(左 : ロッキード・マーティン社の戦闘機 / 左 : レイセオン社のミサイル)
どこの国で勃発しても、「戦争」というのは悲惨な状態をもたらす。戦場に派遣される兵卒は、銃弾の嵐に曝され、精神を破壊される者もいるし、爆撃で手足を吹き飛ばされる者さえいる。硝煙が漂う大地には、黒焦げの遺体や人間の挽肉が散乱し、不運な将兵は鮮血の海に沈んで行く。戦争に巻き込まれた庶民も恐怖におののき、どうしていいのか判らない。憐れな民衆は命からがら逃げ惑うだけで、財産を失った平民は、悲嘆に暮れてディアスポラ(離散)の民となる。人間が難民になれば、ペットの猫ちゃんやワンちゃんも、住み慣れた我が家を離れる訳だから本当に可哀想だ。
ところが、ごく一部の上流階級、つまり大御所となった政治家、回転ドアを通って高級官僚になる元政商、大口献金者として名を馳せる大富豪、財団を使って脱税に励む慈善家の偽善者、といった特権階級にとっては、痛くもかゆくもない単なるビジネス。ウクライナ人が何人死のうとも、ロシア人が極貧になろうとも、一向にお構いなし。彼らはエーゲ海でのクルージングや、山荘での狐狩りで忙しい。確かに、「虐殺された民間人」は酷い姿に変わっているが、そんなもんは電撃殺虫器で駆除された昆虫と同じだ。夏の時期、よく商店の入り口に殺虫灯が設置されるけど、青白く光る電灯の下には、無数の蛾や翅(は)アリが死んでいる。しかし、誰もその数を勘定しないだろう。翌朝になって、店の従業員が掃除するだけ。
世界政治を動かすお金持ちにとって、平和な時代は退屈極まりないどころか、イライラするほど不愉快な状態だ。兵器会社には「在庫」が溜まる一方だし、新たな戦闘機やミサイルを開発する研究も進まなくなる。ところが、焦臭い紛争が勃発すれば万事OK。売れ残った兵器の在庫整理ができるし、大規模な戦争に発展すれば、部品メーカーやゼネコン、エネルギー会社といった関連産業も大喜びだ。米国における2022年度の防衛費は、連邦予算の10%を占める7千680億ドルである。一般のアメリカ人は「強いアメリカ」が大好きだから、膨大な軍事予算が計上されても反対する者は少ない。2020年の軍事費は7千780億ドルもあったし、2021年だって7千820億ドルもあったのだ。
(左 : ドイツ陸軍の部隊 / 右 : アメリカ陸軍の兵士 )
一方、日本人は貧弱な軍隊であれば平和が保てると思っている。1976年以来、日本政府は三木武夫の呪縛で雁字搦め。あの馬鹿げた「防衛費1%枠」とやらを守り続けてきたから、我が国の防衛産業は衰退の一途を辿り、ジリ貧の栄養失調で消滅寸前だ。SLBMを搭載した攻撃型原潜やステルス戦略爆撃機なんて、青空に浮かぶ飛行機雲と変わりがない。まるで、「ラ・フェラーリ」や「ランボルギーニ・アヴェンタドール」のプラモデルを作って、スーパーカーに乗る自分の姿を想像している少年のようだ。
平和ボケの日本を尻目に、あのドイツでさえ防衛体制の梃子入れを決めたそうで、1千億ユーロの軍事費を使うそうだ。バイデン政権なんかは「ウクライナ支援」と称して64億ドルを使うそうだから、もう軍需産業はムーン・ウォークで欣喜雀躍。今年の中間選挙では、民衆党議員の勝手口に洗剤や缶詰じゃなく、ダンボール入りの札束が届けられるんじゃないか。ロシア軍がウクライナ侵攻を始めた2月24日以来、ロッキード・マーティン社(Lockheed Martin)やレイセオン社が買収したレイセオン・テクノロジーズ社(Raytheon Technologies)の株価は鰻登り。まぁ、携帯型ミサイルの「ジャヴェリ(Javelin)」が実戦配備され、あれだけ大々的に宣伝されたから、各国の政治指導者、とりわけアジアやアフリカの独裁者は興味津々だ。日本人もBSのTVショッピングで、電動ノコギリとか高圧洗浄器を目にすれば買いたくなるじゃないか。
戦争で潤うのは軍需産業ばかりじゃない。兵器会社の経営者や株主、そこから献金をもらう政治家なども、美味しい蜜にありつける。ここでは、大手メーカーの株を持つ政治家を何人か紹介したい。(Kimberly Leonard, 'American-made Javelin and Stinger missiles are heading to Ukraine. At least 19 members of Congress personally invest in the defense contractors behind them', Business Insider, March 23, 2022.を参照。)
