無敵の太陽

主要マスメディアでは解説されない政治問題・文化・社会現象などを論評する。固定観念では分からない問題を黒木頼景が明確に論ずる。

イングランド / ブリテン

黒くなるイギリス人 / 歴史の書き換えが文化となる

深まる国民の分裂

Klaus Schwab 7721(左  / クラウス・シュワブ )
  最近、アメリカに関する報道の中で、「World Economic Forum」の創設者であるクラウス・シュワブ(Klaus Schwab)が提唱する「グレイト・リセット(Great Reset)」をよく耳にする。これは西歐世界の有力者が従来の枠組みを破壊して、新たな枠組み(paradigm)を築き上げようとする壮大な計画だ。日本や歐米諸国の正常な国民、すなわち先祖伝来の生活様式を守り、子孫へ残すことを義務と感じる保守的な人々からすれば、常識外れの“とんでもない”暴挙に思える。ところが、国際金融を裏で動かし、世界市場の将来を決めるグローバリストにとったら、低賃金労働者の移動を阻む国境や、不合理としか思えない各地の商慣習、外国人を戸惑わせるだけの固有文化などは、目の前の利益を妨げる障碍物(impediment)でしかない。ゆえに、こうした“悪弊”は除去すべし、というのが帝国主義者の意向だ。

  グローバリズムの推進者にとって、忌々しく“厄介な問題”とは何か? それは、国境を跨いだマネー・ゲームに刃向かうナショナリストの防衛本能である。例えば、自国の産業と雇用を守ろうとする国益派の政権や、食品の安全性を確保しようとする消費者支援団体、国際企業の森林伐採に反対する環境保護の活動家、労働移民を排斥する民族政党などは、巨額の利権を貪るグローバル企業にとって目障りな存在だ。たいていの場合、こうした邪魔者は政治的圧力で潰される。例えば、遺伝子ワクチンに疑問を呈する者は社会的に抹殺されか、YouTubeやフェイスブックの閉鎖で泣いてしまうだろう。雑誌や新聞だと「広告剝がし」という制裁が恐ろしい。グーグルとかアマゾン、モンサント、ファイザー、ゴールドマン・サックスなどにとって都合のいい国家とは、多国籍企業に靡く政権と従順で勤勉な大衆が存在する弱小国である。

  とにかく、外国勢力にっとて最も大切なのは、国内の一致団結を崩す分断作戦だ。もしも、現地の民衆が外人の搾取に気がつき、挙国一致の体制で反撃に出れば非常に厄介である。「分断して統治せよ ! (Divide and Rule !)」は侵掠者の定跡だ。日本が脆いのに滅びないのは、皇室という「核」が存在するからで、いくら支那人やロシア人が日本を支配しようとしても、国民を束ねる皇室があると簡単には実行できない。だから、日本を植民地にしたい北京政府は、合法的に皇室を滅ぼし、日本人をバラバラにしようと考える。その一つが支那移民の輸出で、大量の支那人を日本に送り込めば、合法的な選挙で政権を握ることが出来るし、多数決の原理で皇室の廃絶も可能である。

  たとえ一気に撲滅できなくても、真綿で首を締め付けるように皇室予算を徐々に少なくすれば、皇族は精神的に苦しむだろう。それに、週刊誌を使って皇族のスキャンダルをもでっち上げれば、アホな国民は皇族に反感を抱き、皇室を「無用の長物」と考えるようになる。こうした陰謀と並行して、帰化制度を緩和し、何十万人もの支那人を「日本国民」に変換できれば、北京政府の日本支配は容易になる。もし、帰化支那人が日本社会で確固とした地位を築き、政治献金で与党を牛耳れば、後は「棚からぼた餅」を待つだけでいい。日系日本人は数が多いだけのマイノリティーとなり、支那人にこき使われるだけのネイティヴ・ジャパニーズとなる。創価学会は帰化支那人の新規会員が増えるから大喜びかも。帰化鮮人の企業については以前、当ブログで紹介したからここでは省略する。

  歐米諸国では既に多民族主義で昔ながらの社会が麻の如く乱れている。昔は「国民の一体感」とか「君民の紐帯」があったけど、有色移民の大量流入で霧のように薄くなってしまった。アジアやアフリカ諸国に「コモンウェルス(Commonwealth)」を形成したブリテン王国は、元植民地を手放すのが惜しくなって、第二次世界大戦後、被支配者である現地人の移住を許してしまった。1950年代、カリブ海から黒人移民を乗せてきた「エンパイア・ウィンドラッシュ(Empire Windrush)」号の話は有名で、まだ白人社会を“当然”と思っていたイギリス人は、船上のジャマイカ人を見てビックリ。異質な黒人が船から降りてきて、自宅の近所にあるアパートメントに棲み着いたんだから無理もない。

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( 写真  /  「エンパイア・ウィンドラシュ」号でやって来たジャマイカ移民)

