。露骨に言えば、使い捨ての喋る家畜か廉価な消耗品である。

ロシア革命の裏側

  「王朝潰し」と言ったら、ロシア革命がその典型だ。日本ではボルシェビキによる「ロシア革命」と言われているが、実際はユダヤ人極左による政府転覆、あるいは「ユダヤ人革命」と呼ぶべき殺戮行為だ。というのも、革命を実行した者、それを支援した者を調べると、矢鱈とユダヤ人が目立つことに気づくからだ。一般的に、レーニンは「ロシア人」と思われるが、実際はゲルマン系ユダヤ人とテュルク系ロシア人との混血で、ユダヤ人との自意識がどれほどあったのか判らないが、ユダヤ人はロシア人よりも優秀と見なしていた。共産主義者にはユダヤ人が実に多く、メンシェビキを率いたユリウス・マルトフ(Julius Martov)、永久革命を説いたレオン・トロツキー(Leon Trotsky)、カール・ラデック(Karl Radek)、レオニード・カシン(Leonid Krasin)、レフ・カーメネフ(Lev Kamenev)、グリゴリー・ジノヴィエフ(Grigory Zinoviev)などが有名だ。例外はスターリンで、彼は「ヨセフ・ジュガシヴィリ(Ioseb Jughashvilli)」というグルジア人だった。

Leon Trotsky 4Karl Radek 3Leonid Krasin 1Grigory Zinoviev 4







(左 : レオン・トロツキー  /  カール・ラデック / レオニード・カシン  /  右: グリゴリー・ジノヴィエフ )

Lenin 2( 左 / レーニン )
  所謂「ロシア革命」を検証する際に注目されるのが、ユダヤ人革命家と金融資本家との関係だ。なぜ、レーニンやトロツキーをウォール街の金持ち連中が支援したのかイマイチ解らない。社会主義政権の誕生となれば、民間企業の所有物だって政府に没収されるか政府の管理下に置かれるわけで、富裕層なら真っ先に反対するはず。そもそも、官僚による計画経済だから、市場経済の扼殺となってしまうじゃないか。したがって、私有財産を重視する大企業の大株主や経営者なら、たちどころに激怒するはずだ。でも、どうして裕福なユダヤ人は敵であるはずの共産主義者を金銭的に支援したのか? 例えば、ドイツ系ユダヤ人で投資金融家のポール・ウォーバーグ(Paul Moritz Warburg)やその兄弟であるフェリックス(Felix M. Warburg)やマックス・ウォーバーグ(Max M. Warburg)、「クーン・ローブ社(Kuhn, Loeb)」のヤコブ・シフ(Jacob H. Schiff)とその相棒であるオットー・カーン(Otto Hermann Kahn)、武器商人のアレクサンドル・パルヴス(Alexander Parvus / 本名 Israel Lazarevich Gelfand)は、革命家の新政府を助けていた。

Paul Warburg 002Felix Warburg 1Alexander Parvus 01Otto Hermann Kahn 1







( 左 :  ポール・ウォーバーグ /  フェリックス / アレクサンドル・パルヴス  /  右 : オットー・カーン )

Jacob Schiff 8(左  / ヤコブ・シフ )
  西洋史の授業を取る日本の高校生や大学生は、思考能力や批判精神が欠落しているので、やっていることは受験勉強の延長だ。羅列された年号や人物名を暗記したり、内容抜きで条約や法令、社会制度の説明を受ければ満足する。一方、世間知らずの学校教師は、実社会に存在する裏取引とか銭の受け渡しなんか解らないから、外人学者が述べたことを紹介し、罪悪史観を刷り込むことで精一杯。どうして日露戦争の時、ヤコブ・シフが劣勢の日本へ資金を提供したのか、そして同じ人物が今度は、日本の敵となるボルシェビキに2千万ドルもの大金を譲与したのかを説明する事はない。貧しいプロレタリアを助けようとするトロツキーが、米国の資本家から財政的支援を受け、1917年にペトログラードに帰った時は、1万ドルの旅費を持っていたのだ。(当時の1ドルは現在のドルに比べ約20倍強もの価値があった。)