<下院議員のリスト>
<ジョン・ラザフォード(John Rutherford) 共和党 / フロリダ州選出>
1,001ドルから15,000ドル相当のレイセオン社の株を保有。ラザフォード議員は下院調達委員会(House Appropriations Committee)に所属し、軍の建設部門や退役軍人業務に関する小委員会にも属している。彼は2月24日のツイートでこう述べた。「我々がウクライナで目にしているものは、攻撃的で邪悪な独裁者が引き起こした結果である」、「プーチンは正当な理由も無く主権国家を侵掠した。彼はその責任を取るべし。米国と我らの同盟国は最大限可能な制裁を加え、交渉のテーブルに一切何も置かないこと」と。
<マジョリー・テイラー・グリーン(Majorie Taylor Greene) 共和党 / ジョージア州>
1,001ドルから15,000ドル相当のロッキード・マーチン社の株を保有。彼女は2月22日のツイートで「戦争は我々のリーダーにとってビッグ・ビジネスだ」と述べた。
<ダイアナ・ハーシュバーガー(Diana Harshbarger) 共和党 / テネシー州>
亭主と共にレイセオン株15,000ドル相当を保有。
(左 : ジョン・ラザフォード / 中央 : マジョリー・テイラー・グリーン / 右 : ダイアナ・ハーシュバーガー )
<ロイス・フランケル(Lois Frankel) 民衆党 / フロリダ州>
15,000ドル相当のロッキード・マーティン株を保有。
<シンディー・アクシン(Cynthia Axne) 民衆党 / アイオワ州>
亭主のジョン・アクシン(John Axne)が1,001ドルから15,000ドル相当のロッキード・マーティン株を保有。
<スティーヴ・コーエン(Steve Cohen) 民衆党 / テネシー州>
15,001ドルから50,000ドル相当のレイセオン株
(左 : ロイス・フランケル / 中央 : シンディー・アクシン / 右 : スティーヴ・コーエン)
<ドワイト・エヴァンス(Dwight Evans) 民衆党 / ペンシルヴァニア州>
15,001ドルから50,000ドル相当のユナイテッド・テクノロジーズ株を保有。
<デイヴィッド・プライス(David Price) 民衆党 / ノース・カロライナ州>
15,001ドルから50,000ドル相当のユナイテッド・テクノロジーズ株を保有。
<アール・ブルメナウアー(Earl Blumenauer) 民衆党 / オレゴン州>
夫人のマーガレット・カークパトリック(Margaret Kirkpatrick)が15,000相当のレイセオン株を保有。
<ケヴィン・ハーン(Kevin Hern) 共和党 / オクラホマ州>
1,001ドルから15,000ドルに相当するレイセオンとロッキード・マーティン株を保有。
( 左 : ドワイト・エヴァンス / デイヴィッド・プライス / アール・ブルメナウアー / 右 : ケヴィン・ハーン )
<上院議員のリスト>
<ジョン・ヒッケンルーパー(John Hickenlooper) 民衆党 / コロラド州>
10万ドルから25万ドル相当のレイセオン株を保有。
<シェルドン・ホワイトハウス(Sheldon Whitehouse) 民衆党 / ロード・アイランド州>
1万5千ドルから5万ドル相当のロッキード・マーティン株、および5万ドルから10万ドル相当のレイセオン・テクノロジーズ株を保有。
<スーザン・コリンズ 共和党 / メイン州>
5万から10万ドル相当のユナイテッド・テクノロジー株。コリンズ議員は亭主のトマス・ダフロン(Thomas Daffron)と一緒に保有していたという。夫のトマスもワシントンD.C.で長年暮らしてきた政界の古株で、その経歴は華々しい。彼は「Jefferson Consulting Group」に属する政治コンサルタントであったし、アラスカ州選出の上院議員リサ・マーコウスキー(Lisa Murkowski)や、テネシー州選出のフレッド・トムプソン(Fred Thompson)上院議員、メイン州選出のウィリアム・コーエン(William Cohen)上院議員などの首席補佐官も務めていた。