     こうした黒いエイリアンは、様々な職場に現れ、子供が通う学校でも見かけるようになった。それゆえ、温厚なイギリス人でも眉を顰めたし、正直な中流階級は遠慮なく反対意見を表明した。特に、有色人種と接する機会が多く、賃金低下に直面した白人労働者は憤慨し、彼らの多くが保守党のイノック・パウェル(Enoch Powell)に希望を託した。知性と勇気を兼ね備えるパウェルは、このまま有色移民が増え続けると、いつか将来、流血の事態が起きるだろうと予言した。そして、彼の懸念は的中し、イングランド国内で人種対立が勃発する。ロンドンではムスリムによるテロ事件すら発生したのだから、移民を受け容れた議員は切腹ものだろう。

  ところが、教養階級のイギリス人、とりわけ大学教育を受けた上層中流階級、高額所得のビジネスマン、特殊技術を身につけた専門職、中央官僚、国会議員、リベラル教師などは、悉く多民族・多文化主義に賛成なのだ。たとえ、イングランドの街中でパキ人やインド人、アラブ人、トルコ人、ケニア人、モロッコ人、クルド人、支那人などが闊歩していても知らん顔。ロッチデールやバーミンガムがバグダッドやカイロのようになっても平気だし、労働者階級の白人娘が、中東アジア人に輪姦されても騒がない。警察署のお偉方も人種差別の嫌疑を懼れているから、トルコ人やアラブ人の性犯罪を「普通の事件」と見なしている。

  レイシズムの呪縛は国家の指導層を麻痺させている。オックスフォード大学やケムブリッジ大学、イートン校やラグビー校を出たエリート国民なら、イングランドがアングル人やザクセン人の王国で、サセックスやウェセックスにはゲルマン人が定住した、という歴史くらい分かっているはず。しかし、彼らは左翼教育に染まったせいか、ブリテン島がオスマントルコの属州だった、と教えられても逆らうことはない。昔のイギリス人やスコット人なら、サラセン人やムーア人がポーツマスやヘイスティングスに上陸すれば、「祖国を守れ !」と仲間に呼びかけ、父から受け継いだ剣を握って出陣したものだが、今じゃ、旅館の小僧みたいに「ウェルカム !」と述べて頭(こうべ)を垂れている。ホレイショ・ネルソン提督が蘇ったら、もう一度墓場に戻ってしまうだろう。

Joseph Goebbels 001(左 / ヨゼフ・ゲッベルス )
  政治プロパガンダというのは、民衆に気づかれず、それとなく実行するもので、ナチ・ドイツのようにプロパンダ省(Reichs ministerium für Volksaufklärung und Propaganda)を堂々と創設するなんて愚の骨頂だ。陰謀の天才、暗闇の悪魔たる支那人なら絶対にやらない下策である。ユダヤ人は宣伝大臣のヨゼフ・ゲッベルス(Joseph Goebbels)を蛇蝎の如く憎み、ナチスの反ユダヤ主義を糾弾するが、ユダヤ人の方がヒトラーやケッベルスよりも数万倍、否、数億倍も狡猾である。なぜなら、ユダヤ人は決して表の組織を作らないからだ。彼らは巨額な資金を以てコソコソと動く。しかも、大金持ちの投資家や映画会社の重役が、自発的かつ献身的に活動するんだから凄い。筋金入りのシオニストでなくても、ユダヤ人は無意識的に同胞の利益と安全を図っている。ある者は個人的な怨みを抱いて反ゲルマン主義者になっているし、別の者は仲間からの称讃を得たいと思って大金を出す。米国に住むユダヤ人は、イスラエルに戻らないことに「罪悪感」を覚えるので、イスラエルのユダヤ人以上にシオニズムの礼讃者となる。KISSのジーン・シモンズは熱心なシオニストだが、やはり異教徒が住むアメリカを離れたくないそうだ。

  ブリテンに棲み着くユダヤ人は、現地のアングロ・サクソン人を洗脳するため、政界や財界ばかりでなく、教育界や藝能・メディア界にも浸透し、反ユダヤ主義は「絶対悪」と決めつけ、民族主義や優生思想は「けしからん」と吹聴する。なぜなら、イングランドやスコットランドのアングロ・サクソン人やケルト人、アイリス人、ウェイル人、西歐系帰化人がユダヤ人の害悪に勘づき、一致団結して排斥しようと蹶起(けっき)すれば、ユダヤ人にとって最大の恐怖になるからだ。一般のイギリス人は決して口にしないけど、露骨な国粋主義者だと正直に「イギリス人のためのイングランド(England for the English.)」と述べてしまう。もっと筋金入りの愛国者になれば、「メリー・イングランド(Marry England)」を求めてしまうし、祖国を「ユダヤ人の国(Judenland)」に変えることに猛反対となる。ユダヤ人を追放したエドワード1世はイングランドの英雄だ。