  第一次世界大戦中、ロシアと組んでいたブリテンは、レオン・トロツキーの動きを監視していて、トロツキーがカナダで逮捕された時、ブリテン政府は直ぐさま彼を釈放するようカナダ政府に働きかけていた。カナダ側はトロツキーをドイツのスパイと考えていたので、ブリテン政府の意向を理解できない。なぜなら、トロツキーはロシアにおける内乱を画策する不逞分子で、ブリテンにとったら「邪魔者」となるはず。それなのに、なぜか「釈放せよ」との命令が来る。しかも、米国のウッドロー・ウィルソン大統領がとても“親切”で、トロツキーがすんなりとロシアに帰国し、革命に奔走できるようパスポートを渡していたのだ。これはブリテン経由でロシアに入国できる米国旅券であったという。(Anthony C. Sutton, Wall Street and the Bolshevik Revolution, Arlington House, New York,1974, p.25.)

  ここで興味深いのは、ブリテン諜報部の米国支局長を務めていたウィリアム・ワイズマン卿(Sir William Wiseman)で、彼が住んでいたアパートには、ウィルソン大統領の補佐官であるエドワード・マンデル・ハウス(Edward Mandel House)が住んでいた。ちなみに、このハウスは軍人ではないが「大佐(Colonel)」と呼ばれ、まだニュージャージーの州知事だったウィルソンをスカウトし、ホワイトハウスに送り込んだ側近(導師)として有名だ。合衆国大統領というのは側近に操られることが多く、フランクリン・ローズヴェルト大統領を思い出せばよく分かる。FDRに囁くハリー・ホプキンス(Harry L. Hopkins)は有名で、ユダヤ人の取り巻きがゴマンと居た。ウィルソン大統領にも仕えた補佐官のバーナード・バルーク(Bernard M. Baruch)、ソ連のスパイだった補佐官のハリー・デクスター・ホワイト(Harry Dexter White)、財務長官のヘンリー・モーゲンソー・ジュニア(Henry Morgenthau, Jr.)、最高裁判事のフェリクス・フランクファーター(Felix Frankfurter)、ポール・ウォーバーグの息子であるジェイムズ・ウォーバーグ(James Paul Warburg)などがズラリ。

Edward Mandell House 2Bernard Baruch 5James Paul Warburg 11Henry Morgenthau 22








(左 : エドワード・マンデル・ハウス  / バーナード・バルーク  / ジェイムズ・ウォーバーグ  / 右 : ヘンリー・モーゲンソー・ジュニア )

  一般の歴史家はユダヤ人富豪が資金提供をした理由として、「ロシアで迫害を受ける同胞を助けるため」としているが、本当はユダヤ人がロシアを支配し、そこから米国の同胞が巨額の利益を得るためだろう。かつてデイヴィッド・ロックフェラーが喝破した通り、財閥系ビジネスマンや国際資本家にとって「競争は悪で、独占は善」である。例えば、石油業界に10社ないし20社が参入し、薄利多売の競争をすれば各社の利益は思ったように伸びず、ヘタをすれば「共食い状態」となってしまうだろう。消費者が「得」をするなんて我慢できない。それよりも、「スタンダード・オイル社」が競争相手を叩き潰し、1社で市場を独占すれば巨万の富が手に入る。油田のある原産国と流通経路、それに加えて消費地域を支配すれば、価格設定は思いのままで、他の石油会社を探せない一般人は独占価格に従うしかない。これは穀物市場やレア・メタルの業界でも同じ。歐米の石油メジャーが中東アジアとロシアを牛耳れば、日本は手も脚も出ず、官民揃って土下座となり、「売って下さい !」と頼むしかない。

  グローバリストの冒険商人は独裁国が大好きだ。なぜなら、交渉の窓口が1つであり、独裁者とだけ合意に達すれば、後で厄介な問題は持ち上がらないからである。もし、ロスチャイルド家やロックフェラー家の番頭がロシアの石油や鉱物に目をつけ、独占的に採掘しようと考えれば、レーニンやスターリンとサシで話をつければいい。独裁者にとっては金銭と権力の維持が最優先なので、莫大な利益が転がってくるなれば食指が動く。一旦交渉が纏まれば、後はシメたもの。採掘による環境破壊なんて心配ないし、労働組合のストライキも無いから、歐米の資本家はやりたい放題だ。民衆政で選ばれた大統領でも、暴君の如き書記長でも、所詮「金に弱い俗人」だから、ユダヤ人ビジネスマンは「札束ビンタ」で相手を支配できる。ところが、世襲の義務に忠実な王侯貴族だと、この「札束ビンタ」が効かないことがあり、逆に猜疑心を招いてしまう。場合によったら、追い出される虞(おそれ)もあるのだ。ニコライ2世のような専制君主は狡猾で用心深いから、「旨い話」で近づいてくるユダヤ人を警戒し、彼らの魂胆を即座に見抜く。そもそも、皇帝や国王は成金の外人が自国にやって来て、先祖伝来の領土を好き勝手に荒らすことを好まない。国家と自分が一体となっているので、売国は売春と同じことになってしまうのだ。