さらに、このベテラン・コンサルタントは、イリノイ州選出の上院議員チャールズ・パーシー(Charles Percy)のスピーチライターも務めていたし、ロバート・ドール(Robert Dole)上院議員の夫人で、サウス・カロライナ州選出の上院議員になったエリザベス・ドール(Elizabeth Dole)にも仕えていた。運輸長官や労働長官を歴任したエリザベスは、2000年の大統領選挙に出馬の意欲を示し、その知名度を利用して指名を狙ったが、資金不足に陥ってあえなく脱落。ダフロンはこの時、ドール夫人の選挙対策本部長を務めていた。
(左 : ジョン・ヒッケンルーパー / シェルドン・ホワイトハウス / スーザン・コリンズ / 右 : トマス・ダフロン)
<ロイ・ブラント(Roy Blunt) 共和党 / ミュズーリ州>
ロビーストであるアビゲイル・パールマン(Abigail Perlman Blunt)夫人と共に、10万から25万相当のロッキード・マーティン株を保有。
<シェリー・ムーア・キャピト(Shelley Moore Capito) 共和党 / ウェスト・ヴァージニア州>
1,001ドルから15,000ドル相当のロッキード・マーティン株を保有。元金融業者で亭主のチャーリー・キャピト(Charlie Capito)は、1,001ドルから15,000ドル相当のユナイテッド・テクノロジー株を保有していた。
<トム・カーパー(Thomas Richard Carper) 民衆党 / デラウェア州>
彼は上院国土安全・政務委員会(Senate Committee on Homeland Security and Governmental Affairs)に所属している。夫人のマーサ・ステイシー(MarthaStacy)が1,001ドルから15,000ドル相当のロッキード・マーティ株を保有。
(左 : ロイ・ブラント / シェリー・ムーア・キャピト & チャーリー・キャピト / 右 : トム・カーパー &マーサ・ステイシー)
<ゲイリー・ピーターズ(Gary Peters) 民衆党 / ミシガン州>
1,001ドルから15,000ドル相当のレイセオン株を保有。
<トミー・テュバーヴィル(Thomas Tuberville) 共和党 / アラバマ州>
彼は上院の軍事委員会に属する。以前持っていた軍事会社の株を売却したそうだが、その詳細を報告しておらず、「STOCK Act」法違反に問われてしまった。この法律は政治家や省庁に務める公務員が、非公開の情報を基に個人的利益を図ったり、インサイダー取引をしないよう取り締まると共に、金融取引を報告するよう義務づけている。民衆党のトム・スオジィ(Thomas Suozzi)下院議員と共和党のピート・セッションズ(Peter Sessions)下院議員も「STOCK Act」違反を問われているそうだ。
(左 : ゲイリー・ピーターズ / トミー・テュバーヴィル / トム・スオジィ / 右 : ピート・セッションズ )
兵器産業とマスメディアを支配する巨大投資会社
武器商人と昵懇の政治家は"いかがわしい"が、あの程度の株なら保有資産のごく一部だろう。連邦議員ともなれば、色々な業界と癒着するから、ロッキード・マーティン社やボーイング社と繋がっていても不思議じゃない。それよりも特筆すべきは、兵器会社の大株主になっている企業の方だ。先ず、極僅かの株しか持っていないが、社内の重役になっているインサイダーを紹介したい。
2020年までCEOを務めていたマリリン・ヒューソン(Marillyn A. Hewson)。彼女は元々、電子システム部門で局長を務めていた人物で、「Systems Integration」の社長や「Global Sustainment for Lockheed Martin Aeronautics」の副社長を歴任している。
元「ジェネラル・モータース」のCEOであったダニエル・アカーソン(Daniel F. Akerson)は、GMを辞めた2014年から、あの有名な「カーライル・グループ」に転職し、そこの副会長に就任した。また、彼は情報サービスを手掛ける「KrolLDiscovery」の会長も務めていた。
ロッキード・マーティン社は、ミサイル・防衛システムを専門とする部門があり、この「Missile and Fire Control」で副社長を務めるのが、スコット・グリーン(Scott T. Greene)である。
(左 : マリリン・ヒューソン / 中央 : ダニエル・アカーソン / 右 : スコット・グリーン )