  “良心的”という言葉を愛する赤い白人や、リベラル思想にかぶれた“なんちゃって左翼”は、大学に潜むマルキスト教授を怪しまず、むしろ、彼らの説教をみんなで称讃したりする。これらのエセ・インテリはシェリー(Percy Bysshe Shelley)やポープ(Alexander Pope)の詩を口ずさんで教養人を気取っているが、エンターテイメント業界が垂れ流す反英プロパガンダには目もくれず、「下層民の娯楽だろう」と言って蔑む。でも、時折、自宅でこっそりと低俗な映画を楽しみ、いつの間にか洗脳されていたりする。彼らはアングリカン教会が腐敗しても、祖先から受け継いだ倫理道徳を馬鹿にされても怒らない。ブリテンのTVドラマでは、同性愛者や変態のキャラクターが跋扈し、卑猥で下品な藝人が毎日のように出ている。ドラマの配役でも多民族主義が横行し、どの作品にも必ず黒人やインド人、アフブ系やパキスタン系のムスリムが登場するんだから、観ていて厭になる。脚本だって「無理矢理」といったストーリー展開だ。

  民衆の意識を変革するには、学術書や教科書ではなく、映画やTVドラマが一番いい。何しろ、民衆が自発的に吸収してくれる訳だから、制作者は思いのままに特殊なイデオロギーを注入できる。最近のTVドラマは特に悪質で、それとなく歴史の捏造が行われているから怖い。例えば、2009年に「BBC One」で放送された『ロビン・フッド(Robin Hood)』には、戦闘的司祭の「タック(Tuck)」という修道士が登場するんだけど、そのキャラクターを演じるのが黒人俳優のデイヴィッド・ヘアウッド(David Harewood)。そりゃあ、古代や中世には北アフリカ出身の修道士がいたけど、イングランドを舞台にする「ロビン・フッド」の物語に相応しいとは思えない。どうしても外人の役者にしたいのであれば、デンマークやスカンジナヴィアからのゲルマン系男優でいいじゃないか。

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(左  : デイヴィッド・ヘアウッド  / 中央 : エンジェル・コールビー  / 右 : 『マーリン』に出演したコールビー )

  「BBC One」は2008年から2012年にかけて『魔術師マーリン(Merlin)』を放送した。ところが、ここにも奇妙な配役があり、侍女からキャメロットの王妃になる「グウェン(グィネヴィア / Guinevere)」に問題があった。このキャラクターを演じたのは、これまた非白人のエンジェル・コールビー(Angel Coulby)という女優である。どうしてアーサー王伝説のドラマなのに、わざわざガイアナ(Guyana)系の南米人を採用したのか? ブリテンには実力と美貌を兼ね備えた女優が結構いるのに、どうして西歐系女優を斥けて、非西歐系の役者を用いたのか? ネーデルラントかアイルランドの白人女優じゃ駄目なのか?

  歴史ドラマの変質は他にも例がある。2012年から「BBC Two」が放送している連続ドラマ、『ホロウ・クラウン / 嘆きの王冠(The Hollow Crown)』は、リチャード2世、ヘンリー4世、ヘンリー5世、ヘンリー6世、リチャード3世の各時代を描いて話題となった。2016年に放送された「ヘンリー6世 / Part 1」では、フランス出身の王妃で知られるマーガレット・オブ・アンジュー(Margaret of Anjou)」が登場するんだけど、この役を、何と黒人女優のソフィー・オコネドー(Sophie Okonedo)が演じているのだ。こんなキャスティングを目にすれば、日本人でもビックリして「えぇぇぇ~ !!!」と悲鳴を上げてしまうだろう。だが、制作者の顔ぶれを眺めてみれば、「なるほどねぇ~」と納得できる。

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(左 : ソフィー・オコネドー  / 王妃に扮したオコネドー  /  「マーガレット・オブ・アンジュー」の肖像画  /  右 : サム・メンデス )

  このドラマを手掛けたのは、あの有名なサム・メンデス(Samuel Alexander Mendes)監督だ。彼の父親はポルトガル系のカトリック信徒であるが、母親はイングランドのユダヤ人。歐米社会に棲み着くユダヤ人には、ヨーロッパ人みたいな顔つきの人がいるけど、よくよく両親の素性を調べてみると、父方か母方のどちらかにユダヤ人がいたりする。肉体はヨーロッパ人てきでも、その精神はセム人という左翼がいるから、一般の視聴者は注意しなければならない。サム・メンデスは日本人にもよく知られており、007シリーズのヒット作『スカイフォール(Skyfall)』や『スペクター(Spectre)』の監督でもあった。さらに、メンデスは『タイタニック』で人気女優となったケイト・ウィンスレット(Kate Winslet)の元亭主。今は別の女性と再婚している。映画監督が女優に手を附けることは「よくあること」で、日本の映画界も同じだ。関根惠子(現 / 高橋惠子)と結婚した高橋伴明や、岩下志麻を娶った篠田正浩のような監督を思い出せば分かるだろう。