Armand Hammer 01(左  / アーマンド・ハマー)
  ウォール街の野心家を知っているレーニンは、革命に資金を流すユダヤ人の狙いを解っていた。だから、レーニンはその強欲さを利用して自分の基盤を固めようとしたのだろう。この共産主義者はロシア系ユダヤ人のビジネスマンであるアーマンド・ハマー(Armand Hammer)と面会したことがある。ハマーは自伝を書いているが、レーニンと面会した時のエピソードは実に面白い。ちなみに、ハマーは元々医学部卒の青年であったが、父親の出身国であるロシアの惨状を知り、医療や食料の支援を決心したそうだ。この慈善行為にソ連の外務局が注目し、ロシア系アメリカ人の共産主義者でソ連に住むボリス・レインスティンが仲介者となり、ハマーはレーニンと会うことになったらしい。

  1928年当時のソ連は経済的に疲弊したので、「ネップ(NEP / 新経済政策)」を導入し、国民経済の蘇生を図っていた。1921年にハマーが訪れた時のソ連は目も当てられぬほどの状態で、貧困や飢餓で国民生活はボロボロだ。街の中心部でも人通りが少なく、時折、荷車や古い馬車が通る程度。自動車なんか稀である。人々はボロを着ており、靴下や靴を履いている者はほとんどいなく、薄汚れた布で足をくるんでいるだけ。中にはフェルトのブーツを履いている者もいたが、大半の子供は裸足だった。社会主義の理想郷が出現したというのに、街では一人として笑顔の者は見当たらず、みんな意気消沈。ただし、通行人の中には、皮のコートに膝下の半ズボン、編み上げ靴と軍服姿の人物がいたそうだが、それは共産党の役人だった。(アーマンド・ハマー 『ドクター・ハマー / 私はなぜ米ソ首脳を動かすのか』 広瀬隆訳、ダイヤモンド社、昭和62年、p.93) 青白いロシア人に驚くハマーがエカチェリンブルクを訪れた時には、恐ろしい飢餓が蔓延しており、大勢の国民が苦しんでいた。

     ハマーは色々な地域を廻ったそうで、ウラル地方で出逢ったある老人は、黙々と松の木材をノコギリで挽いていた。彼が「何をやっているんだ?」と爺さんに尋ねると、この老人は「自分の棺桶を作っているところだ」、と答えたそうだ。なぜなら、あと三週間の食料しか残っていないから、自分が死んだ時、犬っころみたいに土の中へ直に埋めらるのは真っ平御免。だから、こうやって今、自分用の棺桶を作っているんだ」と述べたらしい。(上掲書、p.108.) こうした惨状を目にしたハマーは、米国で安くなっていた小麦を取り寄せることにした。後日、百万ドル相当の穀物がウラル港に届けられると、これを目にしたロシア人は感動し、ハマー青年に拍手喝采だった。

  ソ連の赤い皇帝は、このユダヤ人青年(23歳)に着目し、彼に会うことにした。たぶん、ハマーを梃子(てこ)にして、アメリカの資本家を導こうとしたのだろう。ハマーによれば、レーニンはアメリカとロシアが助け合うことを強調したそうだ。レーニン曰わく、

   本当に我々が必要としているのは、ロシアの車輪をもう一度回転させるための、アメリカの資本と技術援助なのです。(上掲書、p.118.)