上記の三人よりも、遙かに重要なのは、資産運用を手掛ける投資会社の「ヴァンガード・グループ(Vanguard Group Inc.)」や「ブラック・ロック社(BlackRock Inc.)」の方である。前者はロッキード・マーティン社の大株主で、全体の7.9%を占める2千200万株を所有し、後者は6.2%に当たる1千720万株を所有しているそうだ。「ブラック・ロック」を率いる創設者のラリー・フィンクに関しては、以前、当ブログで紹介したので、過去記事の方を読んでもらいたい。(過去記事A)
この2社以外でロッキード・マーティンの大株主になっているのは、資産運用会社の「State Street Corp」で、全体の約15%を占める4千220万株を持っている。この企業はドイツ銀行の証券部門や「Investors Bank & Trust」を買収して勢力を増している。以前、ここの会長を務めていたジョセフ・フーリー(Joseph Hooley)は、元々、ボストン連邦準備銀行(FRB of Boston)出身の金融業者で、「ステート・ストリート」を辞めた後、石油会社大手の「エクソン・モービル(Exxon Mobil)」の重役に就任している。
現在は元CEOのロナルド・オハンリー(Ronald O'Hanley)が、「ステイト・ストリート」の会長になっている。2018年、同社は資産運用や幅広い投資事業を行う大手企業、「Charles River Development」を26億ドルで買収した。会社の総帥となったオハンリーの経歴は華々しく、「Fidelity Investment」や「Bank of New York Mellon」、「マッキンゼー(McKinsey & Company)」を渡り歩き、著名な「ステイト・ストリート」にやって来たのだ。
同じ「マッキンゼー」出身でも、自民党の茂木敏充とは大違いだ。いくら有名なコンサルティング会社に雇われたからといっても、どうせ日本からの下っ端社員だから、あの程度なんだろう。だいたい、茂木は他人様に助言出来る立場なのか? 元々は自民党員だったのに、新党ブームに目が眩んで細川護熙と小池百合子の「日本新党」から出馬した。当時は新党ブームで世間が沸いていたから、新人でもベテラン議員を破ることが出来た。しかし、日本新党が解散すると、無所属じゃ不安だから自民党に復党する。ただし、「出戻り」の身分だから、陣笠議員と同じく雑巾がけの毎日。それでも、ようやく平成研究会の会長になれたから幸せなのかも。ところが、肝心要の竹下派を束ねる親分になれない。人望と能力に欠ける奴は、いくら経歴が凄くても駄馬と同じだ。マッキンゼーの日本支社から、誰か有能なコンサルタントを呼んだ方がいいんじゃないか。
大手メディアを支配する金融業者
この巨大企業2社が直接、戦争を企画して策略を実行したとは考えづらいが、今回のウクライナ戦争で大きな役割を果たしたのではないか、と思える節がある。なぜなら、この2社は主流メディアを牛耳っているからだ。「ブラック・ロック」と「ヴァンガード」は、「タイム・ワーナー(Time Warner)」、「コムキャスト(Comcast)」、「ディズニー(Disney)」、「ニューズ・コープ(News Corp)」の主要株主となっているから、実質的に米国メディアの90%以上を支配している計算になる。
(左 / スティーヴ・ジェイ・ロス )
例えば、「タイム・ワーナー」はCNNやHBO、TNT、といったテレビ局に加え、世界的に有名な老舗雑誌の「Time」誌や 「Life」誌まで傘下に収めている。この巨大メディア・グループを創設したのは、テレビ業界でその名を轟かし、「Warner Communications」の社長や会長を務めていたスティーヴ・ジェイ・ロス(Steven Jay Ross / 本名 : Rechnitz)であった。元々、「ワーナー・ブラザーズ」は、ポーランドからやって来たユダヤ移民の息子達、つまり、ハリー、アルバート、サム、ジャックのワーナー(Wonskolaser / イギリス風に"Warner"と改名)兄弟が始めた会社だから当然だ。
( 左 : ワーナー家の四兄弟 / 右 : リース・ションフェルド)
一般的に、CNNはジェーン・フォンダの亭主となったテッド・ターナー(Robert Edward Turner / 非ユダヤ人)が創設した、と思われているが、彼には力強い相棒がいて、ユダヤ人のリース・ションフェルド(Maurice Wolfe Reese Schonfeld)が共同創業者になっていた。「CNN Worldwide」の社長席には、偏向報道をコソコソ命じるジェフ・ザッカー(Jeffrey A. Zucker)がふんぞり返っているけど、このユダヤ人は「Warner Media News & Sports」の会長職も務めている。過去を振り返ってみても、CNNにはユダヤ人の重役や制作スタッフが多く、元社長のジョナサン・クライン(Jonathan Klein)やバートン・ラインハルト(Burton Reinhardt)もユダヤ人であった。