  『嘆きの王冠』よりも更に酷いのは、Netflixが世に送り出した『ブリジャートン(Bridgerton)』という時代劇だ。これはジュリア・クウィン(Julia Quinn)の小説を基にしたTVドラマで、時代設定は1813年のロンドンとなっている。名門貴族のブリジャートン家には八人の兄弟がいて、ドラマの中では各人の恋愛や私生活が描かれているんだけど、アメリカの白人視聴者は、物語の複雑な展開よりも、キャスティングの“多様性”の方に目が向いてしまうのだ。もう、偶然なのか意図的なのか判らないけど、とにかく役者の選択がおぞましい。

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(左 : アジョア・アンドゥー  / イギリス貴族に扮したアンドゥー /   ルビー・バーカー / 右 : ゴルダ・ロシューヴェル )

  例えば、「ダンベリー夫人(Lady Dubury)」役をアジョア・アンドゥー(Adjoa Andoh)が演じているし、「マリーナ・トンプソン(Marina Thompson)」役はルビー・バーカー(Ruby Barker)、「ヘイスティングス公爵サイモン・バセット(Duke of Hastings Simon Basset)」の役はレジィ・ジャン・ペイジ(Regè-Jean Page)、その恋人「ダフネ・バセット(Daphne Bassett)」役を演じるのは白人女優のフィービー・ディネヴァー(Phoebe Dynevor)である。曰く附きの「シャーロット王妃(Queen Charlotte)」は、黒人女優のゴルダ・ロシューヴェル(Golda Rosheuvel)が演じていた。脇役も人種的多様性に富んでおり、「ウィル・モンドリッチ」というボクサー役をマーティンズ・インハンベ(Martins Imhangbe)が演じ、「ジェネヴィエール・デラクロワ(Geneviere Delacroix)」役をキャサリン・ドライズデイル(Kathryn Drysdale)が演じているんだから、目眩がしてもおかしくはない。

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( 左 : フィービー・ディネヴァー / レジィ・ジャン・ペイジ  /  マーティンズ・インハンベ / 右 : キャサリン・ドライズデイル  )

  まともな神経を持つ日本人なら、『ブリジャートン』を観て呆れ返ってしまうけど、これを手掛けた制作者を調べてみれば、「まっ、しょうがないか !」と諦めがつく。何しろ、エグゼクティヴ・プロデューサーが、札附きの極左黒人、ションダ・ライムズ(Shonda Rhimes)なんだから。一応、彼女はヒット作の『Grey's Anatomy』や『Private Practice』、『Scandal』を手掛けた敏腕プロデューサーなんだけど、その精神は典型的なマルキスト黒人だ。ライムズは政治活動にも熱心で、下層国民に投票を呼びかけ、黒人を扇動して投票所に向かわせる政治団体、「When We All Vote」の要職に就いている。この団体を創設したのは、ホワイトハウスを去ったミッシェル・オバマで、支援者リストにはトム・ハンクス(Tom Hanks)のような左翼俳優がゾロゾロ名を連ねている。

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(左 : ドラマで共演したレジィ・ジャン・ペイジとフィービー・ディネヴァー /  中央 : ションダ・ライムズ  / 右 :  ミッシェル・オバマ )

  後から協力者になった藝人も数多く、2020年の大統領選挙の時には、朝鮮系女優のサンドラ・オー(Sandra Oh)やユダヤ人コメディアンのラリー・デイヴィス(Larry Davis)、ヒップホップMCのスヌープ・ドッグ(Snoop Dogg)などが駆けつけていた。『グレイズ・アナトミー』に出ていたサンドラ・オーは、ライムズに媚びていたのかも知れないが、こんなアジア人が「人気女優」なんて未だに信じられない。ハリウッドの制作陣やショウビズ評論家は、矢鱈とアジア系の俳優を持ち上げるが、支那系や朝鮮系の女優が本当に西歐人から評価されているのか? もし、彼女達が本当にビッグ・スターなら、日本でも写真集が発売されたり、化粧品会社のモデルに採用されるはずなんだけど、一向にそうした報道は聞いたことがない。昔、芳賀書店がファラー・フォセットやシェリル・ラッド、ナタリー・ドロン、ロミー・シュナイダーの写真集を発売していたけど、アジア系女優の写真集なんて滅多に無かったぞ。

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(左 : ファラー・フォセット  /  サンドラ・オー  / ラリー・デイヴィス  / 右 : スヌープ・ドッグ )