  新経済政策(ネップ)でロシアの経済的潜在能力を引き出したいレーニンは、アメリカ商人へのインセンティブを考えていた。きっと強欲な外国人には「旨い汁」が必要と考えていたのだろう。レーニンは言う。

   我々は外国人に商業や工業の営業許可を与え、ネップを迅速に進めたいのです。(上掲書、p.119)

  歐米の金融業者や貿易商にとって独占的営業権は垂涎の的である。ハマーが指摘したように、ロシアには世界最大級の鉱物資源が眠っており、天然ガスや石油はもちろんことこ、プラチナ、エメラルド、石綿、銅などの宝庫である。現在でもロシアの天然資源は魅力的で、パラジウム、ニッケル、マグネシウム、ボーキサイト、ウラン、コバルト、黒鉛、珪藻土、ゴールドに目を奪われるビジネスマンは結構多い。だから、外国で青い鳥を求めるアメリカの富豪連中が、あれやこれやと共産党政府を支援し、金の卵を産む赤い鳥を独占したいと思うのは当然だ。後に、大手石油会社のオキシデンタル・オイル」を所有するハマーも、ソ連との人脈を大切にし、米ソを結ぶ政商として活躍する。

  「ロシア革命」を実行したユダヤ人とそれを支援したユダヤ人について説明すると長くなるので、ここでは省略する。(ユダヤ人の活躍については、別の記事で紹介したい。) とにかく、グローバリストは大金を使って政治家を手懐け、子飼いにされた政治家は有権者ではなく御主人様のために働く。主要メディアは貯金箱から10ドルを献金した少女の話を美談にするが、現実の政治は1億ドルを寄附したパトロン、あるいは100億ドルの裏献金をした大富豪が操る。10ドルや20ドルといった端金(はしたがね)を100口集めたって、下院議員や上院議員は動かない。せいぜい、新聞記者やテレビ局員を呼んで、子供達と笑顔の記念写真を撮るくらいだ。

  日本も同じで、二階俊博が江沢民や習近平を優遇したり、石破茂が北鮮を擁護するのは、純粋な気持ちからではない。もしかすると、北京政府が多額の資金を流しているのかも知れないし、朝鮮労働党が女を与えて証拠写真を握っているからかも知れないのだ。外国の工作員からすれば日本の政治家なんてチョロい。馬鹿の見本としか言い様がなく、美女を派遣すれば簡単に引っ掛かるし、数千万円くらい手渡せば、忠犬よりも忠実となる。国会議員が作った研究所や勉強会に属する知識人などはもっと情けなく、いつの間にか別の政治家にセットで売却されてしまうのだ。大手メディアの論説委員も無防備だから、支那や朝鮮に出張すれば、落とし穴へ真っ逆さま。先方から妙な「御馳走」を差し出されると、「頂きまぁぁ~す !」と食らいつく。しかし、帰国後、外国のスパイから濃厚なベッドシーン写真を提示され、真っ青になることもしばしば。したがって、支那や朝鮮に好意的な記事を書く論説委員や政治部記者、急に論調や意見を変えた大学教授とか評論家には気をつけた方がいい。

  与野党を問わず、日本の国会議員には支那贔屓が多いけど、それは一般国民に国家意識が無く、防諜組織も無いからだろう。また、祖国を裏切る事が自分の家族を売り渡す事じゃないから、政治家は平然と袖の下を受け取ることができる。自分一人だけがお金を貰うと不安になるが、派閥の領袖から陣笠議員までが売国奴になっていれば、何となく安心だ。一方、武家による統治だと、外国の工作員は買収が困難になる。考えてもみよ。徳川家や島津家、毛利家、前田家などを率いる棟梁が、「札束ビンタ」を受けて家臣と領民を売り渡すのか? 德川慶喜や島津斉彬が支那人から1億円をもらい、明治天皇を北京の皇帝に売却するなんて有り得ない。

  しかし、宮澤喜一は陛下を江沢民に引き渡したし、小沢一郎は「習近平様にお辞儀をしろ!」と迫った。安倍総理も陛下を習近平に売り渡す寸前だった。菅義偉なら躊躇なく天皇陛下に命令し、陛下の背中をド突きながら赤い皇帝に面会させるだろう。一般国民はワイドショーの説明が無ければ理解できないから、マスコミが「素晴らしい会見」と褒め称えれば、習近平の訪日にすんなりと賛成する。デモクラシーでは個人は砂粒程度だから、保守派国民がいくら騒いでも、所詮は「焼け石に水」程度の抗議だろう。国家や皇室との絆を切断された日本人は、自分の生活しか考えない。愚劣な総裁候補が立ち並ぶのは、国民が望むデモクラシーが円熟したからだ。この悪循環を断ち切るには、立派な人物への委任独裁しかないんだけど、今の日本じゃ無理だよねぇ~。



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