(左 : ジェフ・ザッカー / 中央 : バートン・ラインハルト / 右 : ジョナサン・クライン)
「Viacom(ヴァイアコム)」もメディア界の巨人で、創業者はユダヤ人の大御所たるサムナー・レッドストーン(Sumner Redstone)、本名「サムナー・ロスシュタイン(Sumner Murray Rothstein)」だ。彼が築き上げた「ヴァイアコム帝國」は、「MTV」「Spike」「Commedy Central」「 BET」に加え、「パラマウント映画」まで傘下に収めていた。しかし、「Viacom」はCBSと合併し、「Viacom CBS」となった。さらに「Viacom CBS」は増資を行って巨大化すると、2022年に社名を「Paramount Global」と改名した。ただし、ここの親会社は、劇場経営を手掛ける「National Amusements」で、社長と会長を兼務するのは、亡くなったサムナー・レッドストーンの娘であるシャリ・レッドストーン(Shari Ellin Redstone)である。
(左 :サムナー・レッドストーン / シャリ・レッドストーン / ボブ・バキッシュ / 右 : フィリップ・ドーマン)
この帝國にもユダヤ人がウジャウジャいて、「Viacome」にはブルガリア系ユダヤ人のCEOのボブ・バキッシュ(Robert Mark Bakish)がいたし、元CEOのフィリップ・ドーマン(Philippe Pierre Dauman)もユダヤ人であった。以前、パラマウント・ピクチャーズのCEOを務めていたブラッド・グレイ(Brad Grey)も、これまたユダヤ人。「Paramount Global」の傘下には、数多くの人気ドラマを輩出する「ショウタイム(Showtime Newtworks)」もあり、CEOを務めていたデイヴィッド・ネヴィンズ(David Nevins)もユダヤ人であった。「パラマウント・ピクチャーズ」のCEOを経て、有料チャンネルの「Nickelodeon」社長に就任したブライアン・ロビンズ(Brian Robbins)もユダヤ人である。ただし、彼のラストネームは藝名で、本名はユダヤ風の「レヴァイン(Levine)」だ。
( 左 : ブラッド・グレイ / 中央 : デイヴィッド・ネヴィンズ / 右 : ブライアン・ロビンズ )
日本ではあまり馴染みがないけど、「Comcast」も大手メディア・グループで、「NBC Universal」を傘下に収めている。それゆえ、三大ネットワークの「NBC」を始め、「USA Network」、「NBC Sports」、SFドラマを専門にする「Syfy」、アニメ映画で知られている「ドリーム・ワークス(Dream Works)」、映画会社の「ユニヴァーサル・スタジオ(Universal Studio)」が系列に入っている。
米国のメディア界はユダヤ人の天下で、「コムキャスト」を成長させた創業者のラルフ・ロバーツ(Ralph J. Roberts)もユダヤ人であった。このラルフが亡くなると、息子のブライアン・ロバーツ(Brian Roberts)が親爺の後釜になっていた。ラルフの女房でブライアンの母親は、女優を経て慈善活動家になったスザンヌ・ロバーツ(Suzanne Roberts)だ。スザンヌの旧姓は「フレイシャー(Fleisher)」で、彼女もユダヤ人。ロバーツ夫人はNBCの冠番組『Seeking Solution with Suzanne』で司会を務めたが、大御所の女房ならどんな番組でも主役になれる。ところが、「女優」としては成功しなかった。やはり、人気はお金で買えないのかもねぇ~。
(左 : ラルフ・ロバーツ / スザンヌ・ロバーツ / 右 : ブライアン・ロバーツ )