Carolyn Hinds 022(左  / キャロリン・ヒンズ )
  「嘘」や「ゴリ押し」を嫌う日本人なら、英米の白人視聴者がどう評価しているのか知りたいだろう。しかし、人種論を敬遠するイギリス人やアメリカ人が本音を語ることはない。たとえ、彼らに意見を尋ねても、建前の感想述べるだけで、黒人から批判されそうな本音は決して口にしないのだ。一方、有色人種の評論家は『ブリジャートン』を高く評価している。例えば、映画評論家のキャロリン・ヒンズ(Carolyn Hinds)は、イギリス貴族を描いた時代劇に黒人役者を抜擢した事に大感激。(Carolyn Hinds, "Bridgerton Sees Race Through a Colorist Lens", Observer, 1 January 2021.) 普通の英国ドラマなら、黒人はチョイ役かセリフの少ない脇役程度だ。従来のTVドラマなら、物語の主人公や重要な登場人物は必ず白人で、黒人が主要キャラクターに採用されることは決して無かった。ましてや、巨額な予算をかけて制作されるメジャーなドラマとなれば、有色人種が脚光を浴びることはまず有り得ない。だから、ヒンズは『ブリジャートン』に感激し、毎回、番組を楽しんで観ていた。筆者は一般のアングロ・サクソン系視聴者、あるいはスコット系かアイリス系のブリテン人がどう思っていたのかを知りたい。

  日本の一般視聴者は『ブリジャートン』をNetflixで観ても、ちょっと不思議な海外ドラマとしか思わないが、こうした作品をたくさん観ているイギリス人は、知らず知らずのうちに多民族主義を植え付けられている。若い世代ほど有色移民に対する拒絶反応が少ないのは、幼い頃から多民族教育で調教されているからだ。確かに、物心つく頃から、学校に違った容姿の友達が居て、就職する年齢になれば、職場にインド人やアラブ人、黒人、支那人がウジャウジャ居るんだから、人種の違いに鈍感になっても当然である。イギリス人が主流だった1950年代の社会を知っている高齢者だけが、イングランドの変貌に驚愕し、異邦人の浸透に不満を募らせている。

  しかし、老人の余生は短く、大した権力も無いから、没落する祖国を黙って見守ることしかできない。70歳代や80歳代の高齢者は、幼い時に愛国心を発揮して戦場へ向かった大人達を覚えているから、イングランドの衰亡に心を痛めている。ブリテン軍の将兵は祖国を守るため、歐洲随一の軍隊を誇るドイツと闘い、やっとの思いで勝利を摑んだ。ところが、勝利の果実は意外と少なく、帰還した兵卒は貧乏くじを引いた気分であったという。国家総力戦で良質なイギリス人が死んで、不愉快な外国人が増えたんだから、生き残ったイギリス人は堪ったもんじゃない。疲弊した祖国には、ポーランドからの亡命軍人が残留し、穢らわしいユダヤ難民が押し寄せてきた。さらに、求めてもいないジャマイカ人やインド人も続々と入ってきたから、貧乏になったイギリス人がナチズムに共感を抱いても当然だ。実際、ブリテンには社会主義者が多いし、国家と民族を優先するナショナリストが多い。ナチ・ドイツは労働者を主体とした平等社会を目指したが、イングランドは依然として階級社会だから、どちらが白人労働者にとって理想郷なのか迷ってしまうだろう。

  第二次世界大戦の勝者たるブリテンとアメリカでは、異人種の流入で社会が分断されている。しかし、やがて日本でも似たような惨劇が起きるに違いない。もし、日本の時代劇で支那人や朝鮮人の役者が横行し、ベトナム人やフィリピン人の役者が戦国大名や剣豪を演じたら、日系日本人は本当に厭になる。織田信長を支那人が、豊臣秀吉を朝鮮人、徳川家康をベトナム人が演じたら、日系人の視聴者はどう思うのか? また、日露戦争を題材にした大河ドラマで、乃木大将や東郷元帥の役をフィリピン人やタイ人の俳優が演じたら、テレビに向かって石を投げつけたくなる。さすがに、明治天皇や昭和天皇の役にインド人やトルコ人の俳優を起用することはないだろうが、帰化支那人の子供か日鮮混血児の役者なら、NHKで抜擢される可能性はかなり高い。むしろ、積極的に採用されるんじゃないか。

  そう言えば、昭和32年に『明治天皇と日露戦争』という映画が制作されたけど、畏れ多い明治天皇の役には、嵐勘寿郎(あらし・かんじゅうろう / アラカン)が抜擢された。当時、誰も天皇陛下を演じたことがなかったから、大御所のアラカンも緊張して演じたらしい。アラカン本人と制作陣は冷や汗ものだったというが、現在の映画監督や配給会社には、こうした畏敬の念は無いだろう。ただし、いくら反日のNHKでも、明治天皇や昭和天皇の役にボビー・オロゴンとか河本準一を起用することはあるまい。たぶん、あと20年くらいは日系人が主体のドラマが続くと思うんだけど、希望的観測は外れることが多いよねぇ~。


  

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国際金融業者の誘惑 / 保守派へ伸びる魔の手 (前編)