ついでに言えば、NBCもユダヤ人が支配するメディアで、NBCの前身である「RCA(Radio Corporation of America)」は、帝政ロシア下のベラルーシから流れてきたユダヤ移民、アブラハム・サーノア(Abraham Sarnoff)の倅(せがれ)である、デイヴィッド・サーノフ(David Sarnoff)が築いたメディア帝国だ。「ワーナー・ブラザーズ」のCEOになったアン・マリー・サーノフ(Ann Marie Sarnoff)は、サーノフ家の一員であるリチャード・サーノフ(Richard Sarnoff)と結婚したから、社長になれたのかも知れない。リチャードはNBCじゃなく、大手出版社の「ランダム・ハウス(Random House)」の社長を務めていた。
(左 : デイヴィッド・サーノフ / 中央 : リチャード・サーノフ / 右 : アン・マリー・サーノフ )
RCAは1965年に「ランダム・ハウス」を買収したが、1980年に「Advance Publicaions」へ売却してしまった。リチャードが総帥になれたのは、昔の誼(よしみ)があったからかも知れない。講談社と提携した「ランダム・ハウス」も、やはりユダヤ系企業で、創業者であるベネット・サーフ(Bennett Cerf)とドナルド・クロパー(Donald Simon Klopfer)は共にユダヤ人であった。ちなみに、リチャードサーノフと結婚したアン・マリーの旧姓は「Misiaszek」というから、たぶんポーランド系アメリカ人であろう。ちなみに、音楽部門の「RCA レコード(RCA Records)」は、1975年に「日本ビクター」と合併し、「RCA ビクター」になったけど、令和の高校生は知らないだろうなぁ~。今では「ドーナツ盤」や「LPレコード」すら触ったことがない子供がいるんだから。
(左 : マイケル・アイズナー / 右 : ボブ・アイガー )
話を戻す。「ウォルト・ディズニー社」もユダヤ人に乗っ取られた巨大企業である。創業者のウォルト・ディズニーが、現在のディズニー社を見たらビックリするどころか、怒りに震えて金属バットを振り回すぞ。子供に夢を与える西洋人のファンタジーなのに、LGBTや人種混淆のイデオロギーで汚染されているんだから。
ディズニー・ワールドが醜い銭ゲバ・ワールドになってしまったのは、ユダヤ人が経営陣になってしまったからだ。会長のボブ・アイガー(Robert Allen Iger)は、前任者のマイケル・アイズナー(Michael Eisner)と同じくユダヤ人。彼が率いる牙城には、「ディズニー・チャンネル」や「ディズニー映画」はもちろんのこと、『スターウォーズ』の制作会社である「ルーカスフィルム(Lucasfilm)」や「マーヴェル・コミック」の映画を手掛ける「Marvel Entertainment」が連なっている。さらに、スポーツ中継でお馴染みの「ESPN」、『サンズ・オブ・アナーキー』や『ジ・アメリカンズ』を放送した「FX Network」、「A&E Networks」「ヒストリー・チャンネル」で有名な「History」、ドキュメンタリー番組が定評の「National Geographic TV」もグループ傘下に収まっている。
(左 : ゲイ・カップルを歓迎するウォルト・ディズニー社 / 右 :「ヨーロッパ風」から「アフリカ風」に変貌したディズニー世界 )
ルパード・マードックが築いた「ニューズ・コープ」は、FOXテレビが中核になっている。ここは「20世紀フォックス」だけじゃなく、活字業界にも食指を伸ばしていた。米国の新聞だと「Wall Street Journal」や「New York Post」、英国だと「The Times 」や「The Sun」が傘下となっている。出版業界大手の「Harper Collins」も抱えており、その他の資産としては、人気雑誌の「GQ」や「 Vogue」がグループの一員となっている。
一般の日本人は、個別のテレビ局や新聞社に目を奪われているが、もしグループ企業のピラミッド構造を調査し、社長や会長、重役、株主の人脈を把握すれば、その全体像に驚いてしまうだろう。こんな仕組であれば、情報統制も楽なはずで、極少数の経営陣が談合すれば、大統領選挙の報道規制や、ワクチン接種の推進キャンペーン、戦争報道における世論誘導など造作もない。大衆は自分の判断力を持たないから、本能的に有名な会社や政府を信じることで"心の安らぎ"を得ようとする。彼らはテレビや新聞でしか情報を耳にしないから、CNNやBBCがどんなに偏向報道を繰り返しても疑問に感じることはない。もし、マスコミの論調に反する者を目にしたら、逆に奇人変人の類いか、低学歴の陰謀論者と思ってしまうのだ。