ブリテン国民党に忍び寄る黄金の指

Deep State 3Jews 04








  以前から、チャンネル桜には元外務官僚の馬渕睦夫大使が出演し、グローバリストの資本家や「ディープ・ステイト(Deep State)」なる闇組織、およびメディアを巻き込んだエスタブリッシュメントを批判している。最近では、近代史家の林千勝(はやし・ちかつ)も加わり、討論会などで共産主義とユダヤ資本の歴史を述べていた。歐米社会では、ユダヤ人と金融資本家に関する論評は昔からあって、筆者も学生時代に「右翼」と称される知識人が指摘する「裏の世界史」に興味を持っていた。例えば、カルフォルニア州立大学(California State University Los Angeles)とスタンフォード大学の「フーバー研究所(Hoover Institution)」に属していたアンソニー・サットン(Anthony Cyril Sutton)教授による三部作は、いま読んでみても結構おもしろい。一般人には知られていないが、保守派国民の中にはサットン教授が出版した『Wall Street and the Bolshevik Revolution』や『Wall Street and FDR』、『Wall Street and the Rise of Hitler』を読んだことがある人もいるんじゃないか。

Anthony Sutton 1Carroll Quigley 1(左 : アンソニー・サットン  /  右 : キャロル・キグリー)
  日本のアカデミック出版社は娯楽系の陰謀論を嫌うので、グローバリストのユダヤ人や共産主義を鼓舞する金融業者が出てくる洋書を翻訳したがらない。しかし、実際の国際政治では巨大な組織が暗躍しており、その全貌を知ることができなくても、ちょっとした片鱗くらいは“ぼんやり”と見え隠れてしている。だから、丹念に西歐史を調べてみれば、教科書に記されない“意外”な事実を摑めたりする。日本ではまだ翻訳されていないが、キャロル・キグリー(Carroll Quigley)教授の『Tragedy and Hope』は貴重な情報の宝庫で、英米のパワー・エリートについて知ることができる。ただし、1,360ページほどの大著なので、読破するのに時間が掛かるから“積ん読”状態になっている場合が多い。しかも、値段が普通の本よりも高いので、小遣いの少ない日本人だと尻込みしてしまう。(平成の初め頃、筆者は神田の古本屋で取り寄せてもらったけど、1万円近くかかってしまっので唖然としたことがある。令和の時代だと簡単に洋書が手に入るので、インターネットが普及していない昭和とは大違いだ。)

  最近だと、「ディープ・ステイト」なる集団を口にする保守派国民も多くなった。しかし、筆者にはその実態がよく分からないので、「ロスチャイルド家とかロックフェラー家のような大富豪が率いる非公式グループなのかなぁ~」といった認識しかない。でも、ある種のユダヤ人が絡んでいることだけは何となく解る。『正論』とか『WiLL』といった保守派雑誌では全く取り上げられないが、英国の保守派界隈では色々と興味深い事件が起こっている。その内の一つが、「ブリテン国民党(British National Prty / BNP)」への資金提供だ。ブリテン国内だけではなく、日本や米国、歐洲でもBNPは「右翼政党」という評価になっており、人種差別や排外主義の極右勢力と思われている。しかし、実際は「ブリテン人のためのブリテン」という理念を看板にしているだけだ。

  ちょうど、大戦前に、ジョルジュ・モコ(Georges Mauco)やアルフレッド・ソーヴィー(Alfred Sauvy)といったフランス人が、「フランス人のためのフランス」と主張して、移民の選別を主張していたが、自国を大切にする愛国者なら当然の考えだろう。「誰でも歓迎」なんて旅館の女将だって言わないぞ。例えば、支那人の宿泊客なんか驚くほど部屋を汚くするから、女中のオバちゃん達はカンカンだった。マナーの悪い支那人は、旅館の共同食堂でフライド・チキンを喰えば、床に鶏の骨を棄ててしまうし、大浴場に入ればギャアギャアうるさい。しかも、奇妙な声を上げながら痰を吐くから、日本人のお客はビックリ。さらに信じられないのは、布団の中で寝糞をすることだ。どうして便所に行かないのか分からないが、ウンコまみれの布団は廃棄処分となる。ベトナム人の“研修生”も厄介で、彼らは生活に困れば養豚場に忍び込み、美味しそうな豚を強奪してバーベキュー。余った肉はネット販売にして儲けてしまう。新参者の朝鮮人は、日本人を憎むくせに、矢鱈と日本企業に就職し、そのまま日本に住み着いて国籍を得ようとする。こうした現実を目にすれば、アジア人との共存なんて狂気の沙汰でしかない。

Nick Griffin 3(左  / ニック・グリフィン )
  2014年まで、BNPの代表はニック・グリフィン(Nicholas John Griffin)が務めていた。彼はよくBBCの討論番組「Question Time」に出ていたから、BBCを観ている日本人なら彼を知っているだろう。グリフィン党首は主要マスコミから道化のように扱われ、皮肉を込めて侮蔑されていたが、彼は左翼の偽善や移民問題を厳しく批判していたから、不満を抱える国民からはある程度の支持を受けていた。もちろん、BBCやガーディアン紙はリベラル思想で染まっているから、BNPをネオナチ団体のように扱っている。

  このBNPを率いるグリフィン党首は、2013年の1月に演説を行い、その中でとても興味深い話を披露していた。ある時、彼のもとへ「ネオコン」や「シオニスト」系のアメリカ人が訪ねてきたという。彼らはグリフィン氏に資金提供したい、と申し出たそうだ。ただし、それには条件が二つあった。一つは、BNPがムスリム批判に特化すること。つまり、英国へやって来るムスリム移民とかムスリム・テロリストなどを集中的に非難せよ、という注文である。もう一つは、金融制度には触れるな、という命令だった。すなわち、国内・国外を問わず、「様々な金融システムや世界を股に掛ける銀行家、およびヘッジファンドの連中を批判したら駄目 !」と要求してきたのだ。

  この条件を提示されたグリフィン党首は、即座に「嫌だ! 承服できない !」と断った。確かに、多額の献金には魅力がある。そもそも、「極右政党」には企業献金は集まらないし、BNPの党員は威勢が良くても、ほとんどが労働者階級の貧乏人だ。それとは対照的に、保守党や労働党には大富豪のユダヤ人が多額の政治献金をしてくれる。「ネオナチ集団」と思われているBNPには、億単位のプレゼントなんか無い。こんな訳だから、裕福なアメリカ人の資金提供は干天の慈雨となる。しかし、グリフィン党首は魂を売らなかった。彼は私腹を肥やそうと思えば出来たはずだが意地を通した。狡賢い党首なら、こっそりとユダの金貨を懐にしまって、イスラム教徒を激しく非難するだろう。当時、イスラム系移民による強姦事件や誘惑事件が社会問題となっていたから、クリフィンはムスリム排斥の急先鋒になれたはずだ。

  信念を貫く政治家は惨めな晩年を過ごすことが多い。社会党や共産党の議員なら、税金にタカった挙げ句、高額な恩給を手にする。左翼というのは、学校でイジメが起きれば相談員を増加するし、家庭内暴力に苦しむ女性が現れると、「被害者対策室」を設置する。環境問題が話題となれば対策委員会を設置するし、移民問題が持ち上がれば人権活動家が政府に雇われる。左翼陣営は仲間に職を斡旋して大喜びだが、一般国民はこれらの人件費や運営費を賄うべく納税だ。ニック・グリフィンはイギリス人のために「憎まれ役」を担い、主流マスコミから叩かれたが、そのことで儲けたことはない。彼はBNPの党首を退任したが、人権委員会との裁判沙汰で敗訴し、2015年、12万ポンド(約2千280万円)を支払う破目になった。(1ポンド190円で換算。) そのため、グリフィン氏は破産を宣言し、ハンガリーに移住しようと試みるが、ハンガリー政府から門前払いを喰ってしまった。あの時、意地を張らずユダヤ人の銭を貰っていれば、豊かな隠退生活を送れたのにねぇ~。

Neocons 001(左  / 「ネオコン」と呼ばれた人々 )
  それにしても、これは面白い話だ。「ネオコンやシオニストの連中」といったら、おそらくイスラエルと昵懇のユダヤ系アメリカ人じゃないのか。彼らは民衆のナショナリズムを嫌っているから、それを“中和”すべく、あるいは“懐柔”すべく金銭を渡すことにしたのだろう。「ムスリム批判に特化せよ!」という注文も、「ユダヤ人に対する批判が起きてしまうのでは・・・」と危惧したからに違いない。そして、「金融制度には触れるな!」という禁止も、そこが彼らの「弱点」だからだろう。もし、ナショナリスト勢力が巨大な利益を得る金融資本家に矛先を向ければ、一般国民が巧妙な搾取に気づき、その怒りを投資家や銀行かに向けてしまう虞(おそれ)がある。

  確かに、大企業の重役や社長、会長、ヘッジファンドの敏腕ディーラー、国際法律事務所の大御所ともなれば、国内外の公共投資、政府資金によるの開発事業、金融商品の販売、株取引、戦争ビジネスで巨額の報酬を得ることができる。しかし、納税となれば外国の子会社や口座へ利益を移し、脱税まがいの節税に励む。さらに、「タックス・ヘブン(租税回避地域)」を利用して膨大な資産を隠そうとするから狡猾だ。米国の大企業優先はよく知られている。たとえ高い法人税があっても、色々な控除や法の抜け穴があるので、実際に納める法人税は意外と少ない。むしろ、きっちりと税金を取られるのは、中小企業のサラリーマンとか、地方企業の経営者、あるいは個人商店のオヤジさん達である。