軍需産業に投資する者が、直接、合衆国政府に働きかけ、戦争を画策するとは思えない。むしろ、株主になる者は、多額の利益が期待できるから投資をしただけで、ロッキード・マーティンやレイセオンは優良企業と思われただけだ。おそらく、国際金融業者と合衆国政府を繋ぐブローカーが存在するはずで、戦争で儲ける闇組織は有力な子分をホワイトハウスや国務省、財務省、CIA、NSA、ペンタゴン、シンクタンクに送っているのかも知れない。そして、この中に戦争を企画・立案して政府に売り込む民間の軍事会社があって、ここが戦争の脚本や傭兵を派遣する請負業者になっているのかも知れないぞ。
傭兵会社は戦争で大儲けすれば、その一部を政治家に献金するし、キックバックをもらった議員は更なる見返りを求めて戦争を煽る。しかも、「強いアメリカ」と「正義の十字軍」を標榜すれば、共犯者のマスコミがスポット・ライトを当ててくれるから鬼に金棒だ。何しろ、無料で全米放送のTV宣伝となるわけだから、再選を控えた議員には追い風の旋風となる。あの老いぼれバイデンですら、支持率が上がったというから、ここでウクライナ戦争が終結したら大変だ。長期化しないと民衆党は選挙に勝てない。
大統領になったら、戦争の一つや二つ起こさなきゃ損だ。レーガン大統領と違って、ジョージ・H・W・ブッシュは選挙に弱かったが、湾岸戦争を仕組んで支持率を伸ばした。彼のバカ息子であるジョージ・Wも、アル中の碌でなしだったが、9/11テロが起こって一躍ヒーローになった。アメリカ人は戦争となれば結束を強め、指導者を持ち上げるから、有事の大統領は何でも出来る。でも、ジョー・バイデンだと、人気は続かないだろう。物価高で怒り狂った国民が、生卵じゃなく茹卵を投げつけるかも知れないぞ。
これからウクライナ情勢がどうなるのか判らないけど、もしかすると新たな冷戦構造が出来上がって、待ちに待った第三次世界大戦が勃発するかも知れない。11月にやって来るアメリカの中間選挙には、まだ相当長い時間があるから、別の事件(計画)が起きる可能性もある。だいたい、過去を振り返ると"おかしな事"ばかりだ。例えば、9/11事件は不可解な現象が多すぎるし、イラクには大量破壊兵器が無かった。でも、対テロ戦争は長期化し、戦場はアフガニスタンにまで拡大した。
(左 :「謎」が満載の9/11テロ / 右 : 中東アジアへ派遣されるアメリカ兵)
その間、「ISIS」なるテロ集団が跋扈したが、なぜか憎いはずのイスラエルを攻撃せず、イスラム教国のシリアをターゲットにするんだから、実に奇妙だ。それに、自爆テロを得意とするムスリム戦士なのに、武漢ウイルスが流行すると急にテロ活動を停止した。本来なら、ワクチン接種を受けに集まる群衆を目がけてトラックで突っ込むとか、マスクを着用する人々の列に潜り込んで自爆するとか、色々な大量殺戮が考えられたのに、なぜか絶好のチャンスを逃していた。もしかすると、テロ組織は製薬会社に忖度したのかも知れない。もし、テロ資金をくれるスポンサーとワクチンを推進する勢力が同じ人々だったら笑ってしまうぞ。
とにかく、大金を使ってジョー・バイデンを大統領にした連中は、既に経費を回収しているんじゃないか。後は、どのようにしてバイデンを"ポイ捨て"にするかだが、これも幾つかの台本が準備されているんだろうなぁ~。アメリカの闇組織には、人々をアッと言わせる奇術師がいるし、驚愕のストーリーを考案する脚本家、プロ棋士みたいに先の先を読む戦略家が雇われている。となれば、サスペンス・ドラマさながらの計画もあるんじゃないか。
(左 :マンディーに指令を与えるマックス / 右 : パーマー大統領と握手するマンディー)
さすがに、Fox TVの『24』みたいなサスペンスにはないと思うけど、アメリカ人は劇的なフィナーレを好むから、意外な「ジョー・バイデンの最期」が企画されているのかも。そう言えば、『24』シーズン2の最終話で、デイヴッド・パーマー大統領は、一般人のフリをして近づいてきた「マンディー」(女優のMia Kirshner)と握手をし、その直後、崩れるように倒れてしまう。実は、この「マンディー」というのは、武器商人のマックスに雇われたプロの殺し屋で、彼女は透明な膜(サランラップみたいなゴム)を右手に貼り付け、その膜には猛毒の化学薬品が塗ってあった。彼女と握手をしたパーマー大統領は、急に目眩がして意識不明の重体となる。バイデンにどんな結末が訪れるのか判らないけど、彼のフィナーレは暗殺じゃなく、痴呆症による強制辞任かもね。
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