  BNPへの資金提供という話は、主要メディアでは絶対に聞けない情報で、こういった暴露話を耳にすれば、表に出ないパワー・エリートやスーパー・リッチが裏でどんな策略を企んでいるのかが判る。例えば、ロックフェラー財団やフォード財団、あるいはジョージ・ソロスのオープン・ソサエティー財団などは、民衆党系のリベラル組織や黒人・ヒスパニックが群がる左翼団体に巨額の資金を流す。表向きは“チャリティー活動”だが、グローバリストの財閥は抜け目がない。彼らはこっそりと保守勢力にも裏金を渡し、都合の良い“飼い犬”に育てている。我々はまるで八百長試合を観ているかのようだ。これは手品の「ミスディレクション(陽動作戦)」と同じで、マジシャンは左手の動きを察知されないために、右手で赤いハンカチを振ったり、爆竹を用いて観客の目を逸らそうとする。天空の黒幕は、下界の馬鹿を札束で動かし、下らない喧嘩をさせて世間の目を欺く。

  一般のアメリカ人や日本人は脳天気だから、物事の本質を見極めるよりも、表面に浮かぶ虚構に目を奪われる。例えば、バラク・オバマのような黒人が現れると、リベラル白人や同胞の黒人は大喜び。テレビや新聞も一緒になって騒ぐから、ドイツやフランスのインテリ愚者も大絶賛。しかし、オバマを支援するのは黒人やヒスパニックの下層民ばかりじゃない。注目すべきは、首席補佐官になったラーム・エマニュエルやズビクニー・ブレジンスキーの背後にいた大物だ。最近、暴露報道で有名になった「プロジェクト・ヴェリタス」のジェイムズ・オキーフ(James O'Keefe)は、2009年に極左NGO団体「ACORN(Association of Community Organization for Reform Now)」の不正をバラして話題となった。しかし、大手のマスコミはそこに流れる資金について詮索することはなかった。

Obama 4Wade Rathke 1








(左 : 共産主義が似合うバラク・フセイン・オバマ /  右 : ウェイド・ラスキ)

  ついでに言えば、下層コミュニティーを組織化するACORNは、極左分子のウェイド・ラスキ(Stephen Wade Rathke)によって創設されたが、指導者を含め碌でなしの巣窟だった。彼らは不正投票を画策するし、いいがわしい者にまで支援を躊躇わなかった。さらに、ウェイドの弟であるデイル・ラスキ(Dale Rathke)がACORNの資金を横領していたのだ。ACORNには公金が流れていたので、FOXテレビのメイガン・ケリーが詳しく報じていた。

  オバマ政権時代、FOXテレビで冠番組を持っていたグレン・ベック(Glenn Beck)は、ACORNの腐敗を騒ぎ立て、数回に亙って「ACORN」や「SEIU(Service Employees International Union)」の実態を視聴者に伝えていた。ところが、ベックはその背後に潜むジョージ・ソロスにまで言及したから、さぁ大変。FOXの経営陣はベックに激怒。アメリカ国民に余計な知識を与えたベックは、契約解除でクビになってしまった。要するに、調子に乗ったベックは虎の尻尾を踏んでしまった、ということだ。ユダヤ人のグローバリストたるソロスは、「オープン・ソサエティー財団」を通して様々な組織に巨額の資金を流していた。

George Soros 992Glenn Beck 04








(左 : ジョージ・ソロス  / 右 : グレン・ベック  )

  例えば、「タイズ財団(Tides Foundation)」には287万5,000ドル、その姉妹組織の「タイズ・センター (Tides Center)」には210万ドルを渡していた。その他、「Media Development and Loan Fund」には390万ドル、「Alliance for Climate Change」だと500万ドル、「American Constitution Society」には365万ドルのプレゼント、といった具合だ。(Daniel Fisher, Soros Makes The Kochs Look Like Political Skinflints, Forbes, September 3, 2010.) ホント、大富豪の財布にはギッシリと札束が詰まっている。日米の庶民には絶対真似できないが、オバマやクリント夫妻のパトロンとなっていたクウォンタムファンドの帝王は、「タイズ」だけでも約500万ドル(約5億4千600万円 / 1ドル110円で換算)を渡していたのだ。

  思想の如何を問わず、政治には金がかかる。綺麗事を並べる“リベラル政党”でも、いざ選挙となれば何十億円もの軍資金が必要となるし、普段から次の候補者を揃える予備費も重要だ。これに加えて議員秘書や専属事務員、現場の活動員まで養うとしたら政党助成金だけでは全く不充分。ゆえに、何らかの庇護者(パトロン)が不可欠で、怪しい人物からの資金提供でもOKとなる。宗教団体や土建屋はもちろん、グローバリスト勢力から外国の工作員まで、色々な資金が政党に流れてくる。資金不足のBNPは衰退の一途を辿っており、アダム・ウォーカー(Adam Walker)が党首となっているが、イングランド議会には議席が無い。2010年頃には300名を超える候補者がいたのに、2019年の総選挙では、たった1人の候補者になっていた。左翼教育が蔓延し、異民族が支配するようになると、国家に活力を与えるナショナリズムが衰退する。かつて、イギリス人はスペインやフランス、ドイツと戦い、大量に血を流しながらも勝った。しかし、ユダヤ人を受け容れて自滅の道を歩んでいる。

  


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